教員名 西村 美東士 写真
フリガナ ニシムラ ミトシ
所属 文学科
職位 教授
学位
専門分野
研究内容
担当科目
社会教育、生涯学習、青少年教育、情報教育。聖徳大学社会連携研究「連鎖的参画による子育てのまちづくり」研究統括
青少年文献データベースの研究、青少年の社会化に関する研究、青少年の居場所づくりに関する研究、社会参画促進に関する研究、子育て支援・子育て学習に関する研究、ワークショップの教育的効果に関する研究。
児童学の社会学的基礎T−こころ癒される学校教育と家庭教育のつくり手になるために。児童学の社会学的基礎U−「自由」の名のもとで不自由になった自己・子・親を解放する。家庭教育と社会教育T−親子関係における気づき過程の理解とその援助。家庭教育と社会教育U−親同士の相互理解と支え合いを支援する学習プログラム編成論。学習情報の提供と相談−IT活用の情報提供と、人間同士がともに育つ学びとしての相談。社会教育調査とデータの活用−あなたらしいねらいを明確にしよう、ITをうまく活用しよう。社会教育課題研究T−私が本当に研究したい社会教育の研究。社会教育課題研究U−卒業後の「私探し」と社会教育の視点からの研究論文作成。
教育学士
所属学会 等 昭和60年 4月 日本生涯教育学会会員(現在に至る)
昭和60年 4月 日本社会教育学会会員(現在に至る)
平成11年 4月 大学教育学会会員(現在に至る)
平成12年 4月 日本産業教育学会会員(現在に至る)
昭和60年 4月 東京都立教育研究所「生涯教育の推進と学校開放についての基礎研究」調査委員(平成 2年 3月まで)
昭和60年 4月 練馬区教育委員会国際青年年事業「練馬青年会議」年間講師(昭和61年 3月まで)
昭和60年 4月 中央青少年団体連絡協議会「広報委員会」委員(平成 2年 3月まで)
昭和60年 4月 中央青少年団体連絡協議会「青少年団体活動推進ブロック集会」委員(平成 2年 3月まで)
昭和61年11月 野間教育研究所所員(平成13年 3月まで)
昭和61年12月 生涯学習開発財団「生涯学習研究会」研究員(昭和63年 3月まで)
平成元年 4月 中央青少年団体連絡協議会「特別研究委員会」委員及び起草委員長(平成 5年 3月まで)
平成 2年 4月 科学研究費総合研究A「生涯学習時代におえける文化映像の製作・保管・活用に関する調査研究」(平成 5年 3月まで)
平成 2年 4月 栃木県佐野市生涯学習推進協議会委員(平成11年 6月まで)
平成 3年 4月 日本教育年鑑刊行委員会「日本教育年鑑」執筆者(平成 4年 3月まで)
平成 3年 9月 豊島区池袋新青年館基本計画策定委員(平成 5年 3月まで)
平成 3年12月 千葉県東金市生涯学習振興計画策定アドバイザー(平成 4年11月まで)
平成 4年 1月 文部省全国の生涯学習情報のシステム化に関する調査研究調査研究協力者(平成 5年 3月まで)
平成 4年 1月 亀岡市生涯学習センター建築構想策定受託者(平成 5年 3月まで)
平成 4年 1月 全日本社会教育連合会月刊誌「社会教育」編集委員(平成10年 3月まで)
平成 4年 4月 科学研究費総合研究A「都市と世代交代に関する実証的研究」研究分担者(平成 6年 3月まで)
平成 4年 6月 狛江市青年教室(狛江プータロー教室)年間講師(平成10年 3月まで)
平成 4年 8月 神奈川県生涯学習ボランティア活動推進委員会委員・ボランティアバンク部会長(平成10年 3月まで)
平成 4年 9月 練馬区生涯学習推進委員会・起草委員(平成 6年 3月まで)
平成 4年10月 神奈川県生涯学習ガイドブック編集検討委員会委員(平成 6年11月まで)
平成 4年10月 勤労者リフレッシュ事業振興財団「勤労青少年の社会参加に関する研究」受託研究(平成 5年 3月まで)
平成 5年 2月 桶川市生涯学習推進会議委員(平成10年 3月まで)
平成 5年 3月 中野区生涯学習推進区民会議委員(平成 6年11月まで)
平成 5年 4月 東京都生涯学習審議会専門委員(平成 6年 6月まで)
平成 5年 4月 国立教育会館社会教育研修所社会教育研修事業資料作成委員会委員(平成 6年 3月まで)
平成 5年 7月 葛飾区生涯学習推進計画策定協議会委員・部会座長(平成 6年 7月まで)
平成 5年 8月 神奈川県生涯学習審議会専門委員(平成 6年 6月まで)
平成 5年 9月 文部省全国生涯学習情報センター機能に関する調査研究協力者会議委員(平成 6年 3月まで)
平成 5年10月 文部省社会教育振興補助事業(財)社会教育協会「地域における社会教育活性化のための調査研究委員会」委員(平成12年 3月まで)
平成 5年11月 大和市生涯学習基本構想研究協議会委員・起草委員(平成 6年 2月まで)
平成 5年11月 千葉県生涯学習情報提供システム施行運用検討委員会委員(平成10年 3月まで)
平成 5年12月 第二国立劇場情報システムに関する調査準備研究協力者会議委員(平成 6年12月まで)
平成 6年 6月 練馬区立春日町青少年館元気が出る講座年間講師(平成 9年 3月まで)
平成 6年12月 第二国立劇場解説準備調査室業務専門委員会委員(平成 7年 3月まで)
平成 6年 7月 (財)AVCC視聴覚コンサルタントセンター文部省補助調査研究事業委員会委員(平成10年 3月まで)
平成 6年 7月 総務庁青少年対策本部青少年情報研究会委員(青少年に関する情報システムの整備)(平成 8年 3月まで)
平成 6年11月 東京都青少年センター青少年活動スーパーバイザー(平成 9年 3月まで)
平成 7年 2月 提供・学習相談検討委員会委員(平成10年 3月まで)
平成 7年 3月 神奈川県青少年協会青少年活動スーパーバイザー(平成 9年 3月まで)
平成 7年 4月 新国立劇場開設準備調査業務専門委員会生涯教育小委員会委員(平成 8年 3月まで)
平成 7年 4月 国立婦人教育会館新教育メディア研究開発委員会委員(平成 8年 3月まで)
平成 7年 4月 厚木市社会教育委員(平成10年 3月まで)
平成 7年 8月 神奈川県青少年総合研修センター調査研究課員研究会指導助言者(平成10年 3月まで)
平成 7年 8月 いわき市21世紀プラザなど整備基本計画検討委員会委員(平成 8年 3月まで)
平成 7年 9月 練馬区生涯学習推進協議会委員(平成 9年 3月まで)
平成 7年12月 葛飾区生涯学習推進協議会委員(平成10年 3月まで)
平成 8年 3月 神奈川県青少年協会青少年県民運動課題研究委員会委員(平成10年 3月まで)
平成 8年 4月 神奈川県保健医療人材育成検討委員会委員(平成10年 3月まで)
平成 8年 5月 文部省衛生通信利用推進委員会委員(平成11年 3月まで)
平成 8年 5月 横浜市港区南区役所まちづくり塾運営委員会(平成10年 3月まで)
平成 8年 6月 葛飾区社会教育委員(平成10年 3月まで)
平成 8年 7月 新宿区社会教育委員(平成10年 3月まで)
平成 8年 7月 東京都青少年センター運営委員(平成10年 3月まで)
平成 8年 8月 東京都青少年センターヤング情報プラザ検討委員会副委員長(平成 8年12月まで)
平成 9年 4月 神奈川県生涯学習放送番組KTV「かながわリポート」企画委員(平成10年 3月まで)
平成10年 9月 徳島市学遊運動アドバイザー(現在に至る)
平成10年 9月 東京都青少年センター運営委員会会長
平成11年 7月 港区生涯学習推進計画策定協議会副会長(平成12年 3月まで)
平成12年 5月 文部省委嘱青年男女共同参画セミナー事業南淡町「うずしおジェンダー塾」実行委員(平成13年 3月まで)
平成13年 4月 メディア教育開発センター共同研究員(現在に至る)
平成13年 4月 南淡町生涯学習基本構想調査研究協力者会議委員(現在に至る)
平成13年 4月 文部科学省スポーツ・青少年局青少年問題ドキュメンテーション協力者会議委員(現在に至る)
平成15年 6月 徳島市社会教育委員(現在に至る)
平成15年 7月 国立淡路青年の家施設業務運営委員会委員(現在に至る)
平成16年10月 八潮市ボランティア推進審議会委員
平成16年10月 藤代町次世代育成計画策定委員会委員
平成17年 4月 神奈川県立青少年センター青少年とのコミュニケーション技法研究開発検討会議委員
平成17年 8月 佐野市生涯学習推進協議会委員
平成17年 9月 青少年育成学会第6回研究集会発表「青少年文献分析の意義と枠組−現代青少年の社会化支援の視点から」
平成17年 9月 韓国平成教育連合会研究者大会発表「日本の生涯学習フェスティバルの現状と課題」
平成17年10月 日本生涯教育学会第26回大会自由研究発表「子育て学習の構造的理解と支援」
研究実績
・著書
・論文
・講演等
の活動
(著書)
1. 学習情報の提供と活用 共著 昭和62年 8月 実務教育出版
2. 現代公民館全書 共著 平成元年 5月 東京書籍
3. メディア革命と青年 共著 平成元年 6月 恒星社厚生閣
4. 生涯学習ハンドブック 共著 平成元年 8月 第一法規出版
5. 生涯学習ネットワーク 共著 平成元年10月 日常出版
6. 生涯学習か・く・ろ・ん 単著 平成 3年 4月 学文社
7. 生涯学習とまちづくりQ&A 共著 平成 3年 8月 第一法規出版
9. 生涯学習ナウ 共著 平成 3年11月 日本教育新聞社出版局全285頁
10. 日本教育年鑑1992 共著 平成 4年 3月 ぎようせい
11. 社会学の宇宙 共著 平成 4年11月 恒星社厚生閣
12. 生涯学習施設ネットワーク化 共著 平成 5年 2月 ぎょうせい
13. こ・こ・ろ生涯学習 単著 平成 5年 3月 学文社
14. 人生の社会学 共著 平成 5年 4月 学文社
15. 社会教育委員必携 共著 平成 5年 4月 学文社
16. 日本教育年鑑1993 共著 平成 5年 6月 ぎようせい
17. 現代学校教育大事典 共著 平成 5年 7月 ぎょうせい
18. まちを創るリーダーたちU 共著 平成 5年12月 学文社
19. 成人学習論と生涯学習計画 共著 平成 6年 3月 亜紀書房
20. 都市青年の意識と行動 共著 平成 7年 5月 恒星社厚生閣
21. 学びのスタイル 共著 平成 8年10月 玉川大学出版部
22. 癒しの生涯学習 単著 平成 9年 4月 学文社
23. 癒しの生涯学習(増補版) 単著 平成11年 3月 学文社
24. 福祉社会事典 共著 平成11年 5月 弘文堂
25. みんなぼっちの世界 共著 平成11年 6月 恒星社厚生閣
26. 生涯学習の計画・施設論 共著 平成15年 4月 学文社全216頁
27. 青年そして都市・空間・情報 共著 昭和62年 4月 恒星社厚生閣
28. 生涯学習の方法 共著 平成元年 4月 実務教育研究所

(学術論文)
1. 新しい青年の家を考える 共著 昭和53年 3月 東京都教育委員会「東京都青年の家」紀要
2. あらためて青年教育のありかたを考える 共著 昭和54年 3月 東京都立川社会教育会館立川市社会教育会館資料第6号
3. 青少年関係施設における指導員としての体験を語る 共著 昭和56年 1月 勤労青少年指導者大学講座
4. 青少年施設とそのリーダー 共著 昭和56年 2月 ユースワーカー能力開発協会「ユースワーカー」
5. 乳幼児期における人権尊重意識の涵養について考える 共著 昭和58年 3月 東京都教育委員会「社会同和教育研究奨励事業」
6. 社会教育施設に『関係』のあふれた惰報提供機能を 単著 昭和58年 3月 全日本社会教育連合会「社会教育」39巻10号
7. 社会教育とマイクロ・コンピューター 共著 昭和59年10月 東京都教育庁社会教育部
8. 人権尊重思想の啓蒙と社会教育 共著 昭和60年 2月 東京都教育委員会「社会同和教育研究奨励事業」
9. 感性にせまる、核心にせまる 単著 昭和60年 3月 全日本社会教育連合会「社会教育」40巻6号
10. 生涯学習の推進と学校開放についての基礎研究 共著 昭和61年 3月 東京都立教育研究所経営研究部
11. 人権尊重思想の普及のあり方についての実践的考察 共著 昭和61年 3月 東京都教育委員会社会同和教育研究奨励事業
12. 社会教育の計画とプログラム 共著 昭和62年 1月 全日本社会教育連合会
13. 資料目でみるボランティア活動 単著 昭和62年 4月 全日本社会教育連合会「社会教育」42巻4号
14. 青少年の動きと育成活動“7300日の歩み’ 共著 昭和62年 4月 青少年育成国民会議
15. 学社連携の理念と方法 共著 昭和62年 8月 全日本社会教育連合会
16. パソコン通信の双方向性と相互教育力 単著 昭和62年11月 日本生涯教育学会「第8回大会課題研究」
17. パソコン通信の双方向性と相互教育力 単著 昭和63年 1月 日本生涯教育学会「関東支部研究会」
18. 個としての主張を援助するコミュニティ志向の新しい民間教育事業 単著 昭和63年 3月 全日本社会教育連合会「社会教育」43巻3号
19. イチ(市)とクラ(蔵)によるモノの拠点 共著 平成元年 4月 日本教育新聞社「週間教育資料」150号
20. 13uまるごと博物館 単著 平成元年 7月 日本教育新聞社「週刊教育資料」164号
21. パソコン通信は生涯学習に何を与えるか 単著 平成元年10月 日本視聴覚教育協会「視聴覚教育」181号
22. 個人が生き生きする"しかけ" 単著 平成元年12月 日本教育新聞社「週刊教育資料」181号
23. AV-PUBのサロンで私的交流 単著 平成 2年 2月 日本教育新聞社「週刊教育資料」189号
24. 学習圏構想によって生み出されるアダチ・アイデンティティ 単著 平成 2年 2月 ぎょうせい「文部時幸艮」1357号
25. 子どもたちの団体活動 単著 平成 2年10月 中央青少年団体連絡協議会「なかまたち」第30号
26. 学習情報提供の現状と課題 単著 平成 2年11月 日本生涯教育学会「日本生涯教育学会年報」11号
27. 学習情報提供機能への注目 単著 平成 3年 3月 日本教育新聞社「週刊教育資料」第242号
28. 個の深みを支援する新しい社会教育の理念と技術(その1) 単著 平成 3年 3月 昭和音楽大学研究紀要 第10号
29. 都市における青年行政の将来(巻頭論文) 単著 平成 3年 3月 東京都豊島区立青年館「東京都豊島区立青年館25周年記念誌TAKEOFF」
30. 科学研究費総合研究A「生涯学習時代における文化映像の製作・保管・活用に関する調査研究」 共著 平成 3年 3月 文化映像研究会
31. 青少年問題に関する文献集 第21巻 共著 平成 3年 3月 総務庁青少年対策
32. グループ・団体への援助形態 単著 平成 3年 4月 日本教育新聞社「週刊教育資料」246号
33. 生涯学習を援助する相談事業 単著 平成 3年 8月 日本教育新聞社「週刊教育資料」263号
34. 惰報化と生涯学習 単著 平成 3年 9月 社会教育協会「生涯フォーラム」1102号
35. 生涯学習と大学を考える 単著 平成 3年11月 全日本社会教育連合会「社会教育」第46巻11号
36. 社会教育の新しい展開からみた学校週五日制 単著 平成 3年12月 エイデル研究所「季刊教育法」86号
37. コミュニケーションを求めて 単著 平成 4年 1月 日本教育新聞社「週刊教育資料」第281号
38. 個の深みを支援する新しい社会教育の理念と技術(その2) 単著 平成 4年 3月 昭和音楽大学研究紀要第11号
39. 青少年間題に関する文献集第22巻 共著 平成 4年 3月 総務庁青少年対策本部「青少年間題に関する文献集第22巻」
40. 生涯学習時代に求められている学習相談の考え方 単著 平成 4年 8月 全日本社会教育連合会「社会教育」第47巻8号
41. キーワード生徒指導 共著 平成 4年 8月 教育開発研究所「教職研修」増刊号
42. トランスペアレンシー(巻頭言) 単著 平成 4年 9月 全国視聴覚教育連盟「視聴覚教育時報」449号
43. 学校の土曜休日2回を大人自身のために 単著 平成 5年 3月 明治図書「学校運営研究」32巻3号
44. 地域の指導組織とどう連携・協力したらよいか 単著 平成 5年 3月 教育開発研究所「小学校教育」180号
45. 個の深みを支援する新しい社会教育の理念と技術(その3) 単著 平成 5年 3月 昭和音楽大学研究紀要 第12号
46. かながわの生涯学習事例集 共著 平成 5年 3月 神奈川県教育委員会
47. 生涯学習の生態学 共著 平成 5年 3月 野間教育研究所紀要37号
48. 狛プーは出入り自由のこころのネットワークだ 単著 平成 5年 3月 狛江市立中央公民館「平成 4年度青年教室活動記録」
49. 労働省委託事業勤労青少年野社会参加に関する調査研究 共著 平成 5年 3月 勤労者リフレッシュ事業振興財団
50. 科学研究費総合研究A「生涯学習時代における文化映像の製作・保管・活用に関する調査研究」報告書 共著 平成 5年 3月 文化映像研究会
51. 青少年問題に関する文献集23巻 共著 平成 5年 3月 総務庁青少年対策
52. 生涯学習と学校5日制 共著 平成 5年 4月 エイデル研究所
53. 公民館が仕掛ける出入り自由のこころのネットワーク 単著 平成 5年 8月 全日本社会教育連合会「社会教育」48巻8号
54. 個の深みを支援する新しい社会教育の理念と技術(その4) 単著 平成 6年 3月 昭和音楽大学研究紀要13号
55. 特色あるかながわの生涯学習施設 共著 平成 6年 3月 神奈川教育委員会
56. まちづくり団体・グループの実態調査 共著 平成 6年 3月 社会教育協会
57. 狛プーはどうしてネオ・トラなのか 単著 平成 6年 3月 狛江市立中央公民館平成5年度青年教室活動記録
58. 青少年問題に関する文献集第24巻 共著 平成 6年 3月 総務庁青少年対策
59. いまを話す 共著 平成 6年 9月 川崎市生涯学習振興事業団「月刊ステージ・アップ」31号
60. 狛プーはどうしてネオ・トラなのか 単著 平成 6年10月 全日本社会教育連合会「社会教育」49巻10号
61. 個の深みを支援する新しい社会教育の理念と技術(その5) 単著 平成 7年 3月 昭和音楽大学研究紀要14号
62. 平成6年度神奈川の大学における生涯学習関連事業実施状況調査結果報告書 共著 平成 7年 3月 神奈川県教育委員会
63. 練馬に元気と癒しの『サンマのネットワーク』を 単著 平成 7年 3月 練馬区春日町青少年館「元気が出る講座活動記録集
64. 初めての人のための『狛プーとは何か』 単著 平成 7年 3月 狛江市立中央公民館「平成6年度青年教室活動記録」
65. 科学研究費総合研究A「都市と世代文化に関する実証的研究」研究成果報告書 共著 平成 7年 3月 青少年研究会
66. 青少年問題に関する文献集第25巻 共著 平成 7年 3月 総務庁青少年対策
67. 先生という言葉をやめてみよう 単著 平成 7年 5月 全日本社会教育連合会「社会教育」50巻5号
68. かそけき時空間 単著 平成 7年 6月 全日本社会教育連合会「社会教育」50巻6号
69. 初めての人のための『狛プーとは何か』 単著 平成 7年 6月 全日本社会教育連合会「社会教育」50巻6号
70. ドキドキワクワクのウキウキ時空間 単著 平成 7年 7月 全日本社会教育連合会「社会教育」50巻7号
71. チ・イ・キなんかが若者の居場所になるの? 単著 平成 7年 9月 神奈川県青少年総合研修センター「あすへの力」24号
72. 生涯学習時代における大学の役割 単著 平成 7年10月 全日本社会教育連合会「社会教育」50巻10号
73. 個の深みを支援する新しい社会教育の理念と技術(その6) 単著 平成 8年 3月 昭和音楽大学研究紀要15号
74. 狛プーという新しい教育 単著 平成 8年 3月 狛江市教育委員会「狛江の教育」57号
75. 『おうち』としての狛プー 単著 平成 8年 3月 狛江市立中央公民館平成7年度青年教室活動記録
76. 青少年問題に関する文献集一第26巻 共著 平成 8年 3月 総務庁青少年対策
77. 先生という呼称をやめてみよう(巻頭言) 単著 平成 8年 4月 東京都社会教育懇話会
78. パソコン通信で生涯学習が広がる、深まる、楽しめる(インタビュー) 共著 平成 8年 5月 全日本社会教育連合会「社会教育」51巻5号
79. 生涯体験活動のすすめ感動と納得を体験 単著 平成 8年 5月 教育家庭新聞社「教育家庭新聞」
80. 生涯学習ブックガイド 単著 平成 8年 6月 全日本社会教育連合会「社会教育」51巻6号
81. 主役は市民強烈アピール 共同 平成 8年 8月 神奈川新聞社「神奈川新聞」1996・8・7朝刊
82. 生涯学習時代における公運審の役割と課題 単著 平成 8年10月 全日本社会教育連合会「社会教育」51巻10号
83. 今とは違う何か 単著 平成 9年 1月 社会教育協会「生涯フォーラム」1167号
84. パソコンと通信は生涯学習をどう変えるか 共同 平成 9年 2月 全日本社会教育連合会「社会教育」52巻2号
85. 個の深みを支援する新しい社会教育の理念と技術(その7) 単著 平成 9年 3月 昭和音楽大学研究紀要16号
86. いい世界だよ 単著 平成 9年 3月 狛江市立中央公民館平成8年度青年教室活動記録
87. 何にムカツいているのか? 単著 平成 9年 3月 中野区女性・青少年課「えるぶ」
88. 平成8年度文部省補助事業生涯学習関連施設調査研究報告書 共著 平成 9年 3月 財団法人AVCC
89. 青少年問題に関する文献集第27巻 共著 平成 9年 3月 総務庁青少年対策
90. ボランティア指導者を『指導』できるのか 単著 平成 9年 4月 全日本社会教育連合会「社会教育」52巻4号
91. 狛プーにおいでよ一癒しの生涯学習一 単著 平成 9年 7月 狛江市教育委員会「狛江の教育」
92. 惰報化時代のコミュニケーション 単著 平成 9年 7月 神奈川県青少年総合研修センター「あすへの力」28号
93. 若者が癒され認められる教育を 単著 平成 9年 9月 神奈川県青少年協会青少年県民運動広報誌「すくらむふる」36号
94. 自分らしさってなに?一江戸川区民カレッジの講師として一 単著 平成 9年10月 全日本社会教育連合会「社会教育」52巻10号
95. グループ活動はなぜ楽習か一癒しの生涯学習一 単著 平成 9年11月 福島県教育委員会「社会教育」299号
96. ニューメディアをひっかきまわす若い母親たち一国立婦教育会館新教育メディァ 単著 平成 9年12月 全日本社会教育連合会「社会教育」52巻12号
97. 自己決定や共感はしてもしなくてもよいものか 単著 平成 9年12月 全日本社会教育連合会「社会教育」第52巻12号
98. 自己革新を阻む者は自分自身一学校に主体的変化・創造を 単著 平成10年 1月 教育新聞社「教育新聞」1893号
99. 人と人との出会いのためのマルチメディア〜かながわ産業未来展出展報告 単著 平成10年 2月 全日本社会教育連合会「社会教育」53巻2号
100. 平成9年度新教育メディア研究開発事業報告書 共著 平成10年 2月 国立婦人教育会館
101. 青少年問題に関する文献集第28巻 共著 平成10年 3月 総務庁青少年対策
102. 狛プーのなかでのぼく 単著 平成10年 3月 狛江市中央公民館「平成9年度青年教室活動記録」
103. 江戸川区民カレッジ第2次報告一自分を大切にするボランティア準備者たち一 単著 平成10年 7月 全日本社会教育連合会「社会教育」53巻7号
104. 心を育てる…ええっ、なんということを〜成人教育の視点から「心を育てる」をとらえ直す〜 単著 平成10年 7月 全国公民館連合会「月刊公民館」494号
105. 狛プーと大学のなかでのぼく 単著 平成10年 8月 全日本社会教育連合会「社会教育」53巻8号
106. チエちゃんの話〜自己決定の人生と生涯学習〜 単著 平成10年 8月 徳島市社会教育課徳島学遊塾「ぶどうの木」14号
107. 生涯学習と癒し 単著 平成10年10月 国立教育会館「国立教育会館通信」403号
108. 癒しのサンマと若き旅人たち〜地域若者文化のはぐくみ方〜 単著 平成10年11月 青少年問題研究会(総務庁青少年対策本部編集協力)「青少年問題」45巻11号
109. 「今しかここだけしか」から「今ここで」ヘ〜中高年みずからが地域の楽しみ方を若者たちに示そう 単著 平成10年12月 徳島市社会教育課徳島学遊塾「ぶどうの木」
110. 土橋美歩著「生涯学習の方法一学ぶ人と援助する人のマニュアル」 単著 平成11年 2月 日本視聴覚教育協会「視聴覚教育」53巻2号
111. 癒しの公民館〜新しき伝統 単著 平成11年 3月 全日本社会教育連合会「社会教育」54巻3号
112. 狛プーの『一年に一回来ればメンバーだ』について 単著 平成11年 3月 狛江市中央公民館「平成10年度青年教室活動記録」
113. 私らしさの生涯学習〜きらっと輝くかけら〜 単著 平成11年 3月 徳島市社会教育課徳島学遊塾「ぶどうの木」16号
114. 生涯学習の未来像 共著 平成11年 3月 社会教育協会
115. 不幸の手紙からの脱却の方法一ネットワーク型活動への転換を 単著 平成11年 4月 徳島市社会教育課徳島学遊塾運動「1年間の活動報告」
116. 大学でこんな楽しいことをやってもよかったの?〜徳島大学大学開放実践センター公開講座「私らしさのワークショップ」報告その1 単著 平成11年 5月 社会教育協会「生涯フオーラム」1189号
117. 語り継ぎたい。命の尊さ一阪神大震災ノート 共著 平成11年 6月 日本視聴覚教育協会「視聴覚教育」53巻6号
118. 癒しの大学開放〜徳島大学大学開放実践センター公開講座「私らしさのワークショップ」報告 単著 平成11年 7月 徳島大学大学開放実践センター「徳島大学大学開放実践センター紀要」10巻
119. 大学の場に心の宝物を分かち合える関係性を〜徳島大学大学開放実践センター公開講座「私らしさのワーク」報告 単著 平成11年 9月 社会教育協会「生涯フオーラム」1190号
120. 若者が集まる公民館にするために〜癒しのサンマづくりは公民館の古くて新しい役割〜 単著 平成11年 1月 全国公民館連合会「月刊公民館」510号
121. 個が『善く生きる』ための生涯学習(文部省民間社会教育振興補助事業 共著 平成12年 3月 社会教育協会
122. 狛プー個人主義の意味するもの 単著 平成12年 5月 狛江市中央公民館
123. 不幸の手紙からの脱却の方法一ネットワーク型活動への転換を 単著 平成12年 6月 全日本社会教育連合会「社会教育」第55巻5号
124. 公民館の多角化戦略 単著 平成12年 6月 全国公民館連合会「月刊公民館」517号
125. 1990年代青少年教育施策と理論の文献分析〜10年間の青少年問題文献ドキュメンテーションから〜 単著 平成12年 8月 徳島大学大学開放実践センター「徳島大学大学開放実践センター紀要」11巻
126. 自分のストレスを主観的にしゃべろう 単著 平成12年 9月 全国公民館連合会「月刊公民館」519号
127. SCSを活用した遠隔教育のあり方一徳島大学大学開放実践センターでの試みから 単著 平成12年11月 日本生涯教育学会「日本生涯教育学会論集」21号
128. ワークショップ型授業の構成要素とその効果〜学生の自己決定能力を高める授業方法〜 単著 平成13年 3月 大学教育学会「大学教育学会誌」22巻2号
129. 若者の居場所〜行政が「つくる」教育的意図は何か〜 単著 平成13年 3月 兵庫県自治研修所「研修」218号
130. 狛プー個人主義によるIT革命のあり方 単著 平成13年 3月 狛江市中央公民館「平成12年度青年教室活動記録」
131. 青少年問題に関する文献集第31巻 共著 平成13年 4月 文部科学省スポーツ・青少年局
132. 生涯学習〜資源枯渇のない消費 単著 平成13年 6月 関西消費者協会「消費者情報」320号
133. 親子関係における気づき過程とその支援〜公開講座による子育て支援の実践〜 単著 平成13年11月 徳島大学大学開放実践センター「徳島大学大学開放実践センター紀要」12巻
134. 青少年問題に関する文献集第32巻 共著 平成14年 3月 文部科学省スポーツ・青少年局
135. 個人化を実現するための狛プーの社会化機能 単著 平成14年 6月 狛江市中央公民館「平成13年度青年教室活動記録」
136. 青少年施設の居場所機能一90年代の青少年問題関連文献の分析から 単著 平成14年 7月 徳島大学大学關放実践センター「徳島大学大学開放実践センター紀要」13巻
137. 青少年施策の進展に対応する施設経営の動向一90年代の関連文献の分析から 単著 平成14年11月 日本生涯教育学会「日本生涯教育学会論集」23号
138. 青少年の居場所一社会化と個人化を意図的・統合的に進める公民館の教育機能 単著 平成15年 1月 全国公民館連合会「月刊公民館」547号
139. 最近の若者の労働観と生き方を考える〜日本産業教育学会第43回大会ラウンドー〜 単著 平成14年 3月 日本産業教育学会「産業教育学研究」33巻1号
140. 青少年問題に関する文献集第33巻 単著 平成15年 4月 国立オリンピック記念青少年総合センター「青少年問題に関する文献集第33巻」
141. 居場所づくりと青少年育成の考え方 単著 平成15年 4月 青少年悶題研究会(総務庁青少年対策本部編集協力)「青少年問題」50巻4号
142. 地域は大学に何を求めているか 単著 平成15年 7月 徳島大学「徳大広報」112号
143. 学習二一ズの動向とプログラム提供のあり方 単著 平成15年11月 徳島大学大学開放実践センター「徳島大学大学開放実践センター紀要」14巻
144. 「クドバスを活用した子育て学習の内容編成−高校生の子をもつ親のために」 単著 平成17年 3月 聖徳大学生涯学習研究所紀要「生涯学習研究」3号、p41-p54
145. 「若者にとっての地域」 単著 平成17年 3月 私立大学学術研究高度化推進事業学術フロンティア推進事業「少子社会における子どものための地域活動の展開」、聖徳大学生涯学習研究所、p49-p55
146. 「青少年問題に関する文献集第34巻」 共著 平成17年 3月 国立オリンピック記念青少年総合センター「青少年問題に関する文献集第34巻」
147. 「居場所としての狛プーと個人の社会化・自立」 単著 平成17年 3月 狛江市中央公民館「平成16年度青年教室活動記録」、p34-p41
148. 「創年と情報−コーホート分析の視点による創年のIT活用の展望」 単著 平成17年 8月 私立大学学術研究高度化推進事業学術フロンティア推進事業「創年学−中高年の新しい生き方の創造」聖徳大学生涯学習研究所、p53-p66

(口頭発表)
1. 生涯学習を支援する講義技術 単著 平成 3年11月 日本生涯教育学会第12回大会研究発表
2. 生涯学習とは何か 単 平成 7年11月 日本生涯教育学会第16回大会研究発表
3. 青少年施設における社会化説と今後の課題一青少年文献データベースを活用した調査研究 単 平成 9年12月 日本生涯教育学会第24回大会自由研究発表
4. 癒しの大学開放〜「私らしさのワークショップ」から 単 平成11年10月 日本社会教育学会第46回研究大会自由研究発表
5. インターネットSCSを活用した遠隔教育のあり方 単 平成11年11月 日本生涯教育学会第20回大会自由研究発表
6. 癒される惰報処理教育 単 平成12年 3月 平成11年度情報処理教育研究集会発表
7. コンピュータを導入したワークショップ型授業の実践一「自分らしさ」の発展としての他者との関わり指導の経過から 単 平成13年 6月 大学教育学会第23回大会自由研究発表
8. 現代青年の価値観の変化に対応した青少年教育の動向一10年間の青少年問題関連文献の分析から一 単 平成14年 3月 日本生涯教育学会第22回大会自由研究発表
9. 大学授業における学生の社会化過程の類型〜個人化と社会化の相互関係に着目して 単 平成14年 9月 大学教育学会第24回大会自由研究発表
10. 青少年文献データベース構築に向けた構想と課題一青少年教育研究の視点から 単 平成14年12月 日本生涯教育学会第23回大会自由研究発表

(事典等)
1. 生涯学習事典 共著 平成 2年 4月 東京書籍

(報告書等)
1. 伊奈町生涯学習に関する住民意識調査報告書 共著 平成 6年 3月 伊奈町生涯学習に関する住民意識調査報告書
2. フツーの大人のフツーの青少年育成地域活動をめざして(まとめ) 単著 平成 8年 6月 神奈川県青少年総合研修センター「神奈川県青少年関係調査研究報告書」18号
3. 科学研究費特定領域「衛星利用の遠隔授業・日本語教育と社会人教育の効率化に関する基礎的研究」報告書 共著 平成14年 3月 科学研究費特定領域「衛星利用の遠隔授業・日本語教育と社会人教育の効率化に関する基礎的研究」報告書
作成日付 2017/10/01