教員名 栗盛 須雅子 写真
フリガナ クリモリ スガコ
所属 看護学科
職位 教授
学位
専門分野
研究内容
担当科目
博士(医学)
(専門分野)公衆衛生学 政策疫学 健康推進医学  
(研究内容)健康寿命の延伸 介護予防事業評価 高齢者健康指標の開発 
        健康長寿因果構造
(担当科目)公衆衛生学 保健統計と健康 疫学 看護研究U 統合実習
所属学会 等 平成14年 4月 日本公衆衛生学会員(現在に至る)
平成19年 4月 日本保健医療社会学会員(現在に至る)
平成19年 5月 日本健康教育学会員(現在に至る)
平成19年 7月 日本疫学会員(現在に至る)
平成19年10月 日本老年社会学会員(平成25年3月まで)
平成21年 4月 「地域生活圏ニーズ調査の在り方検討委員会」検討委員
(平成23年3月まで)
平成21年 4月 茨城県介護予防推進委員会委員(現在に至る)
平成21年 5月 茨城県介護予防推進委員会事業評価専門部会部会長(現在に至る)
平成21年 7月 日本民族衛生学会員(平成25年3月まで)
平成22年 1月 日本社会医学会会員(現在に至る)
平成23年 4月 いばらき高齢者プラン21推進委員会委員(現在に至る)
平成23年 6月 日本公衆衛生学会評議員(平成26年8月まで)
平成24年 4月 高萩市健康づくり推進協議会委員(平成25年3月まで)
平成24年 4月 結城市健康増進計画後期計画策定アドバイザー(平成25年3月まで)
平成24年10月 沖縄県今帰仁村健康長寿体験滞在型観光促進事業推進委員会会長
(平成29年3月まで)
平成25年 3月 日本看護学教育学会会員(現在に至る)
平成25年 4月  第5次幸手市総合新興計画審議会副会長(平成26年3月まで)
平成29年 3月  茨城県立健康プラザ事業検討委員会委員(現在に至る)
研究実績
・著書
・論文
・講演等
の活動
(著書)
1.保健医療福祉の研究ナビ 共著 平成19年 5月 金原出版
2.地域保健スタッフのための「住民グループ」のつくり方・育て方 共著 平成22年10月 医学書院

(学術論文)
1.IADLの自立した在宅高齢者の主観的幸福感と生活満足度の関連要因の検討.(査読付) 共著 平成16年 3月 健康科学学会 Health Science(健康科学学会誌)20巻3号pp.265-274.
2.Calculation of prefectural disability-adjusted life expectancy (DALE) using long-term care prevalence and its socioeconomic correlates in Japan.(査読付) 共著 平成18年 5月 Elsevier Health Policy 第76巻3号pp.346〜358.
3.沖縄県の障害調整健康余命(DALE)の現状と健康余命延伸のため提案(査読付) 単著 平成18年11月 名桜大学 あけもどろ第2号pp.1〜7.
4.介護保険統計を用いた都道府県別障害調整健康余命(DALE)と健康指標としてのその意義(査読付) 共著 平成19年 8月 厚生統計協会 厚生の指標第54巻8号pp.33〜39.
5.都市在宅高齢者における災害時避難可能性の実態とスクリーニング関連要因(査読付) 共著 平成19年 9月 地域安全学会論文集No.9pp.245〜251.
6.Urban Health and Determinant Factors for Longer Life for the Elderly Urban Dwellers in TOKYO 共著 平成19年11月 Graduate School of Urban Environmental Sciences Tokyo Metropolitan University. Proceedings of the International Symposium on Sustainable Urban Environment 2007 pp.61〜66.
7.障害調整健康余命(DALE)および障害調整生存年(DALY)のわが国における応用 共著 平成20年 1月 ライフ・サイエンス 老年医学第46巻1号pp.39〜4.
8.都市の健康水準と都市部在宅高齢者の健康長寿規定要因 共著 平成20年 3月 都市科学研究第2号pp.63〜67.
9.糖尿病危険度予測シートの開発 共著 平成20年 9月 医歯薬出版 Medical Technology 第36巻9号pp.908〜910.
10.介護保険統計を用いた高齢者健康指標の提案と指標の関連要因(査読付) 共著 平成20年10月 日本老年社会科学会誌 老年社会科学第30巻3号pp.383〜392.
11.都市在宅前期高齢者における就労状態別にみた3年後の累積生存率 (査読付) 共著 平成21年 1月 社会医学研究第26巻1号pp.1〜8.
12.DALE・WDPの基礎知識−生活の質が分かる高齢者健康指標を知ろう 共著 平成21年 2月 医学書院 保健師ジャーナル第65巻2号pp.122〜128.
13.DALE・WDPの高齢者健康施策への活用方法−地域の課題をこうして読み取る 共著 平成21年 2月 医学書院 保健師ジャーナル第65巻2号pp.130〜135.
14.DALEを使った対話による『南足柄げんき計画』の取り組み−“どう生きるのか”を住民と考えるきっかけに− 共著 平成21年 2月 医学書院 保健師ジャーナル第65巻2号pp.136〜141.
15.都道府県別要介護認定割合の較差と関連する要因の総合解析(査読付) 共著 平成21年 4月 厚生統計協会 厚生の指標第55巻4号pp.22〜28.
16.都市在宅高齢者における緑に関連する楽しみと生きがいの実態と主観的健康感との関連(査読付) 平成21年 4月 厚生統計協会 厚生の指標第55巻4号pp.16〜21.
17.平均余命と加重障害保有割合(WDP)に基づく都道府県の2次元分類と地域特性の比較検討(査読付) 共著 平成21年8月 日本公衆衛生学会誌第56巻8号pp.513〜524.
18.都市郊外在住高齢者の身体的、精神的、社会的健康の経年変化とその因果関係(査読付) 共著 平成22年 6月 日本健康教育学会誌第18巻2号pp.104〜114.
19.介護保険制度改正に伴う要介護度別の効用値の測定、都道府県のおよび加重障害保有割合(WDP)と障害調整健康余命(DALE)の算出(査読付) 共著 平成22年 6月 保健医療科学院保健医療科学第59巻2号pp.62〜68. 
20.都市高齢者の身長、BMI別にみた生存日数と社会経済環境との関係(査読付) 共著 平成22年 6月 医学と生物学第第154巻6号pp.273〜279. 
21.都市在宅高齢者に対する自記式質問紙調査の選択バイアス(査読付) 共著 平成22年 7月 厚生統計協会 厚生の指標第57巻7号pp.14〜20. 
22.茨城県全市町村の加重障害保有割合(WDP)と障害調整健康余命(DALE)の経年的算出と地域間比較(査読付) 共著 平成22年 9月 厚生統計協会 厚生の指標第57巻9号pp.32〜39. 
23.都市在宅高齢者における身長とBMI区分別にみた3年間の生存日数との関係(査読付) 共著 平成22年12月 日本健康教育学会誌18巻4号pp.268〜277. 
24.住民グループ活動の可能性を広げる保健師の役割(査読付) 共著 平成23年 1月 医学書院 保健師ジャーナル第67巻1号pp.48〜52.
25.介護予防事業評価指標の普及に向けて―茨城県における評価プログラムの開発と実用化― 共著 平成23年 4月 医学書院保健師ジャーナル第69巻4号pp.308〜316.
26.茨城県5市町における障害者の割合の経年変化による介護予防事業のアウトカム評価の試み(査読付) 共著 平成23年 6月 日本社会医学会 社会医学研究第28巻1号pp.35〜42.  
27.都市郊外在宅高齢者の身体的、精神的、社会的健康の6年間経年変化とその因果関係(査読付) 共著 平成23年 7月 日本公衆衛生学会 日本公衆衛生雑誌第58巻7号pp.491〜500.  
28.「質」を加味した高齢者健康指標の考え方と現状 共著 平成23年 8月 日本保健医療社会学会 保健医療社会学論集第22巻1号pp.13〜25.  
29.Causal relationships between physical, mental and social health-related factors among the Japanese elderly: A chronological study(査読付) 共著 平成24年 1月 Journal of Aging and Health. 4(3)pp.133〜142.
30.茨城県保健医療福祉データ集作成の意義―時系列の変化をとらえるために 共著 平成24年10月 医学書院 保健師ジャーナル第68巻11号pp.984〜988.
31.茨城県市町村の健康余命(寿命)と健康格差の関連要因(査読付) 共著 平成25年 3月 厚生統計協会 厚生の指標第60号3巻pp.1〜8. 
32.介護保険事業に従事する専門家と一般人における要介護度別の効用値測定尺度の検証(査読付) 共著 平成25年 3月 茨城キリスト教大学看護学部紀要第4巻1号pp.3〜10. 
33.介護予防事業評価プログラムの実際と普及に向けて 単著 平成25年 9月 日本在宅ケア学会誌第17巻1号pp.22〜26.
34.Causal relationships between survival rates, dietary and lifestyle habits, socioeconomic status and physical, mental and social health in elderly urban dwellers in Japan: a chronological study(査読付) 共著 平成25年10月 Health 第5巻8号pp.1303〜1312.
35.大学生のストレス対処能力SOCの実態と関連要因(査読付) 共著 平成26年 3月 茨城キリスト教大学看護学部紀要第5巻1号pp.3〜11. 
36.【瞬時に可視化(見える化)されるプログラム】介護予防事業評価プログラム(全国版) 共著 平成26年 7月 医学書院 保健師ジャーナル第70巻7号pp.580〜583.
37.【瞬時に可視化(見える化)されるプログラム】健康寿命(余命)と障害をもつ人の割合算出プログラム(市町村版、都道府県版) 共著 平成26年 7月 医学書院 保健師ジャーナル第70巻7号pp.584〜587.
38.脳卒中急性期患者に対する廃用症候群予防ケアの実施度と実施に関連する要因(査読付) 共著 平成27年 3月 茨城キリスト教大学看護学部紀要第6巻1号pp.13〜24.
39.脳卒中急性期患者の廃用症候群予防ケアの実施度に関連する要因の検討(査読付) 共著 平成28年 日本看護協会出版 日本看護学会論文集看護管理第46巻pp.380-383.
40.沖縄県農村地域に居住する健常な高齢者のフレイルに関連する多面的な要素と食の質・経済的満足感との関連構造(査読付) 共著 平成28年 日本社会医学会 社会医学研究第33巻2号pp.25-38.
41.健康教育の「企画」「実施」のポイントと、3段階の評価 単著 平成27年8月 医学書院 保健師ジャーナル第72巻8号pp.636-642. 
42.沖縄県の農村地域における健常な高齢者の主観的健康感に対する認知的要因と食品摂取の多様性との関連構造(査読付) 共著 平成28年 公益法人日本栄養・食糧学会日本栄養・食糧学会誌第69巻4号pp.151-162.
43.算出プログラムを用いた要介護認定データに基づく全国と47都5道府県の障害調整健康余命(DALE)と加重障害保有割合(WDP)の算出結および値の活用について(査読付)共著 平成29年3月 厚生統計協会
厚生の指標第64巻3号pp.26-33.
44.算出プログラムを用いた茨城県44市町村の5年間の障害調整健康余命(DALE)と加重障害保有割合(WDP)の算出結果(査読付)共著 平成29年8月 医学書院 保健師ジャーナル第73巻8号pp.665-673.
45.Causal Structure Relating to the Disparity of Primary Nursing Care by Prefecture in Japan(査読付)共著 平成29年8月 JOJ Nursing & Health Care 第3巻2号pp.001-008.


(その他)
〈報告書・計画等〉
1.平成18年度在宅地域ケア研究センター研究費による研究報告書 「在宅終末期ケア標準化のためのプログラム開発と実用化」 共著 平成19年 3月 国際医療福祉大学在宅地域ケア研究センター pp.120〜144.
2.平成18年度在宅地域ケア研究センター研究費による研究報告書 「小田原市高齢者健康推進事業 ―地域つくり、そして、団塊の世代円滑地域デビューに向けて―」 共著 平成20年 3月 国際医療福祉大学在宅地域ケア研究センターpp.69〜7.
3.障害調整健康寿命(DALE)算出のための効用値の測定と評価指標としてのDALE 共著 平成21年 3月 首都大学東京
4.平成20年度茨城県健康寿命(健康余命)にかかる調査研究報告書 共著 平成21年 8月 茨城県 茨城県立健康プラザ
5.介護保険統計を用いた高齢者健康指標による介護予防効果の測定と評価 単著 平成21年12月 大同生命厚生事業団 pp.45〜49.
6.茨城県版「介護予防事業評価」報告書〜茨城県版介護予防事業評価票および介護予防事業評価プログラムの開発〜 共著 平成23年 3月 茨城県 茨城県介護予防推進委員会
7.茨城県保健医療福祉データ集(平成7年〜平成20年) 共著 平成23年10月 茨城県財団法人茨城県総合健診協会 茨城県立健康プラザ
8.いばらき高齢者プラン21 第5期 平成24年度〜26年度 平成24年 3月 茨城県
9.平成23年度茨城県健康寿命(健康余命)にかかる調査研究報告書 共著 平成24年10月 茨城県財団法人茨城県総合健診協会 茨城県立健康プラザ
10.茨城県版 「介護予防事業評価」報告書 共著 平成25年 3月 茨城県
11.「健康たかはぎ21(第2次)」高萩市健康増進計画 共著 平成25年 3月 高萩市
12.「結城市健康増進計画後期計画」平成25年度〜平成29年度 共著 平成25年 3月 結城市
13.茨城県版「介護予防事業評価」〜44全市町村評価報告書〜 監修・ 共著 平成26年 3月 茨城県 茨城県介護予防推進委員会
14.第5次幸手市総合振興計画 平成26年 3月 幸手市
15.健康・観光なきじん21〜今帰仁村健康増進計画・なきじんヘルスツーリズム推進計画〜 平成26年 3月 今帰仁村
16.今帰仁健康長寿村プロジェクトアンケート調査結果報告書 共著 平成26年 3月 今帰仁村
17.健康寿命(余命)と障害をもつ人の割合算出プログラム 介護予防事業評価プログラム(全国版)指針と活用方法 単著 平成26年 9月 茨城県総合健診協会 茨城県立健康プラザ
18.いばらき高齢者プラン21 第6期 平成27年度〜96年度 平成27年 3月 茨城県
19.47都道府県と茨城県44市町村の健康寿命(余命)に関する調査研究報告書 共著 平成28年 茨城県 茨城県立健康プラザ
20.沖縄県今帰仁村健康長寿体験滞在型観光促進事業「平成28年度今帰仁健康長寿村プロジェクト」分析解析報告書 監修・共著 平成29年 3月 今帰仁村 琉球大学
 

〈公表プログラム〉
高齢者健康指標を用いた介護予防効果の判 定・測定評価に関する調査研究 平成26年
1.健康寿命(余命)と障害をもつ人の割合算出プログラム http://www.hsc-ijp/05_chousa/kaigouyobou.htm 茨城県立健康プラザ 平成26年3月  
2.介護予防事業評価プログラム(全国版)http://www.hsc-i.jp/05_chousa/kaigouyobou.htm 茨城県立健康プラザ 平成26年3月 

〈学会講演・シンポジウム等〉           
1.沖縄県の健康余命の現状と健康余命延伸のための提案2 平成19年11月
2.沖縄の健康長寿県復活へ向けての障害調整健康余命の施策への応用の提案 平成19年12月
3.健康長寿村を目指す今帰仁村の現状と健康余命からみる沖縄の健康長寿の行方復帰40年 平成24年 3月 沖縄国際シンポジウム (東京都 早稲田大学)
4.健康寿命を延ばそう〜いきいきと生きるために〜 平成24年11月 第6回ひたち学シンポジウム 第8回IC看護講演会 (茨城県 茨城キリスト教大学)
5.介護予防事業評価プログラムの実際と普及に向けて 平成25年 3月 第17回日本在宅ケア学会学術集会抄録集 科学研究費補助金(基盤研究C)pp.43〜44 (茨城県 茨城県立県民文化センター)
6.自主グループ活動のつくり方・育て方 平成25年 7月 第54回日本社会医学会総会講演集pp.26〜27 (東京都 首都大学東京)
7.沖縄から世界の健康長寿社会を考える 平成25年11月 第28回日本国際保健医療学会学術大会プログラム p.192 (沖縄県 名桜大学)

〈学会発表〉
1.介護保険統計を用いた都道府県別障害調整健康寿命の算出 平成18年10月 第65回日本公衆衛生学会総会抄録集 第53巻10号p.285.(富山県 富山県民会館・富山国際会議場)
2.要介護認定率に関する地域相関研究 平成18年12月 第26回看護科学学会集会抄録集 (兵庫県 神戸国際展示場・神戸国際会議場)
3.障害調整健康余命(DALE)と加重障害保有割合(WDP)の都道府県較差 平成19年 5月 第33回日本保健医療社会学会大会抄録集 第18巻特別号p.82.(新潟県 新潟医療福祉大学)
4.都道府県別要介護認定率の較差を規定する要因の共分散構造分析 平成19年 5月 第33回日本保健医療社会学会大会抄録集 第18巻特別号p.83.(新潟県 新潟医療福祉大学)
5.都市高齢者における介護度別にみた3年後の累積生存率 平成19年 5月 第33回日本保健医療社会学会大会抄録集 第18巻特別号p.84.(新潟県 新潟医療福祉大学)
6.都市高齢者の三年後累積生存を規定する要因 平成19年 7月 第16回日本健康教育学会講演集 (大阪府 システィプラザ大阪)
7.都道府県の障害調整健康余命(DALE)と加重障害保有割合(WDP)、DALEの利点、およびこれらの健康指標としての意義 平成19年10月 第66回日本公衆衛生学会総会抄録集 第54巻10号p.235.(愛媛県 愛媛県民文化会館)
8.南足柄市の障害調整健康余命(DALE)の経年変化と施策への応用の試み 平成20年 1月 第18回日本疫学会 第18回日本疫学会学術総会講演集 第18巻1号p.128.(東京都 学術総合センター 一橋記念講堂)
9.介護保険統計を用いた高齢者健康指標:地域相関研究と指標としての意義 平成20年 1月 第18回日本疫学会学術総会講演集 第18巻1号p.78.(東京都 学術総合センター 一橋記念講堂)
10.高齢者健康指標からみた茨城県の健康水準 平成20年 5月 第34回日本保健医療社会学会大会抄録集 第19巻特別号p.36.(東京都 首都大学東京)
11.緑に関連した楽しみと生きがいの実態と主観的健康感との関連 平成20年 9月 日本健康科学学会 第24回学術大会抄録集 第24巻3号p.301.(埼玉県 女子栄養大学)
12.介護保険統計を用いた高齢者健康指標の妥当性 平成20年10月 第67回日本公衆衛生学会総会抄録集 第55巻10号p.233.(福岡県 福岡国際会議場)
13.平均余命と加重障害保有割合(WDP)に基づく都道府県分類の意義 平成21年 1月 第19回日本疫学会学術総会講演集 p.86 第19巻1号.(石川県 金沢市文化ホール)
14.要介護認定割合と介護保険料に関連する要因の総合解析 平成21年 5月 第35回日本保健医療社会学会大会抄録集 第20巻特別号p.71.(熊本県 熊本大学)
15.Annual Transition of DALE and WDP in Five Municipalities of Ibaraki Prefecture, Japan 平成21年7月 The First Asia-Pacific Conference on Health Promotion and Education (APHPE) Book of Abstracts p.587.(千葉県 幕張メッセ)
16.Five-year Cumulative Survival Rate among Urban Adults:Relationship to Stress and Stress Management 平成21年7月 The First Asia-Pacific Conference on Health Promotion and Education (APHPE) Book of Abstracts p.654.(千葉県 幕張メッセ)
17.Three years cumulative survival rate by the three Year chronological trend of subjective health in the urban dwellers 平成21年 7月 First Asia-Pacific The Conference on Health Promotion and Education (APHPE) Book of Abstracts p.625.(千葉県 幕張メッセ)
18.平均余命と障害割合により類型化した都道府県の地域特性 平成21年10月 第68回日本公衆衛生学会総会抄録集 第56巻10号p.342.(奈良県 奈良県文化会館、奈良県新公会堂)
19.都市在宅高齢者における花と緑に関する楽しみや生きがいと三年後の累積生存率 平成21年10月 第68回日本公衆衛生学会総会抄録集 第56巻10号p.469.(奈良県 奈良県文化会館、奈良県新公会堂)
20.茨城県の加重障害保有割合(WDP)の年次推移と地域分布 平成21年11月 第74回日本民族衛生学会総会講演集 第75巻pp.140〜141.(京都府 京都大学)
21.Verification of the utility by care level of long-term care insurance (LTCI) as measured by professionals and the general public in Japan 平成22年 1月 The Joint Scientific Meeting of IEA Western Pacific Region and Japan Epidemiological Association p.266 (埼玉県 埼玉県立大学)
22.介護保険に従事する専門家による要介護認定者の効用値(障害の重み)の算出 平成22年 5月 第36回日本保健医療社会学会大会 第21巻特集号p.85.(山口県 山口県立大学)
23.都市郊外在宅高齢者における社会経済的要因を踏まえた身長とBMI別にみた生存日数との関連 平成22年 6月 第19回日本健康教育学会抄録集.(京都府 京都大学)
24.茨城県版介護予防事業評価票の開発 平成22年 9月 第75回日本民族衛生学会総会 講演集 第76巻付録pp.108〜109.(北海道 北海道大学)
25.茨城県全市町村の障害の割合および健康余命の経年変化と地域間比較 平成22年10月 第69回日本公衆衛生学会総会抄録集 第57巻10号p.199.(東京都 東京国際フォーラム)
26.茨城県の年齢調整有病率(有所見率)の経年変化―基本健康診査から― 平成22年10月 第69回日本公衆衛生学会総会抄録集 第57巻10号p.198.(東京都 東京国際フォーラム)
27.介護保険制度改正に伴う都道府県の加重障害保有割合(WDP)と障害調整健康余命(DALE)の算出 平成23年 1月 第21回日本疫学会学術総会講演集 第21巻1号p.338.(北海道 かでる21)
28.介護保険に従事する専門家と一般の人による要介護認定者の効用値(障害の重み)の比較 平成23年 5月 第37回日本保健医療社会学会 第22巻特集号 (大阪府 大阪大学豊中キャンパス)
29.茨城県5市町村における介護予防事業のアウトカム評価 平成23年 7月 第52回日本社会医学会総会講演集 pp.74-75.(富山県 富山大学五福キャンパス)
30.茨城県版介護予防事業評価票および介護予防事業評価システムの開発と実用化 平成23年10月 第70回日本公衆衛生学会総会抄録集 第58巻10号p.282.(秋田県 秋田県民会館 )
31.動脈硬化危険因子の年齢調整有所見率の経年変化―茨城県の特定健康診査データから― 平成23年10月 第70回日本公衆衛生学会総会抄録集 第58巻10号p.148.(秋田県 秋田県民会館 )
32.健康寿命と社会経済要因の前期後期高齢者別に見た因果構造 平成23年10月 第70回日本公衆衛生学会総会抄録集 第58巻10号p.277.(秋田県 秋田県民会館)
33.「質」を加味した高齢者健康指標の考え方 平成24年 5月 第38回日本保健医療社会学会大会 p.60.(兵庫県 神戸市看護大学)
34.健康余命からみた沖縄県と茨城県の高齢者の健康度比較 平成24年 7月 第21回日本健康教育学会学術大会 p.143.(東京都 首都大学東京)
35.茨城県における標準化死亡比の経年変化 平成24年 7月 第21回日本健康教育学会学術大会 p.141.(東京都 首都大学東京)
36.茨城県における基本健康診査及び特定健康診査の経年変化 平成24年 7月 第21回日本健康教育学会学術大会 p.142.(東京都 首都大学東京)
37.茨城県における障害をもつ人の割合と平均余命に関する地域相関研究 平成24年10月 第71回日本公衆衛生学会総会抄録集抄録集 第59巻10号p.212.(山口県 山口市民会館)
38.茨城県におけるがんの部位別標準化死亡比の地域分布と喫煙との関連 平成24年10月 第71回日本公衆衛生学会総会抄録集抄録集 第59巻10号p.213.(山口県 山口市民会館)
39.茨城県における20歳代の食習慣の特徴:IBACHIL研究−3歳児健診受診者の追跡調査結果から− 平成24年10月 第71日本公衆衛生学会総会抄録集 第59巻10号p.277.(山口県 山口市民会館)  
40.専門家と一般人における介護度別の効用値測定尺度の検証および比較 平成25年 5月 第39回日本保健医療社会学会 p.42.(埼玉県 東洋大学朝霞キャンパス)
41.OSCE評価プログラムの実際と教育課題の把握 平成25年 8月 日本看護学教育学会第23回学術集会講演集講演集 第23巻p.155.(宮城県 仙台国際センター)
42.OSCE評価プログラムの実際と教育への課題の活かし方の検討 平成25年 8月 日本看護学教育学会第23回学術集会講演集 第23巻p.155.(宮城県 仙台国際センター)
43.茨城県の健康余命(寿命)と健康格差の関連要因分析 平成25年10月 第72回日本公衆衛生学会抄録集 第60巻10号p.459.(三重県 三重県総合文化センター)
44.介護予防事業評価プログラムの開発と実際 平成26年 1月 第24回日本疫学会学術総会講演集 第24巻1号p.338.(宮城県 仙台市青年文化センター)
45.同じ弁当に対する異なる集団の味覚の違い 平成26年 2月 第12回茨城県栄養健康改善学会抄録集.(茨城県 茨城キリスト教大学)
46.瞬時に可視化(見える化) 「健康寿命(余命)と障害をもつ人の割合算出プログラム」 平成26年11月 第73回日本公衆衛生学会総会抄録集第61巻10号p.338.(栃木県 総合文化センター)
47.地域診断に基づく健康施策の取組み 平成27年 2月 第13回茨城県栄養健康改善学会抄録集p.18. (茨城県)
48.屋内外の住環境と身体・精神・社会的健康との関連構造 -沖縄県A村在住の全高齢者を対象として 平成27年 7月 第56回日本社会医学会総会講演集p.107.(福岡県 久留米大学医学部)
49.沖縄県の農村地域に居住する高齢者の食の質とフレイルに関連する要因との関連構造 平成27年10月 第 2 回日本サルコペニア・フレイル研究会研究発表会プログラム・抄録集p.47(東京都 伊藤国際学術研究センター)
50.産業別就業割合とCKD発症率との関連(地域相関分析):茨城県健康研究 平成27年10月 第74回日本公衆衛生学会総会抄録集 第62巻10号p.274(長崎県 長崎ブリックホール)
51.健康寿命(余命)算出プログラムと介護予防事業評価プログラムの特徴と活用方法 平成27年10月 第74回日本公衆衛生学会総会抄録集 第62巻10号p.217(長崎県 長崎ブリックホール)
52.沖縄県の農村地域に居住する健常な高齢者のフレイル予防に寄与する社会経済的要因・食の質・健康要因との関連構造 平成27年月 5月 第70回日本栄養・食糧学会大会講演要旨集p.192(兵庫県 神戸ポートピアホテル)
53.脳卒中急性期患者の廃用症候群予防ケアの実施度に関連する要因の検討 平成27年 9月 第46回 日本看護学会-看護管理-学術集会抄録集(2015)p.221(福岡県 福岡国際会議場/福岡サンパレス)
54.沖縄県農村地域における健常な前期・後期高齢者の主観的健康感・認知的要因・食の質との関連構造 平成28年 6月 第25回日本健康教育学会学術大会抄録集p.65(沖縄県 沖縄科学技術大学院大学)
55.沖縄県農村地域の後期高齢女性における骨・関節疾患の有無別みたフレイルの関連構造 平成28年10月 第75回日本公衆衛生学会総会抄録 集第63巻10号p.492(大阪府 グランフロント大阪)  
56.食生活改善推進員の地区組織活動における個人のエンパワメントと活動満足感との関係 平成28年10月 第75回日本公衆衛生学会総会抄録集 第63巻10号p.528(大阪府 グランフロント大阪)
57.行政の保健師の業務体制と保健師活動との関連の検討 平成28年10月 第75回日本公衆衛生学会総会抄録集 第63巻10号p.617(大阪府 グランフロント大阪)
58.産業別就業者割合と高血圧発症率との関連(地域相関分析):茨城県健康研究 平成28年10月 第75回日本公衆衛生学会総会抄録集 第63巻10号p.424(大阪府 グランフロント大阪) 
59.都道府県別健康寿命(余命)の算出:障がい調整値とプログラムの活用性 平成28年10月 第75回日本公衆衛生学会総会抄録集 第63巻10号p.381(大阪府 グランフロント大阪) 
60.沖縄県農村地域に居住する健常な高齢者の3年後生存における食行動と食の多様性との関連 平成29年 5月 第71回日本栄養・食糧学会大会講演要旨集p.222(沖縄県 沖縄コンベンションセンター)


〈自治体講演〉
1.「水戸保健所管内市町村健康推進計画および食育推進計画策定検討会議」 平成22年 3月
2.茨城県「平成22年度第1回介護予防評価手法に関する研修会」 平成22年 5月
3.茨城県「介護予防事業評価研修」 平成22年12月
4.「神栖市第5期介護保険事業(支援)計画策定に向けた研修」 平成23年 1月
5.茨城県「平成23年度第1回介護予防事業評価手法に関する研修会」 平成23年 5月
6.茨城県「計画策定の基礎についての研修」 平成23年11月
7.「中井町障害調整健康余命算出・分析結果報告会ならびに健康づくり講演会」 平成24年2月
8.「シルバーリハビリ体操指導士フォーラム2011」 平成24年 2月
9.「高萩市健康づくり推進協議会及び健康増進計画策定検討委員会会議講演会」 平成24年 6月
10.茨城県「平成24年度認定看護管理者教育過程ファーストレベル研修」 平成24年 8月
11.「第6回ひたち学シンポジウム」 平成24年11月
12.沖縄県「地域包括支援センター長等研修」 平成24年12月
13.「シルバーリハビリ体操指導士5000人突破記念講演会」 平成25年 1月
14.群馬県「平成25年度行政栄養士等地域保健研修会」 平成25年 5月
15.「中井町健康づくり講演会」 平成26年 2月
16.茨城県「平成25年度介護予防事業評価手法に関する」研修会 平成26年 3月
17.「竜ケ崎保健所管内地域診断に基づくがん検診等 受診率向上の取組みについて」 平成26年10月
18.「今帰仁村健康長寿体験滞在型観光促進事業アンケート調査結果報告会」 平成26年10月
19.「神栖市日常生活圏域ニーズ調査分析・検討会」 平成26年11月
20.茨城県立健康プラザ「データに基づく“健康づくりと健診・検診受診率等向上”のための取り組みについて講演・研修」 平成27年 3月
21.平成27年度健康づくり指導者研修会「算出プログラムを用いた「最新 健康寿命(DALE・WDP)の活用」平成28年 2月
22.平成28年度健康づくり指導者研修会「健康教育の企画・実施のポイントとPDCAサイクルの円滑な回し方」平成29年 2月
23.筑西保健所管内保健師業務研究会「主体的な活動につながる健康教育の企画・実施のポイントとPDCAサイクルの円滑な回し方」平成29年 8月
作成日付 2017/09/06