教員名 川口　一美 写真
フリガナ ｶﾜｸﾞﾁ ｶｽﾞﾐ
所属 社会福祉学科
職位 教授
学位
専門分野
研究内容
担当科目		 専門分野：社会学
研究内容：老人問題、ライフヒストリー
担当科目：社会学、社会福祉調査法Ⅰ,Ⅱ、社会福祉援助技術演習、社会福祉援助技術現場実習指導
学位：社会学(博士)
所属学会 等 平成 7年 4月 日本社会学会会員（現在に至る）
平成 7年 4月 関東社会学会会員（現在に至る）
平成 7年 3月 青少年育成指導員（現在に至る）
平成12年 3月 福祉用具専門相談員（現在に至る）
平成14年12月 日本大学社会学会会員（現在に至る）
平成16年 4月 日本公衆衛生学会会員（現在に至る）
平成16年 4月 福祉社会学会会員（現在に至る）
平成17年 4月 日本社会学会会員（現在に至る）
平成17年 4月 関東社会学会会員（現在に至る）
平成17年 4月 日本公衆衛生学会会員（現在に至る）
平成17年 4月 福祉社会学会会員（現在に至る）
平成18年 4月 (財)市川市福祉公社理事（平成22年まで）
平成21年 4月 松戸市情報公開審査会委員（現在に至る）
平成23年4月(一般財団法人）市川市福祉公社評議員(現在に至る)
平成30年4月　生涯学習審議会委員（現在に至る）
研究実績
・著書
・論文
・講演等
の活動		 （著書）
1. 「社会福祉の方法」（再掲） 共著 平成15年 4月 建帛社全192ページ

（学術論文）
1. 個人にとっての老い（修士論文） 単著 平成 8年 3月 流通経済大学
2. 老いとは何か 単著 平成 8年10月 『流通経済大学社会学研究科論集』
3. 集団と老い（博士論文） 単著 平成11年 3月 流通経済大学
4. 介護保険導入前後の介護福祉の動向－日本公衆衛生学会発表を通して 共著 平成15年 8月 日本公衆衛生学会日本公衆衛生雑誌第50巻第8号
5. 介護福祉士の介護職就業状況と退職に関連する要因－卒業生動向調査を通して 共著 平成16年10月 日本公衆衛生学会日本公衆衛生雑誌第51巻第10号pp.10～114
6. 学生が望む介護職 ─実習終了後のアンケートより─ 共著 平成16年12月 聖徳大学研究紀要短期大学部第37号pp.17～22
7. 介護実習指導者の意識と実践内容 共著 平成17年12月 聖徳大学研究紀要短期大学部第38号pp.7～12
8. 現代の高齢者と地域のサロンーサロンの持つ意味と今後の課題ー 共著 平成20年3月 聖徳大学研究紀要 第19号 pp.17-24
9　中高年女性の生活実態に関する研究ーよりよい今後の人生のためのステップ-平成23年3月　聖徳大学研究紀要第21号　pp.1-6
10.若者の高齢社会に対する意識-女子大学生の調査結果ー平成23年3月　聖徳大学研究紀要第21号　pp.15-22
11.中高年女性の老後に関する一考察　平成24年3月　聖徳大学生涯学習研究所紀要第10号　pp.53-39
12.高齢期女性の生活を決定する要因－それまでの準備と老後の生活の関係－　平成２５年３月　聖徳大学研究紀要第２３号　pp15-22
13.団地における孤独死の発生と防止対策に関する考察-千葉県八千代市Ａ団地の事例を手がかりとして-　共著　平成26年3月　聖徳大学研究紀要第24号　pp17-24
14.公民館と高齢者-生涯学習の可能性と社会的孤立の交差点から-　平成27年3月　生涯学習研究所　生涯学習研究13　pp9-14
15.社会関係資本（ソーシャルキャピタル）と生涯学習　平成２８年３月　生涯学習研究所　生涯学習研究１４　pp21-30
16．地域社会で社会的孤立を防ぐ関係作りと社会資源をめぐって-関わり、関係性を増やすきっかけと人材の可視化の試み-　平成29年3月　生涯学習研究所　生涯学習研究15　pp31-38
17．生涯学習と卒後研修－対人援助食のドロップアウトを防ぎエンパワメントの可能性をさぐるー　令和2年（2020年）3月　生涯学習研究所　生涯学習研究18　pp23-pp28
18.コロナ禍の生涯学習の現状と今後の可能性~2020年度の社会と生涯学習の動きを追って-　令和3年3月　生涯学習研究所　生涯学習研究19　
19.地域の生涯学習活動を活かした社会的処方の可能性-社会関係資本としての生涯学習活動-令和4年3月　生涯学習研究所　生涯学習研究20
20.公民館活動の活性化と持続可能な伴走型支援の接点　令和5年3月　生涯学習研究所　生涯学習研究21

（口頭発表）
1. 個人にとっての老い 平成 9年 6月 関東社会学会第45回大会自由報告部会報告
2. 介護実習指導者の実態と意識 共 平成17年10月 第13回日本介護福祉学会大会（神奈川県立保健福祉大学）第13回日本介護福祉学会大会集pp.258～259
3. 団地における孤独死の発生と予防対策に関する研究-千葉県Ｙ団地の事例を手がかりとして-第21回日本介護福祉学会大会（熊本学園大学）第21回日本介護福祉学会大会集pp
4. 現代社会における孤立の状況-地域社会内の問題と課題-２０１４年８月 ２０１４年８月２８日２９日介護教育福祉学会
5. 低年齢年齢児童に対する防災教育の方法論としての防災かるたの活用効果 日本災害学会 平成27年9月25日
6. Ａ　Study　on　the　Risk　of　Life-long　care　as　Quadrupule Burden　of　Childcare,NursingCare,Work　and　family　
　 The　10th　International　Conference　on　Crisis　and　Emergency　Management　2016年6月18日
7.　Creatung　a　Society　that　supports　ｄｉｖｅｒｓｉｔy An ａｔｔｅｍｐｔ to unearth and match local social capital The　5th　Japan-korea　Crisis　and　Emergency　Management
　Seminar　＆　The　3th　Global　Crisisonomy　Symposium　＆　The　3th　Disaster　Scientific　Resarch　Forum 2016年12月3日
8．介護福祉と防災教育-養成校と実践現場の橋渡しのためにー　第27回日本介護福祉学会（静岡県立大学短期大学部）　第27回日本介護福祉学会大会集p53

（報告書）
1. Ａ社の退職者面接報告（8月30日集団面接） 共著 平成18年 3月 学術フロンティア研究報告書（平成17年度）
2. Ａ社の面接調査まとめ 共著 平成18年 3月 学術フロンティア研究報告書（平成17年度）
3. 地域を支える仕組みと生きがいをめぐって　共著　平成20年3月　学術フロンティア研究成果報告書

（訳書CD-ROM等）
1. 「女性の権利」 単 平成 9年 2月 『エンカルタ97エンサイクロペディア』
2. 「死学」 単 平成 9年 2月 『エンカルタ97エンサイクロペディア』
3. 「母親業・父親業」 単 平成 9年 2月 『エンカルタ97エンサイクロペディア』
4. 「ベティ・フリーダン」 単 平成 9年 2月 『エンカルタ97エンサイクロペディア』
5. 「ライフヒストリー」 単 平成 9年 2月 『エンカルタ97エンサイクロペディア』
6. 「家族社会学」 単 平成 9年11月 『エンカルタ98エンサイクロペディア』
7. 「核家族」 単 平成 9年11月 『エンカルタ98エンサイクロペディア』
8. 「内容分析」 単 平成 9年11月 『エンカルタ98エンサイクロペディア』
9. 「三陸沖津波」 単 平成 9年11月 『エンカルタ98エンサイクロペディア』

(講演等の活動)
1．第69回千葉県公民館研究大会「高齢者と公民館の役割」蘇我コミュニティセンターにて　平成29年11月15日
2．佐倉市民カレッジ「高齢者社会をどう生きるか」佐倉市中央公民館にて　2018年2月2日
3．木更津市公民館実践発表会「シニアが主役！地域解決力を高めよう～木更津の社会資源再発見から」木更津市中央公民館にて　平成30年2月11日
4．八街市中央公民館講座みんなのライフアカデミー「みんなが一緒に暮らす地域について考えよう」八街市中央公民館にて　2018年6月6日
5．佐倉市民カレッジ「高齢者社会をどう生きるか2019」佐倉市中央公民館にて　2019年2月5日
6．八街市中央公民館講座みんなのライフアカデミー「人生100才時代を健康に生きる」八街市中央公民館にて　2019年6月5日
7. 群馬県教育委員会主催東部教育事務所、東毛地区社会教育関係職員等研修講座「コロナ禍における生涯学習のあり方から現状と今後の可能性について」2021年11月18日宝泉行政センター
8. 佐倉市民カレッジ(講座)「高齢者社会をどう生きるか2021(オンデマンド配信)」202202月1日佐倉市中央公民館
9. 佐倉市民カレッジ」（講座）「高齢社会をどう生きるか2022」2023年2月3日佐倉市中央公民館

1.生涯学習研究所(企画)　はじめよう!生涯学習　2017年2月25日(佐藤/川口)
2.データで見る女性の社会的孤立(企画)2017年10月28日(佐藤/川口)
3.今だから良寛(企画)2018年10月27日(佐藤/川口)
4.共生社会における「多様性」を考える(企画)(川口)
5.コロナに負けず活動を止めるな(企画)2021年2月26日(有川/川口)
6.持続可能な地域づくり（企画）2022年12月10日（ボッチャ：フィールド常盤平）、12月24日：シンポジウム
作成日付 2023/07/31