教員研究紹介ページ

教員名	清水　一彦
フリガナ	ｼﾐｽﾞｶｽﾞﾋｺ
所属	教育学科
職位	教授
学位専門分野研究内容担当科目	（学位）博士（教育学）＜筑波大学＞（専攻分野）教育制度学　高等教育研究（研究内容）教育制度、アーティキュレーション（接続関係）、大学改革、大学評価、学位制度、単位制度（担当科目）学校評価、児童比較教育学特論
所属学会等	日本教育制度学会（会長）日本教育学会 Comparative and International Education Society ＜学会活動＞昭和52年６月日本比較教育学会会員（平成11年～12年理事）（～平成26年度）昭和52年６月　日本教育行政学会会員（平成11年～13年常任編集委員）（～平成26年度）昭和53年５月日本教育学会会員（平成21年～28年理事）（現在に至る）昭和54年４月関東教育学会会員（平成３年～５年紀要編集委員）（～平成26年度）昭和56年４月　日本生涯教育学会会員（平成４年～11年理事、平成10年～11年事務局長、平成12年～評議員）（～平成26年度）昭和56年４月日本教育経営学会会員（～平成15年度）平成７年６月 Comparative and International Education Society 会員（現在に至る）平成７年10月　日本教育制度学会会員（平成７年～理事、平成11年～理事・事務局長平成27年～会長）（現在に至る）平成10年５月日本高等教育学会会員（平成10年～12年理事、平成10年～14年紀要編　集委員、平成15年～17年理事）（～平成26年度）平成17年10月 American Educational Research Association 会員（～平成23年10月）　＜社会的活動＞平成４年７月常陸那珂開発計画推進調査―ひたちなか高次教育機能導入促進事業―委　員会委員（～平成５年３月）平成５年４月大学基準協会「大学改革の実施状況に関する調査研究委員会」委員（～平　成８年３月）平成６年４月東京都新宿区立小・中学校適正規模・適正配置審議会委員（～平成８年３　月）平成６年４月学位授与機構学習情報企画調査研究会委員（～平成11年３月）平成７年４月 2010大学改革研究会（主査：斎藤諦淳）PHP研究所プロジェクト委員（～　平成８年３月）平成７年４月大学セミナーハウス大学教員研修プログラム委員（～平成15年３月）平成８年４月大学基準協会「大学院改革の実施状況に関する調査研究委員会」委員（～　平成10年３月）平成８年４月短期大学基準協会調査研究委員会委員（現在に至る）平成８年７月短期大学における専攻科のあり方に関する調査研究委員会委員（～平成　９年３月）平成８年８月短期大学基準協会「短期大学における専攻科のあり方に関する調査研究　委員会」委員（～平成９年３月）平成８年大学基準協会相互評価委員会大学評価分科会幹事（～平成11年）平成９年４月東京都台東区立小・中学校適正規模・適正配置審議会委員及び審議会小委　員会委員長（～平成12年３月）平成10年４月大学基準協会臨定問題調査研究委員会委員（～平成11年３月）平成10年11月大学基準協会「本協会のあり方検討委員会小委員会」委員（～平成12年３月）平成11年４月国立教育会館社会教育研修受託研究員（～平成12年３月）平成11年４月短期大学基準協会短期高等教育研究会委員（～平成13年３月）平成12年４月富山大学教育学部外部評価委員会委員（～平成13年３月）平成12年４月文部科学省大学設置・学校法人審議会大学設置分科会専門委員（教育・保　育専門委員会―教育制度・教育行財政）（～平成15年３月）平成13年４月日本私立短期大学協会短期大学振興対策特別委員会委員（～平成17年３　月）平成13年７月大学基準協会大学評価企画立案委員会委員（～平成27年３月）平成14年４月短期大学基準協会理事（現在に至る）平成15年４月大学基準協会「特色ある大学教育支援プログラム実施委員会」ペーパーレ　フリー（～平成16年３月）平成15年４月つくば市教育問題懇話会（座長）（～平成16年３月）平成15年４月短期大学基準協会第三者評価機関設立準備作業委員会委員及び同WG（～　平成17年３月）平成15年４月日本私立短期大学協会認証評価機関創設準備特別委員会委員（副委員長）（～平成17年３月）平成15年４月日本私立短期大学協会認証評価機関設立申請作業委員会委員（副委員長）　及び同WG委員（～平成17年３月）平成16年４月つくば市学区審議会委員（～平成17年３月）平成16年４月大学基準協会相互評価委員会委員（～平成19年３月）平成16年４月大学基準協会「特色ある大学教育支援プログラム実施委員会」審査部会委　員（～平成20年３月）平成16年４月大学評価・学位授与機構短期大学機関別認証評価委員会委員（～平成23　　年３月）平成16年４月短期大学基準協会「第三者評価（認証評価）委員会」委員（現在に至る）平成17年１月日本学術振興会科学研究費委員会専門委員（～平成20年３月、平成22年12月～平成23年11月）平成17年４月全国大学実務教育協会評議員（～平成25年５月）平成17年　　　金沢大学「文部科学省委託調査事業検討会議（主査：早田辛政）」（～平成 18年）平成17年４月短期大学基準協会「評議員選考委員会」委員（～平成18年４月）平成18年９月尚絅学院大学女子短期大学外部評価委員（～平成18年12月）平成18年12月信州大学「特色ある大学教育支援プログラム（特色GP）」実施調査（～平成18年12月）平成19年４月文部科学省中央教育審議会大学分科会「評価機関の認定に関する審査委　員会」委員（～平成20年３月）平成19年４月「新たな社会的ニーズに対応した学生支援プログラム（学生支援GP）」審　査会委員（～平成20年３月）平成19年４月大学基準協会大学評価委員会委員・副委員長（～平成27年３月）平成19年７月つくば市学区審議会委員（～平成20年３月）平成19年７月文部科学省中央教育審議会専門委員（大学分科会）（～平成21年１月）平成20年４月文部科学省中央教育審議会大学分科会「認証評価特別委員会」委員（～平　成21年３月）平成20年４月国立大学協会「大学評価委員会」専門委員（～平成22年３月）平成20年５月文部科学省「検定試験の評価に係る有識者会議」委員（～平成22年３月）平成20年５月日本私立短期大学協会「短期大学の充実に関する特別委員会」委員（～平　成22年３月）平成20年11月文部科学省「検定試験に関する実態調査委員会」委員（～平成21年３月）平成14年４月短期大学基準協会評価委員会委員（～平成16年３月）平成21年４月大学基準協会追評価システム検討委員会委員（～平成22年３月）平成21年１月文部科学省中央教育審議会専門委員（大学分科会）学位プログラム検討作　業部会（～平成23年１月）平成21年７月財団法人大学基準協会『大学評価研究』編集委員会委員（現在に至る）平成21年10月「日本国際賞」候補者推薦委員（現在に至る）平成22年４月文部科学省先導的大学改革推進委託事業選定委員会委員（～平成26年度）平成22年９月短期大学教育の充実に関する検討委員会・新高等教育機関創設対応部会　専門委員（～平成23年３月）平成23年４月湘北短期大学理事（非常勤）（現在に至る）平成23年４月日本高等教育評価機構「大学評価判定委員会」委員及び「短期大学判定委　員会委員長」（現在に至る）平成23年７月全国大学実務教育協会実務・キャリア教育検討特別委員会委員（～平成24年３月）平成24年２月大学入試センター試験の実施に関する検証委員会（～平成24年３月）平成24年４月大学基準協会大学評価委員会改善報告書検討分科会主査（～平成25年３　月）平成24年７月筑波学院大学参与、評議員（～令和３年３月）平成25年４月全国公立短期大学協会「短期大学の在り方に関する検討会」委員（～平成　26年）平成25年６月全国大学実務教育協会理事、実務・キャリア教育推進特別委員会委員長　（～平成30年５月）平成25年11月（一般財団法人）つくば新大学システム機構（～令和３年）平成25年12月文部科学省中央教育審議会大学分科会大学教育部会短期大学WG（～平成26年８月）平成26年４月日本高等教育評価機構「企画運営会議」委員（現在に至る）平成26年６月一般財団法人総合科学研究機構評議員（～令和４年３月）平成26年７月「持続可能な博士人材データベースの運用及び構築に関する協議会」（野　村総合研究所）委員（～平成26年度）平成26年10月「実践的な職業教育を行う新たな高等教育機関の制度化に関する有識者会議」（文科省）委員（～平成27年３月）平成27年４月学校法人東京家政学院評議員（現在に至る）平成27年５月文部科学省「教育関係共同利用拠点の認定等に関する審査委員会」委員　（～令和５年３月）平成27年５月大学コンソーシアムやまなし副理事長（～令和３年３月）平成27年７月山梨県工業技術センター（2017年産業技術センターに改称）運営協議会　　委員（～令和３年３月）平成27年10月山梨科学アカデミー会員（平成29年～令和５年５月理事）（現在に至る）平成27年山梨県産業人材育成検討委員会（委員長）（～平成28年）平成27年山梨経済同友会常任幹事（平成28年～副代表幹事）（～令和３年３月）平成28年やまなし地方創生会議委員（～平成31年３月）平成28年５月山梨県総合計画審議会（第5期）委員（基幹産業発展部会長）（～平成29　　年５月）平成28年４月山梨県立甲府工業高等学校専攻科検討委員会（委員長）（～平成28年７　　月）平成28年６月立命館大学大学評価委員会委員長（～平成29年３月）平成28年４月兵庫大学高等教育研究センター客員研究員（～令和５年３月）平成28年４月独立行政法人大学改革支援・学位授与機構「国立大学教育研究評価委員会(教育系部会)」委員（～平成29年３月）平成29年１月こうふ開府500年記念事業実行委員会委員（～令和４年３月）平成29年１月山梨大学「山梨大学３つのポリシー策定（再検討）のためのステークホル　ダー・ミーティング」委員（～令和３年３月）平成29年４月筑波学院大学参与（～令和２年６月）平成29年４月山梨の未来を考える会オブザーバー（～平成31年１月）平成29年４月杏林大学外部評価委員会委員（～令和３年３月）平成29年５月公立大学協会理事（第二委員会副委員長）（～平成31年４月）平成29年５月国公私立大学団体国際交流担当委員長協議会（JACUIE）委員（～令和３年　３月）平成29年５月山梨県峡南地域単位制・総合制高校設計者審査委員会委員（～平成29年　　７月）平成29年５月 UMAP（アジア太平洋交流機構）日本国内委員会委員（～令和３年３月）平成29年５月文部科学省「大学入学者選抜方法の改善に関する協議」協力者（～令和３　年３月）平成29年６月山梨県総合計画審議会（第６期）委員（基幹産業発展部会長）（～平成31　　年１月）平成29年６月山梨科学アカデミー山梨県若手研究者奨励事業選考委員会委員（～令和　５年５月）平成29年７月山梨県甲府工業高等学校スーパー・プロフェッショナル・ハイスクール事　業運営指導委員（委員長）（～令和３年３月）平成29年12月山梨県総合球技場基本計画検討委員会（委員長）（～平成31年３月）平成30年３月国立大学法人評価委員会（国立大学法人分科会）委員（～令和３年３月）平成30年４月独立行政法人大学入試センター「全国大学入学者選抜研究連絡協議会企　画委員会」委員（～令和３年３月）平成30年５月北杜市立甲陵高等学校SSH運営指導委員会（委員長）（～令和３年３月）平成30年５月全国大学実務教育協会「能動的学修・大学教育改革の教員研修推進特別委　員会」委員長（現在に至る）平成30年５月全国大学実務教育協会中長期経営戦略会議メンバー（現在に至る）平成30年６月山梨の未來を担う人材育成検討委員会（委員長）（～平成31年３月）平成30年６月国立大学法人の運営費交付金に関する検討会委員兼同検討会WG（～令　和３年３月）平成30年６月全国大学実務教育協会副会長（代表理事）（現在に至る）平成30年９月健康都市こうふ都市宣言策定委員会委員長（～令和元年９月）平成30年10月山梨県総合計画審議会（第6期）委員（基幹産業発展部会長）（～平成31年２月）平成30年11月文部科学省第９期中央教育審議会臨時委員（大学分科会）（～平成31年２月）平成30年11月山梨県立甲府中学校・甲府第一高等学校創立140周年記念事業協賛会参与（～令和３年３月）平成30年12月文部科学省中央教育審議会「教学マネジメント特別委員会」委員（～平成31年２月）平成31年１月新年歌会始列席（皇居松の間）平成31年３月文部科学省第10期中央教育審議会臨時委員（大学分科会）（～令和３年２月）平成31年４月国立大学法人山梨大学経営協議会及び学長選考会議委員（～令和３年３　月）平成31年４月大学教育質保証・評価センター評価システム委員会委員（現在に至る）令和元年５月公立大学協会副会長（～令和３年３月）令和元年６月山梨総合研究所評議員（～令和５年５月）令和元年６月大学改革支援・学位授与機構大学機関別認証評価委員会専門委員（～令和　２年４月） (令和２年４月～）同機構大学機関別認証評価委員会委員・部会副会長（～平成３年３月） (令和３年４月～）同機構大学機関別認証評価委員会委員・部会長（～平成４年３月） (令和３年度～）同機構大学機関別認証評価委員会専門委員選考委員会委員（現在に至る） (令和４年４月～）同機構大学機関別認証評価委員会委員（現在に至る）令和元年６月山梨県立峡南地域新設高等学校の校名に関する検討委員会委員長（～令　和元年７月）令和元年８月北杜市小中学校適正規模等審議会委員長（～令和４年３月）令和元年５月公立大学協会副会長（第二委員会委員長）（～令和３年３月）令和元年11月大学基準協会外部評価委員会委員（委員長、～令和３年２月）令和元年12月一般社団法人「大学アライアンスやまなし」副代表理事（～令和３年３　月）・理事（～令和５年３月）令和２年４月文部科学省「全国学生調査」に関する有識者会議委員（～令和３年３月）令和２年４月山梨県環境管理協会「エコアクションA21・普及戦略会議」委員長（～令　　和３年３月）令和２年４月一般財団法人大学・短期大学基準協会「大学認証評価委員会」委員（現在　　に至る）令和２年６月日本学術振興会「知識集約的社会を支える人材育成事業委員会」委員（現　在に至る）令和２年６月大学教育質保証・評価センター専門委員（～平成３年３月）令和２年７月日本高等教育評価機構理事（現在に至る）令和２年11月公立大学協会会長選考委員会委員（～令和３年２月）令和３年３月独立行政法人大学入試センター長の理事長の任命に当たって文部科学大　臣が意見を聴取するための会議委員（～令和３年３月）令和３年３月文部科学省中央教育審議会（第11期）臨時委員（大学分科会）（～令和５　年３月）令和３年６月関西外国語大学外部評価委員（現在に至る）令和３年４月山梨県立甲府中学校・甲府第一高等学校同窓会顧問（現在に至る）令和４年６月　　日本学術振興会「地域活性化人材育成事業～SPARC～委員会」委員（現在に至る）（表彰）平成13年 Marquis Who’s Who in the World 　　　　Marquis Who’s Who in America（～平成22年）平成21年３月全国大学実務教育協会功労賞平成27年３月筑波大学功労賞【教育上の能力、職務上の実績に関する事項】１．作成した教科書，教材（１）教育データブック（時事通信社）編著者平成12年（２）教育と人権（紫峰図書）編著者平成13年（３）要説教育制度（学術図書出版社）編集代表者平成14年（４）最新教育データブック（時事通信社）編著者平成14年（５）教育と人権（２版）紫峰図書）編著者平成15年（６) 最新教育データブック（11版）（時事通信社）編集代表者平成18年（７）教育と人権（新訂版）（紫峰図書）編著者平成19年（８）要説教育制度（新訂第二版）（学術図書出版社）編集代表者平成19年（９) 最新教育データブック（12版）（時事通信社）編集代表者平成20年（10）要説教育制度（新訂第三版）（学術図書出版社）編集代表者平成23年 (11) 学校教育と経営（新教職教育講座第２巻）（協同出版）編著平成25年 (12) 能動的学修の教員研修リーダー講座テキスト（全国大学実務教育協会）編著平成25 　　年 (13) 大学実務家教員養成講座テキスト（全国大学実務教育協会）編著平成30年２．教育職務の特記（１）（財）大学セミナー・ハウス大学教員研修プログラム委員としての企画立案　平成10～14年（２）授業評価、FD講演会、学群、学類授業参画プロジェクト（筑波大学教育計画室長）平成13年～15年（３）筑波大学システム情報工学研究科、生物資源学類、看板・医療科学類のＦＤ研修会　講師及び全国の大学でのＦＤ研修会の講師　平成３年～（現在に至る）（４）筑波大学における学生による授業評価、また学生と共同で学園祭にてＦＤセミナーの開催（筑波大学学群教育室室長及びＦＤ・評価部会長）平成16年～19年（５）筑波大学大学院人間総合科学研究科長　平成19年～20年（６) 筑波大学教育担当副学長　平成21年～23年３．各種講座等の担当 ①看護研修「ペンシルバニア大学の看護学スクール」（日本赤十字看護大学）平成14年 ②文部省委嘱進路指導講座（中央講座）平成６年～７年 ③文部科学省社会教育実践研究センター社会教育主事講習（A）「大学機能の開放」「評価の意義と視点」平成６・９・11・12年 ④神奈川県立高等学校教職経験者（６年次）研修講座「学校事故と法的責任」平成10・12年 ⑤神奈川県立高等学校教職経験者（15年次）研修講座「学校事故と法的責任」平成10 　年 ⑥公開講座『校長・指導主事研修講座（校長課程）』平成10年～17年 ⑦神奈川県立高等学校生徒指導研究講座「法律知識と生徒指導」平成12年 ⑧文部科学省社会教育実践研究センター社会教育主事講習（B）「大学機能の開放・拡充」平成16年 ⑨公開講座『スクールリーダー研修講座』平成17年～19年 ⑩筑波大学教員免許状更新講習「教育の最新事情」平成20年～21年 ⑪全国大学実務教育協会『能動的学修の教員研修リーダー講座（基礎編）』及び『能動的学修の教員研究会（応用編）』平成26年～現在 ⑫筑波大学全学科目「グローバル共存・共生」（自由科目特設リレー講義、1単位）平成28年～令和３年
研究実績・著書・論文・講演等の活動	（著書） 1. 教育政策研究共著昭和52年３月明治図書出版 2. 教職員問題・教育行政共著昭和52年3月日本教育新聞社 3. 現代教育制度共著昭和52年４月第一法規 4. 学校その人間化への努力（小学校教育実践講座16）共著昭和54年５月ぎょうせい 5. 学校経営の計画・展開・評価（中学校教育実践講座20）共著昭和56年７月ぎょうせい 6. 要説教育制度（教育制度研究会編）共著昭和59年６月学術図書 7. 教科書からみた教育課程の国際比較（総論編）共著昭和59年６月ぎょうせい 8. 教育経営の国際的動向（講座日本の教育経営８）共著昭和62年３月ぎょうせい 9. 教育権と教育制度共著昭和63年３月第一法規 10. 公教育の歴史（講座公教育体系２）共著昭和63年９月教育開発研究所 11. 全訂版　要説教育制度（全訂版）共著平成３年４月学術図書 12. 生涯学習体系論共著平成３年５月東京書籍 13. 学校5日制の実践的展開共著平成４年４月教育出版 14.教育データランド'93～'94’編著平成５年６月時事通信社 15.現代教育概説共著平成６年４月学術図書出版 16.臨床教育マニュアル共著平成６年12月篠原出版 17.続：大学は変わる共著平成7年7月国際書院 18.大学改革2010年への戦略共著平成８年３月ＰＨＰ研究所 19.教育における公正と不公正共著平成８年５月教育開発研究所 20.教育データランド'96～'97　編著　平成８年7月　時事通信社　全405頁 21.大学改革を探る（JUAA選書５）共著平成８年12月大学基準協会 22.日米の大学単位制度の比較史的研究単著平成10年３月風間書房 22. 短大ファーストステージ論共著平成10年４月東信堂 23. 教育データランド'97～'98　編集代表　平成９年　時事通信社　全414頁 24. いま、大学の臨時的定員を考える（JUAA選書９）共著平成11年３月大学基準協会 25. 教育データブック2000-2001 編集代表平成12年時事通信社 26. 平成の大学改革を斬る単著平成11年10月協同出版全294頁 27. 大学院改革を探る（JUAA選書10）共著平成11年12月大学基準協会全308頁 28. 大学・高等教育の経営戦略（シリーズ：教育の経営3）共著平成12年玉川大学出版部全317頁 29. 教育と人権編著平成13年４月紫峰図書全215頁 30. 大学評価を読む（丹保憲仁・大南正瑛編）　共著　平成13年　（財）大学基準協会 31. 大学教育の再生をめざす―FD実践事例に学ぶ― 編著平成13年１月紫峰図書全215 頁 32. 短大からコミュニティ・カレッジへ―飛躍する世界の短期高等教育と日本の課題― 共著平成14年３月東信堂全281頁 33. 要説教育制度（新訂版、第６版）（教育制度研究会編）編集代表平成14年３月学術図書全323頁 34. 教育改革への提言集（第1集）共著平成14年11月東信堂全242頁 35. 最新教育データブック（第９版）編集代表平成14年11月時事通信社全268頁 36. 大学評価文献選集編集委員平成15年1月エイデル研究所全397頁 37. 教員評価制度の導入と大学の活性化―評価・処遇システムの開発と実施― 共著平成 15年３月地域科学研究会高等教育情報センター全313頁 38. 教育と人権　編著　令和15年4月　紫峰図書　全190頁 39. 大学評価の展開（講座「21世紀の大学・高等教育を考える」第2巻）編著平成16年１月東信堂全298頁 40. 学士課程教育の改革（講座「21世紀の大学・高等教育を考える」第3巻共著平成16 年１月東信堂全342頁 41. 要説教育制度(教育制度研究会編) 編集代表平成16年　学術図書 42. 最新教育データブック（第10版）著者代表平成16年『時事通信社 43. 教育改革への提言集（第3集）共著平成16年12月東信堂全211頁 44. 国立大学法人の衝撃と私大の挑戦共著平成17年２月エイデル研究所全367頁 45. 高等教育概論―大学の基礎を学ぶ―（MINERVA 教職講座16）共著平成17年５月ミネルヴァ書房全263頁 46. 大学教員の人事評価システム共著平成18年４月中央経済社全311頁 47. 最新教育データブック（第11版）著者代表　平成18年　時事通信社　全303頁 48. 教育改革への提言集―教育基本法改正案の意義を考える―（第5集）共著平成18年12月東信堂全180頁 49. 国際化と義務教育著者代表平成20年全国海外教育事情研究会 pp.45-55 50. 糸井重夫編著『地方短大の役割とキャリア教育』共著平成20年松本大学出版社 pp.116-133 51. 講座日本の高等教育（高等教育研究会編）監修平成20年学事出版 52. 最新教育データブック（第12版）編集代表平成20年時事通信社全354頁 53. 要説教育制度（教育制度研究会編新訂第三版）編集代表平成23年学術図書出版社全341頁 54. リーダー教育―すべての子どものリーダーシップを伸ばし生かす―（筑波大学附属学校教育局編）共著平成23年東洋館出版社 55. Policy Borrowing and Lending in Education (World Yearbook of Education 2012) 共著平成24年 Routledge 56. グローバル人材を育てる－いま、なぜ若者は海外へ行かなくなったのか－（筑波大学附属学校編）共著平成24年東洋館出版全169頁 57. 清水一彦・窪田眞二編『学校教育と経営』編著平成25年協同出版全263頁 58. 日本教育制度学会編『現代教育制度改革への提言』(下巻）共著平成25年東信堂全267頁（学術論文） 1. Junior High Schoolの成立過程－初等教育と中等教育との接続関係をめぐって－単著昭和51年12月『教育制度研究』（教育制度研究会）9号 pp.11-28 2. 宗派学校援助に関するアメリカ連邦最高裁判例の動向単著昭和52年10月『教育制度研究』（教育制度研究会）10号 pp.27-44 3. アメリカ合衆国における宗派学校への公費援助の問題単著昭和53年３月『教育学研究集録」（筑波大学大学院博士課程教育学研究科）１集 pp.65-74 4. 資本主義諸国における有給教育休暇制度の検討単著昭和53年12月『教育制度研究』（教育制度研究会）第11号 pp.5-9 5. アメリカの指導主事制度単著昭和54年10月日本教育行政学会年報第５号 pp.70-75 6. アメリカのMiddle Schoolに関する研究－Articulationの問題を中心にして－単著昭和55年１月『教育学研究集録」（筑波大学大学院博士課程教育学研究科）３集 pp.65-76 7. Junior High Schoolの発達過程に関する一考察－Articulation機能を中心に－単著昭和55年11月『教育制度研究』（教育制度研究会）13号 pp.30-52 8. アメリカにおけるHigh School とCollegeのArticulation成立に関する一考察－Harvard Collegeの入試制度改革（1911年）－単著昭和56年６月　『教育行財政・教育制度研究報告書』（筑波大学大学院博士課程教育学研究科）1集 pp.24-39 9. アメリカにおける大学開放の動向－「生涯学習の観点から－単著昭和56年11月『日本生涯教育学会年報』（日本生涯教育学会）2号 pp.265-283 10. アメリカにおけるハイ・スクールと大学のArticulation成立に関する研究－シカゴ大学の入学制度改革（1911年）を中心に－単著昭和57年６月　『日本教育経営学会紀要』（日本教育経営学会）24号 pp.83-92 11. アメリカにおける中等教育と高等教育のArticulationに関する研究－NEA「ハイスクールと大学のarticulationに関する委員会」の報告書（1911年）を中心に－単著昭和57年11月『教育制度研究』（教育制度研究会）14・15合併号 pp.16-27 12. わが国における幼児教育と小学校教育との関連に関する一考察－その法的変遷を中心に－単著昭和59年３月『清泉女学院短期大学紀要』（清泉女学院短期大学）2号 pp.1-10 13. アメリカにおけるハイスクールと大学のアーティキュレーション成立の理念と展開－NEAの委員会報告書（1911年・1918年）の分析を通して－単著昭和59年10月　『日本教育行政学会年報』（日本教育行政学会）10号 pp.155-170 14. アメリカにおける“就学義務規定”をめぐる教育判例の動向単著昭和60年３月『清泉女学院短期大学紀要』（清泉女学院短期大学）３号 pp.13-22 15. アメリカの学校教育における個性化・個別化の動向単著昭和60年５月『理想』（理想社）624号 pp.122-134 16. アメリカにおける生涯教育の現状－成人教育を中心として－単著昭和61年２月『諸外国における生涯教育の現状』（文部省社会教育局社会教育課） pp.1-28 17. アメリカにおける生涯学習の発展とコミュニティ・カレッジ単著昭和61年３月『清泉女学院短期大学紀要』（清泉女学院短期大学）4号 pp.23-37 18. アメリカにおける生涯学習の動向－非伝統的高等教育の発展を中心に－単著昭和61年11月『日本生涯教育学会年報』（日本生涯教育学会）7号 pp.173-185 19. 教育におけるアーティキュレーションの概念と問題性単著昭和62年２月『清泉女学院短期大学紀要』（清泉女学院短期大学）5号 pp.23-35 20. アメリカのコミュニティ・カレッジを中心としたアーティキュレーションの問題－教育の優秀性(excellence)との関連において－単著昭和63年12月『大学研究』（筑波大学大学研究センター）3号 pp.119-135 21. 大学における単位制度の現状と課題－私立大学の事例を中心として－単著平成元年12月『教育制度研究』（教育制度研究会）22号 pp.45-66 22. 大学の単位制度の基準に関する研究－「大学基準」（昭22）から「大学設置基準」（昭31）まで－単著平成元年12月『大学研究』（筑波大学大学研究センター）5号 pp.135-155 23. わが国における大学の単位制度の基準に関する研究－「大学設置基準」（昭和31年）以降－単著平成２年10月『日本教育行政学会年報』（日本教育行政学会）16号 pp.239-254 24. アメリカにおける非伝統的高等教育の発展－単位及び学位取得方法の革新－単著平成２年11月『日本生涯教育学会年報』（日本生涯教育学会）11号 pp.225-239 25. フィリピンの高等教育の現状と改革動向単著平成３年３月『大学研究』（筑波大学大学研究センター）7号 pp.201-214 26. アメリカにおける生涯学習成果の評価に関する報告－大学の単位への転換システム－単著　平成３年６月『社会教育』（財）全日本社会教育連合会VOL.46-6 NO.540 pp.36-40 27. 大学の教育課程の構造とカリキュラム編成のあり方単著平成３年11月『大学研究』（筑波大学大学研究センター）8号 pp.60-89 28. 国立大学における一般教育等の扱い－課題と改革の方向－単著平成３年11月　　筑波大学大学研究センタ－『大学研究』第８号 pp.37-59 29. アメリカの大学院における学位制度の現状と動向単著平成４年３月『大学研究』（筑波大学大学研究センター）9号 pp.205-221 30. 近未来の大学とその理念単著平成４年６月『日本デューイ学会紀要』（日本デューイ学会）33号 pp.101-106 31. 大学「単位制」の考え方－医学専門科目の時間制から単位制への切り換え－単著平成４年８月『医学教育』（日本医学教育学会）23巻4号 pp.231-235 32. 短期大学設置基準の大綱化を活用して（巻頭論説-これからの短期大学）単著平成４年10月『短期大学教育』（日本私立短期大学協会）第49号 pp.11-22 33. 生涯学習成果の大学単位転換の考え方単著平成４年11月『日本生涯教育学会年報』（日本生涯教育学会）13号 pp.27-42 34. 大学教育改革の現状と課題単著平成５年８月『大学研究』（筑波大学大学研究センター）11号 pp.223-298 35. 諸外国の高等教育における生涯学習対応単著平成５年９月『大学と学生』（文部省高等教育局）337号 pp.10-15 36. 大学の一般教育改革の現状　単著平成５年10月『大学研究』（筑波大学大学研究センター）第12号 pp.225-228 37. 筑波大学における自己評価とＦＤの現状単著平成５年11月一般教育学会誌第15巻第２号（一般教育学会）pp.62-65 38. 国立大学における教学改革の現状と問題点単著平成５年12月『季刊教育法』（エイデル研究所）95号 pp.34-39 39. 21世紀へ向けての大学改革について単著平成６年３月『ＮＡＦＥ』（（財）21世紀教育の会）第21巻第91号 pp.26-38 40. University Reform in Japan 単著平成６年６月（Research Center for University Studies, University of Tsukuba） 36p. 41. The Early Stage of University Evaluation in Japan 共著平成６年７月 “Proceedings of the Sixth International Conference on Assessing Quality in Higher Education” pp.273-280 42. 大学設置基準の大綱化と大学の変貌単著平成６年10月『日本教育行政学会年報』（日本教育行政学会）20号 pp.25-37 43. 大学教育改革における単位制度運用の現状と課題単著平成６年10月『教育制度学研究』（日本教育制度学会）1号 pp.115-136 44. 大学の外国語教育改革の現状と課題－英語教育を中心に－単著平成７年３月『大学研究』（筑波大学大学研究センター）13号 pp.181-192 45. 大学の自己評価の方法－双方向型評価の導入－単著平成７年５月『一般教育学会誌』（一般教育学会）17巻1号 pp.43-46 46. ペンシルバニア大学の教員任用システム単著平成８年１月『カレッジマネジメント』（リクルート）14巻1号 pp.41-45 47. ペンシルバニア大学のリストラ単著平成８年９月『カレッジマネジメント』（リクルート）14巻5号 pp.14-19 48. アメリカの大学事情－単位制度の運用の現状と特色－単著平成９年３月『大学研究』（筑波大学大学研究センター）16号 pp.251-267 49. 過度の受験競争を変えるものは何か単著平成９年４月『学校経営』（第一法規）42巻4号 pp.44-52 50. 大学設置基準の変遷と一般教育の展開単著平成９年７月『季刊教育法』111号エイデル研究所 pp.34-44 51. 米国における教員の任期制と流動性単著平成９年10月『大学と学生』（文部省高等教育局）391号 pp.31-36 52. わが国の大学改革・大学評価のレビュー－21世紀の大学像を探る－単著平成９年11月『文教大学教育研究所紀要』（文教大学教育研究所）6号 pp.1-13 53. 大学単位制度の確立の必要性単著平成９年11月『教育制度学研究』（日本教育制度学会）第４号 pp.126-129 54. アメリカの大学院教育の現状と特色－ペンシルバニア大学教育学大学院を事例として－単著平成10年３月『大学研究』（筑波大学大学研究センター）第18号 pp.163-189 55. 大学編入学の拡大と学位取得への新たな道単著平成10年５月『大学進学研究』（大学進学研究会）21巻106号 pp.4-11 56. 日本における大学評価の在り方単著平成11年『教育制度学研究』（日本教育制度学会）第６号 pp.120-125 57. 単位制度とカリキュラム編成単著平成12年５月「高等教育研究叢書―学部教育改革の発展」（広島大学大学教育研究センター） pp．56～70 58.The New Role of the JUAA in University Evaluation 共著平成12年３月 Assessment ＆ Evaluation in Higher Education」（Carfax Publishing）Vol.25,No.1 pp．51～60 58. 大学単位制度の50年―1単位と124単位の原則規定の変遷―　共著平成12年３月「教育制度研究」（筑波大学教育制度研究室）第1号 pp.51-68 59. Education Policy in Japan 単著平成13年４月 Ministry of　Foreign　Affairs of Japan,Policy Analysis Series,No.4 ７p. 60. 学校教育制度におけるアーティキュレーションの問題―課題意識の変容と教育課題― 単著平成13年11月「教育制度学研究」（日本教育制度学会）第8号 pp.6-21 61. 生涯学習と大学システム問題―単位交換制度・編入学制度を中心に― 単著平成13年11月「日本生涯教育学会年報」（日本生涯教育学会）第22号 pp.13-30 62. 北米の短期大学からの示唆単著平成14年11月「現代の高等教育」（IDE 民主教育協会）第444号 pp.13-19 63. 大学改革と大学評価単著平成15年11月「教育学研究」（日本教育学会）第70巻第1号 pp.2-16 64. 短期大学の現状と将来―21世紀の新たなる戦略に向けて― 単著平成15年11月「高等教育研究」（日本高等教育学会）第6号 pp.57-82 65. 国立大学の法人化と教員評価システム単著平成15年11月「大学評価研究」（大学基準協会）第3号 pp.16-25 66. 21世紀の教育改革デザイン―高等教育― 単著平成16年４月時事通信社「特集教育改革04年」（教員養成セミナー4月号別冊） pp.98-108 67. 日本における認証評価の将来展望単著平成17年11月「教育制度学研究」（日本教育制度学会）第12号 pp.115-117 68. 教育専門職学位創設のためのプログラム開発に向けて単著平成18年３月「教科教育学研究」（日本教育大学協会第二常置委員会編）第24集 pp.243-256 69. 日本の筑波大学における人事制度改革の現状と問題（中国語）単著平成18年10月「比較教育研究」（中華人民共和国北京師範大学国際比較教育研究所）第197号 pp.52-56 70. 大学院教育とＦＤ単著平成20年６月『大学評価研究』（大学基準協会）第7号 pp.39-48 71. 高等教育におけるカリキュラムの在り方単著平成20年11月日本看護学教育学会誌第18巻第2号 pp.87-98 72. Disciplinary Actions and Incident Recurrence:An Analysis of the Missouri Public Schools Data 共著平成21年３月　 Satoshi Watanabe and Kazuhiko Shimizu, pp.21-44 『教師・子ども・カリキュラムの視点からみた義務教育制度の総合的再編に関する学術調査　＜平成17～20年度科学研究費補助金基盤研究(B)報告書＞』（研究代表者：清水一彦）所収 73. Working Conditions of Middle School Mathmatics Teachers:A Comparison of the United States,Australia and Japan 共著平成21年３月 Motoko Akiba and Kazuhiko 　 Shimizu, pp.57-98, 『教師・子ども・カリキュラムの視点からみた義務教育制度の総合的再編に関する学術調査＜平成17～20年度科学研究費補助金基盤研究(B) 　報告書＞』（研究代表者：清水一彦）所収 74. What Relationships Do Bullies and Victims Have with Homeroom Teachers? 共著平成21年３月 Motoko Akiba,Kazuhiko Shimizu,and Yue-Lin Zhuang, 　 pp.101-148 『教師・子ども・カリキュラムの視点からみた義務教育制度の総合的再編に関する学術調査＜平成17～20年度科学研究費補助金基盤研究(B)報告書＞』　　（研究代表者：清水一彦）所収 75. 大学改革への提言単著平成22年３月『筑波教育学研究』（筑波大学教育学会）第8号 pp.1-22 76. Bullies Victims and Teachers in Japanese Middle Schools 共著平成22年10月 Motoko Akiba,Kazuhiko Shimizu,and Yue-Lin Zhuang,Comparative Education Review,Vol.54,No.3 pp.369-392 77. 「学士課程プログラムの展開と教育の質保証－筑波大学の事例紹介を兼ねて－」単著平成23年３月大阪大学大学教育実践センター紀要第8号 pp.71-86 78. Teacher salary and national achievement: A cross-national analysis of 30 countries 共著　平成24年International Journal of Educational Research､5,pp.171-181 79. Student-Teacher Relationships and Ijime in Japanese Middle Schools(Gary DeCoker,Christopher Bjork,“Japanese Education in an Era of Globalization- 　　Culture,Politics,and Equity) 共著平成25年 Teachers College,Columbia University,2013,pp.67-81 80. 筑波大学の学年暦改革単著平成25年「現代の高等教育」IDE（民主教育協会）No.553,8-9月号 pp.67-81 81. アーティキュレーションの概念と問題性単著平成25年『教育制度学研究』（日本教育制度学会）第20号 pp.107-117 82. 能動的学修とは単著平成26年「能動的学修の教員研修リーダー講座」（全国大学実務教育協会） pp.6-17 83. 単位制度の再構築単著平成26年『大学評価研究』（大学基準協会）第13号 pp.39-49 84. 私の教育制度学40年(特別講演）単著平成27年『教育学系論集』（筑波大学人間系学域）第40巻第１号 pp．111-124 85. アーティキュレーションの本質論と教育制度改革単著平成27年『教育制度学研究』（日本教育制度学会）第22号 pp.14-31 86. 大学単位制度と能動的学修単著平成27年『教育制度学研究』（日本教育制度学会）第22号 pp.166-172 87. 教育における接続論と教育制度改革の原理単著平成28年12月『教育学研究』（日本教育学会）第83巻４号 pp.384-397 88. 大学教育の質保証が求めるもの単著平成29年『教育制度学研究』（日本教育制度学会）第24号 pp.149-150 89. 大学教育の質保証単著平成30年『兵庫高等教育研究』（兵庫大学高等教育研究センター）第２号 pp.23-35 90. 接続（articulation)の観点から義務教育制度を見直す単著平成30年7月『会報』（山梨科学アカデミー）第46号（巻頭言） pp.1-5 91. 学修成果の可視化を考える－山梨県立大学における取組み事例単著平成30年『教育制度学研究』（日本教育制度学会）第25 号 pp.215-217 92. 単位制度と大学教育の質保証単著平成31年３月『兵庫高等教育研究』（兵庫大学高等教育研究センター）第３号 pp.105-117 93. 大学等連携推進法人の設立によって目指す新たな大学の姿単著令和２年５月『カレッジマネジメント』（リクルート）第222号 pp.30-32 94. ニューノーマル時代における大学教育の質保証のための政策提言単著令和４年３月『兵庫高等教育研究』（兵庫大学高等教育研究センター）第５号 pp.59-68 95. 大学単位制度を正しく理解する－日米の歴史から－単著令和４年11月『現代の高等教育』（IDE　民主教育協会）No.645 pp.39-43 96. 大学等連携推進法人における連携開設科目の実践と課題－「大学アライアンスやまなし」の事例－単著令和５年３月『名古屋高等教育研究』（名古屋大学高等教育研究センター）第23号 pp.9-23 （その他）１．『適正基準』からみた学校再編成について単著　昭和54年２月『中央区立小学校通学区域別就学人口推計報告書』（東京都中央区教育委員会委託共同調査研究）pp.9-18 ２．アメリカにおける指導主事制度－『教育指導行政』概念との関連において－単著昭和57年12月『教育の質的向上と教育指導行政に関する総合的研究』　　（文部省科研費総合研究Ａ報告書　代表岩下新太郎）pp.352-358 ３．欧米諸国における教育判例の比較研究－アメリカ－単著昭和59年３月『欧米諸国における教育判例の比較研究』（文部省科研費総合研究Ａ報告書　代表真野宮雄） pp.9-12及びpp.20-26 ４．都心の特性を生かした教育組織＜補論＞外国の事例 -アメリカ-単著昭和61年３月　『区立小学校の将来ビジョンに関する調査報告書』（東京都中央区教育委員会　共同調査研究） pp.63-72 ５．諸外国における学習成果の評価－文献による調査報告」単著平成２年10月（生涯学習成果の評価に関する研究会　代表山本恒夫）19p. ６．フィリピン単著平成２年10月『私費外国人留学生統一試験海外実施準備調査報告』（（財）日本国際教育協会）pp.83-85及びpp.87-88 ７．大学一般教育の歴史的変遷単著平成３年３月『大学一般教育および高等学校カリキュラムの歴史的変遷』（文部省科学研究費一般研究Ｂ中間報告書代表星村平和）pp.1-15 ８．校則と体罰単著昭和63年10月『中学校学級経営』（明治図書）31号 pp.59-63 ９．テキサス州における教育改革と州統一カリキュラムの改定単著　平成３年３月　　『諸外国における義務教育の教育内容の改定動向に関する比較研究』（文部省科学研究費総合研究Ａ報告書代表：桑原敏明）pp.164-172 10. アメリカにおけるパートタイムスチューデント単著平成３年４月『教育と情報』（文部省大臣官房調査統計企画課）397号 pp.8-15 11. 大学単位制度の運用の現状と課題単著平成５年３月（文部省科研費一般研究Ｃ研究成果報告書　代表清水一彦） pp.1-120 12. Historical Change of General Education and Credit System in Japanese Universities」単著　平成５年３月（文部省科研費一般研究Ｃ研究成果報告書代表清水一彦）　　1993.3、pp.121-134 13. 大学評価と教員の研究評価システム　単著　平成7年３月『大学における研究機能の発展と変容に関する調査研究』（文部省科研費総合研究Ａ報告書代表：山本眞一）pp.175-191 14. 筑波大学における教育活動の評価と改革提案単著　平成７年３月『筑波大学の新発展のための方策に関する調査研究会報告書』（主査：原康夫） pp.59-95 15. 教育課程の改革　単著　平成７年10月『短期大学改革の進展と将来展望－短期大学改革の実施状況等に関するアンケート調査－』（文部省科研費総合研究Ａ中間報告　代表高鳥正夫） pp.30-60 16. 生涯学習と地域交流の進展単著　平成７年10月『短期大学改革の進展と将来展望－短期大学改革の実施状況等に関するアンケート調査－』（文部省科研費総合研究Ａ中間報告　代表高鳥正夫） pp.87-90 17. 日本の大学入試制度の現状と改善方向単著　平成７年10月筑波大学教育学系『日本と韓国の教育研究の課題－大学間協定に基づく共同研究の試み－』 pp.68-77　 18. 教育課程の改革単著　平成８年３月『大学改革の実施状況に関する調査研究報告書』（大学基準協会：大学改革の実施状況に関する調査研究委員会報告） pp.90-109 19. アメリカの大学事情調査中間報告－ペンシルバニア大学－単著平成８年３月筑波大学大学研究センター『大学研究』第14号 pp.175-193 20. 日本における大学評価単著　平成９年３月『大学評価に関する総合的比較研究』（文部省科研費基盤研究A　代表桑原敏明） pp.73-83 21. 専攻科のカリキュラム編成単著平成９年３月『短期大学における専攻科のあり方に関する調査研究』（文部省委託調査報告書　代表高鳥正夫） pp.15-28 22. アメリカの大学院におけるカリキュラム編成と授業体制」単著平成10年３月『諸外国大学院のカリキュラムおよび教授－学習組織に関する研究』（筑波大学特定研究経費報告書代表田中統治） pp.9-45 23. アメリカにおける学習成果の社会的評価システムの現状」単著平成10年３月「学校外の学習成果の社会的評価システムの構築に関する調査研究会」（報告書主査山本恒夫） pp.107-122 24. 日米の大学における成績評価の方法単著平成10年３月『筑波フォーラム』（筑波大学）49号 pp.34-39 25. 学期制と単位制の関係単著平成11年６月「筑波フォーラム」（筑波大学）53号 pp.55-59 26. 教育研究の目的・内容・方法　単著平成11年（財）大学基準協会調査研究委員会報告『大学院改革の実施状況に関する調査研究』 pp.63-91 27. 台東区教育委員会『第二次台東区小中学校適正規模適正配置審議会答申』共著　平成11年 28. 臨時的定員に関する大学の実地調査（富士大学、山梨学院大学）共著　平成11年　大南正瑛編『いま、大学の臨時的定員を考える』（（財）大学基準協会） pp.218-223　pp.240-245 29. 大学院改革の実施状況に関する実地調査（京都大学人間・環境学研究科）単著　平成11年大学基準協会調査研究委員会報告『大学院改革の実施状況に関する調査研究』 pp.195-201 30. 高等教育・地域間ネットワーク及び連携システムに関する調査研究報告書単著平成11年３月文部省委嘱事業：生涯学習と地域づくり研究会報告書　　『高等教育の地域間ネットワーク及び連携システムに関する調査研究』代表：今野雅裕 82p. 31. 大学教育の発展に向けたＦＤ活動の実践課題単著　平成12年筑波大学教育計画室『筑波大学ＦＤハンドブック』 pp.7-22 32. 成績評価と単位認定単著　平成12年筑波大学教育計画室『筑波大学ＦＤハンドブック』 pp.79-94 33. 富山大学教育学部『外部評価報告書』共著　平成13年 279p. 34. アメリカにおけるプロフェッショナル・スクールの現状と課題―ジョージ・ワシントン大学を事例として― 単著平成13年３月科学研究費補助金（B）（2）　　研究報告書「職業人再教育志向型大学院の構造分析とその展望に関する研究」pp.53～68 35. 高等教育における経験学習の評価法プログラム開発企画単著平成13年３月科学研究費補助金基盤研究（C）(2) 研究報告書全93頁 36. 大学教育における客観的評価について―成績評価とGPA― 単著平成14年３月鳥取大学大学教育センター「教養教育GPA」pp.25～45 37. 大学におけるオナーズ／プログラムの開発研究単著平成14年３月科学研究費補助金基盤研究（C）（2）研究報告書全80頁 38. 日本の高等教育の構造改革と大学評価―国立大学の法人化と客観的評価の導入― 単著平成15年３月科学研究費補助金基盤研究（B）（1）研究報告「アジア諸国における中等・高等教育の民営化に関する実証的研究―その特質と問題点に関する考察―」 pp.151～164 39. 大学教育における客観的評価について－成績評価とＧＰＡ－　単著平成14年３月鳥取大学教育センター『教養教育ＧＰＡの算出と試行に関する報告書』pp.25-45 40. 学群・学類授業参画プロジェクトの実施経過について単著平成14年３月筑波大学教育計画室『筑波大学学群・学類授業参画プロジェクトの実践報告』 pp.7-14 41. 授業参画プロジェクトの実践報告『造形論Ｂ』『臨床人間学』単著平成14年３月筑波大学教育計画室『筑波大学学群・学類授業参画プロジェクトの実践報告』 pp.35-38及びpp.45-50、 40.『大学におけるオナーズ・プログラムの開発研究』単著　平成14年３月科学研究費基盤研究（C）（2）研究成果報告書 80p. 41. 実験授業：教育制度学特講共著　平成14年３月筑波大学大学院教育学研究科『大学院博士課程における遠隔教育実験授業報告（第３年次）』 pp.1-6 42. 規制改革の推進に関する第一次答申－運営組織の具体案について　単著　平成14年3月『資料集アジア諸国における中等・高等教育の民営化に関する実証的比較研究　　－その特質と問題点に関する考察－』科学研究費補助金（基盤研究（B）（1））研究成果報告書（代表：村田翼夫） pp.129-154、 43. 日本の高等教育の構造改革と大学評価－国立大学の法人化と客観的評価の導入－単著平成15年３月科学研究費補助金基盤研究（B）（1）（代表：村田翼夫）報告書　　『アジア諸国における中等・高等教育の民営化に関する実証的研究－その特質と問題点に関する考察－』 pp.151-164 44.『高大教育連携に関する調査研究報告書』共著　平成15年３月高等教育改革研究会（代表：清水一彦） pp.33-39、 45.『研究者養成型大学院カリキュラムの日米比較研究（資料編）』単著　平成16年３月科学研究費補助金基盤研究（C）（2）研究代表：清水一彦 46ｐ． 46.『教育専門職創設プログラム開発のための企画調査』単著　平成16年３月科研費補助金基盤研究（C）（2）研究代表：清水一彦 118p 47.『筑波大学におけるＦＤ活動と教育改善』共著　平成16年３月筑波大学教育計画室 48.『つくば市の小・中学校における適正規模・適正配置についての考え方』（意見書）共著平成16年３月つくば市教育問題懇話会（座長：清水一彦） 10p 49.『筑波大学におけるＦＤ活動と教育改善－特集：全学授業評価の実施状況－』共著　平成16年３月筑波大学教育計画室160p.（pp.53-58、pp.74-76、pp.95-99、pp.105-106、pp.151-160） 50. FD（ファカルティ・ディベロップメント）の組織化に向けて単著平成16年３月筑波大学「筑波フォーラム」第66号 pp.26～29 51. 外国人学校卒の大学入学資格―大学入学資格の拡大は教育の国際化を促進させるか― 単著平成16年８月『教職研修』（別冊）教育開発研究所 pp.78～79 52. 21世紀COEプログラムは大学を活性化させるか単著平成16年８月『教職研修』（別冊）教育開発研究所 pp.80～81 53.『平成16年度全学授業評価の実施状況』共著平成17年３月筑波大学学群教育室63p. 54.『第１回全学ＦＤ研修会－ＦＤの組織化と学生による授業評価－』共著　平成17年３月筑波大学学群教育室 96p. 55. アイルランドINQAAHE訪問調査報告書共著　平成18年３月（財）短期大学基準協会『海外における大学評価機関の役割や評価方法など大学評価の実態に関する調査研究』　　－平成17年度文部科学省委託事業－ pp.59-60及びpp.111-117 56.『研究者養成型大学院カリキュラムの日米比較研究成果報告書』単著　平成18年３月科学研究費補助金基盤研究（C）（2）研究代表：清水一彦131p. 57.『平成17年度筑波大学ファカルティ・ディベロップメント－第２回全学ＦＤ研修会』共著　平成18年３月筑波大学学群教育室 120p. 58. アメリカの大学における教員所属組織の実態単著　平成19年３月文部科学省＜先導的大学改革推進委託＞調査研究報告書－今後の「大学像」の在り方に関する　　調査研究：教員の所属組織－（金沢大学） pp.234-237 59.「教員の所属組織」に関する改革事例－筑波大学－単著　平成19年３月文部科学省＜先導的大学改革推進委託＞調査研究報告書－今後の「大学像」の在り方に関する調査研究：教員の所属組織－（金沢大学 pp.47-50 60. アメリカの大学における教員組織の実態単著平成19年５月第１回桜美林「大学シュンポシオン」報告書『大学組織をどうするか－事務職員組織・教員組織－』pp.68-76 61. 教員の所属組織に関する改革事例－筑波大学－単著平成19年７月金沢大学・大学教育開発・支援センター企画早田幸政編『教員組織－今後の「大学像」の在り方に関する調査研究報告書より』 pp.8-11 62. 大学・高等専門学校・専修学校単著平成19年８月『教職研修』35-12（420号）教育開発研究所 pp.42-43 63. 大学教育の実質化目指す単著平成19年９月筑波大学新聞263号 p.5 64. 『子どもの生活といじめの実態』共著平成20年３月「いじめと教育制度」研究会（代表：清水一彦） 208p. 65. 新ディシプリン教育と日本感性工学会の発展（巻頭言）単著平成20年12月日本感性工学会研究論文集7巻4号 pp. 575-576 66.『教師・子ども・カリキュラムの視点からみた義務教育制度の総合的再編に関する学術調査』共著平成21年３月科研費補助金基盤研究(B)成果報告書　　研究代表者：清水一彦 194p. Pp.11-20（単著）pp.21-44（共著）pp.45-55（単著）pp.57-98（共著）pp.101-148（共著）pp.149-159（共著） 67. 第６回大学評価（機関別認証評価）を終えて単著平成22年３月大学基準協会『じゅあ2010』 68. 生涯学習社会の構築に向けて－継続教育単位(CEU)の開発・実践－単著平成22年５月（財）全国大学実務教育協会 p.3 69. 第１回シンポジウムを振り返って単著平成22年10月大学基準協会『じゅあJUAA』No.45 2010.10 70. 日本の学校（大学）はなぜ忙しいのか？単著平成22年11月筑波大学『つくばスチューデントNo.621 pp.2-3 71. パネルディスカッション及びコーディネーター総括単著平成23年１月３認証評価機関・日本学術会議共催シンポジウム報告書『これからの大学教育の質保証のあり方－大学と評価機関の役割』pp.33-49 72. 中身問われる大学改革単著平成23年４月茨城新聞「茨城論壇」 73. 大学改革に三つの視点単著平成23年７月茨城新聞「茨城論壇」 74. 「教養教育」の強化必要単著平成23年９月茨城新聞「茨城論壇」 75. 書評：佐久間久夫著『佐久間総治郎伝－教育の基本は「論語」と算盤』単著平成23年10月教育新聞社『教育新聞』No.3066.10 76. （風紋：エッセー）学校の忙しさは『雑食性』から」単著平成23年12月筑波大学附属小学校『教育研究』No.1318．10 77.『いじめ・不登校に関する教育制度的研究』（文献・資料編その１）単著　平成24年２月科研費補助金基盤研究c研究代表者：清水一彦 450p. 78. ＦＤは大学を変えるか単著平成24年２月茨城新聞「茨城論壇」 79. 『いじめ・不登校に関する教育制度的研究』（文献・資料編その１）平成24年２月科研費補助金基盤研究c　研究代表者：清水一彦 450p. 80. 第８回大学評価（機関別認証評価）を終えて単著平成24年３月大学基準協会『じゅあ2012』 81. 大学の単位制度を考える第１回「選択制の導入と単位制度の成立」単著平成24年５月大學新聞社『大學新聞』 82. アーティキュレーション単著平成24年６月日本比較教育学会編『比較教育学事典』（全424p.）p.16 83. 大学の単位制度を考える第２回「単位制度の実施と標準化」単著平成24年７月大學新聞社『大學新聞』 84. 大学の単位制度を考える第３回「セメスター制・クォーター制の正しい認識」単著平成24年10月大學新聞社『大學新聞』 85. 大学の単位制度を考える第４回「１単位の考え方」単著平成24年12月大學新聞社『大學新聞』 86. 大学の単位制度を考える第５回「単位計算方法のフィクション性」単著平成25年２月大學新聞社『大學新聞』 87. 『いじめ・不登校に関する教育制度的研究』（文献・資料編その３）平成25年２月科研費補助金基盤研究c 研究代表者：清水一彦 200p. 84.『いじめ・不登校に関する教育制度的研究』（文献・資料(国内外)）平成25年２月科研費補助金基盤研究c　研究代表者：清水一彦 200p. 88. 新構想大学から未来構想大学へ－主役は学生の皆さん－単著平成25年５月筑波大学『つくばスチューデント』No.2,647号pp.2-3 89. 認証評価をリードする短期高等教育へ単著平成25年８月短期大学基準協会『NEWS LETTER』Vol.63,p.15 90. 学生生活関係教職員研修会によせて単著平成25年10月筑波大学『Guidance』No.161,p.3 91. グローバル化の効用単著平成26年１月一般社団法人茗渓会『茗渓』No.1080 92. 『日本型大学単位制度の再構築（文献・資料（国内外）』平成26年２月科研費補助金基盤研究（C） 93. 短期大学の役割と機能（特集座談会）共著平成26年４月日本私立短期大学協会『短期大学教育』70号 pp.6-55 94. 短期大学の今後の在り方について（審議のまとめ）共著平成26年８月中央教育審議会大学分科会大学教育部会短期大学ワーキンググループ 78頁 95. 『日本型大学単位制度の再構築－単位制度研究の到達点－』（中間報告書）単著平成27年10月科研費補助金基盤研究（C）研究代表者：清水一彦 267p. 96. 実践的な職業教育と高等教育体系の構築単著平成28年３月私立大学の教育・研究充実に関する研究会『報告書（大学の部）』 pp.14-34 97. 2016年度立命館大学大学評価委員会評価結果報告書（委員長：清水一彦）共著平成29年１月立命館大学報告書 10ｐ． 98. 『日本型大学単位制度の再構築』（研究成果報告書）単著　平成29年２月科研費補助金基盤研究（Ｃ）研究代表者：清水一彦 180p. 99. 地域社会連携と地域貢献度指標の開発に向けて単著平成29年12月日本私立短期大学協会『第15回理事長協議会報告書 pp.27-36 100.日本型大学単位制度の再構築単著平成29年２月科研費補助金基盤研究(Ｃ)成果報告書研究代表者：清水一彦　　180ｐ．194p. Pp.11-20（単著）pp.21-44（共著）pp.45-55（単著）pp.57-98（共著）pp.101-148（共著）pp.149-159（共著） 101.新たな実践的職業教育大学（専門職大学）を考える単著平成29年11月『月刊　高校教育』第50巻第12号学事出版 pp.86-87 102.地域社会連携と地域貢献度指標の開発に向けて単著平成29年12月日本私立短期大学協会『第15回理事長協議会報告書』 pp.27-36 103.短期大学における学習効果測定法（短期大学生調査）の研究開発報告書共著平成30年３月短期大学基準協会（調査研究委員会）47P. 104.教育アーティキュレーションの研究単著令和２年２月科研費補助金基盤研究（Ｃ）（研究成果中間報告書）研究代表者：清水一彦 77p． 105.タテ・ヨコ・ナナメのアーティキュレーション研究単著令和３年２月科学研究費補助金基盤研究（Ｃ）（研究成果報告書）研究代表者：清水一彦222p. 106．単位制度運用の日米較差単著令和５年２月科学研究費補助金基盤研究（Ｃ）（研究成果中間報告書）代表者：清水一彦 2023.2 234p.　　　　 107.『単位制度運用の日米較差』（研究成果中間報告書）単著　令和５年２月科学研究費補助金基盤研究（Ｃ）代表者：清水一彦 234p. （学会発表（国際学会・国際会議含む））（1）「アメリカにおける宗派学校への公費援助の問題」日本教育行政学会第12回大会（東北大学）昭和52.10.16 （2）「資本主義における労働者の学習権」日本教育行政学会第13回大会（東京学芸大学）「資本主義諸国における有給教育休暇制度の検討」（共同発表）昭和53.10.14 （3）「主要国における『指導助言行政職』制度の改革」（共同発表：アメリカ担当）日本教育行政学会第14回大会（山形大学）昭和54.10.6 （4）「アメリカの学校制度におけるArticulationの問題」日本デューイ学会〔第94回東京地区研究談話会〕（早稲田大学）昭和56.5.27 （5）「アメリカにおける中等教育と高等教育のArticulationに関する研究」日本教育学会第40回大会（東京都立大学）昭和56.8.28 （6）「アメリカにおけるハイスクールと大学のArticulation成立に関する一考察－『中等教育改造運動』期におけるＮＥＡの委員会の報告書を中心に－」　　関東教育学会第30回大会（お茶の水女子大学）昭和57.10.3 （7）「アメリカ公教育の生成と発展－社会・経済体制との関連－」日本教育行政学会第20回大会（東京成徳短期大学）昭和60.9.29 （8）「アメリカにおける生涯学習の発展と課題」日本生涯教育学会第６回大会（国立オリンピック記念青少年総合センター）昭和60.11.29 （9）「アメリカの成人高等教育の展開（課題研究）」日本生涯教育学会第９回大会（国立教育会館社会教育研修所）昭和63.11.26 （10）「大学における単位制度の現状と課題」日本教育学会　第48回大会（筑波大学）平成元.8.29 （11）「大学の単位制度に関する一考察－基準上の問題を中心に－」日本教育経営学会第30回大会（椙山女学園大学）平成２.6.2 （12）「アメリカにおける学外学位プログラムの発展と課題」日本生涯教育学会第11回大会（国立教育会館社会教育研修所）平成２.11.17 （13）シンポジウム「大学改革のゆくえ」近未来の大学とその理念　日本デュ－イ学会第35回大会（亜細亜大学）平成３.9.20 （14）「日本の大学入試制度の現状と改善方向」大韓民国：ソウル大学校との日韓共同セミナー、ソウル大学校、平成４.5.28 （15）「大学における自己評価―筑波大学を中心に―」日本教育工学学会第8回大会課題研究、茨城大学、平成４.10.11 （16）「筑波大学における自己評価とＦＤ活動」一般教育学会第15回大会（明治学院大学）平成５.6.13 （17）課題研究「日本の大学評価に関する現状と課題」日本比較教育学会第29回大会（愛知淑徳短期大学）平成５.6.19 （18）「大学教育改革の現状と課題－単位制度を中心として－」日本教育学会　第52回大会（立教大学）平成５.8.27 （19）「大学における研究と教育の評価－教育学の立場から－」日本物理学会（1993年秋）（岡山大学）平成５3.10.14 （20）「筑波大学における自己評価とFDの現状」一般教育学会研究交流部会Ⅱ「自己評価とFD―＜大学白書＞の観点から―」、平成５（21）The Early Stage of University Evaluation in Japan（with Masateru Baba）　Sixth International,Conference on Assessing Quality in Higher Education,平成６.7 （22）「大学の外国語教育改革の現状とその方向性」シンポジウム「どうなる大学の英語（外国語）教育」大学英語教育学会（愛知淑徳短期大学）平成６.9.10 （23）「大学の自己評価方法－高等教育研究者の立場から－」一般教育学会課題研究集会（大妻女子大学）平成６.11.27 （24）「単位制度の確立と学習評価システムの創造」（課題研究）日本教育制度学会第４回大会（静岡大学）平成８.10.6 （25）The New Role of the JUAA in University Evaluation（with Masateru Baba & Koji Shimada）The Ninth International Conference on Assessing Quality, 　　　inHigher Education,Indianapolis USA,平成９.7.22 （26）「米国ペンシルバニア大学における継続教育システムの実際」日本生涯教育学会第18回大会（国立社会教育研修所）平成９.11.15 （27）「日本における大学評価のあり方」日本教育制度学会課題研究、帝京大学、平成10.12.06 (28)「高等教育の財政に関する国際セミナー」（アメリカ・ワシントン）、Reseach Paper:Motoko Akiba,Kazuhiko Shimizu 平成12.12.5-6 （29）The Market Orientation of Universities and the Future of those Institutions with Teacher Training Programs-Through a Comparison between America and 　　　Japan Motoko Akiba,Kazuhiko Shimizu, International Seminar on Trends of Marketization in Higher Education,East China NormalUniversity,平成13.4.7 （30）「継続教育と大学改革」日本ビジネス実務学会第20回全国大会（産能短期大学）平成13.6.9 （31）「短大コミュニティ・カレッジ構想の問題点と課題－アメリカ・カナダ等の比較の観点から－」日本高等教育学会第５回大会（愛知学院大学）平成14.5.25　（32）「義務教育改革を考える」日本教育学会・四国地区研究会、徳島大学、平成17.2.19 (33)A Survey Analysis of Ijime-School Bullying in Japanese Middle Schools(Paper presented at the Comparative and International Education Society) 　　 Motoko Akiba,Kazuhiko ShimizuComparative & International Education Society(CIES) Annual Coference 50th Anniversary Celebration Conference, 　　 March14-18,2006（平成18）,Honolulu,HI (34)Teacher Quality and Eighth-Grade Math Achievement-Rural and Urban Schools in the U.S. and Japan(Individual Paper) Guodong Liang,Yue-Lin Zhuang, 　　 Motoko Akiba,Kazuhiko ShimizuComparative & International Education Society(CIES) 51st Annual Conference,February平成19,Baltimore,Maryland （35）「高等教育におけるカリキュラムのあり方」日本看護学教育学会第18回学術集会、つくば市国際会議場、平成20.8.3 （36）「大学院FDの組織化・制度化の試み―筑波大学のTF（Teaching Fellow）制度の導入―」大学教育学会大会ラウンドテーブル、首都大学東京、平成21.6.6 (37)「アーティキュレーションの概念と問題性」日本教育制度学会第20回大会（岡山大学）、平成24.11.18 (38)「大学単位制度の実質化方策」日本教育制度学会第21回大会（筑波大学）、平成25.11.17 (39)「大学単位制度と能動的学修」日本教育制度学会第22回大会（高知大学）、平成26.11.9 (40)「実践的職業教育の高等教育体系化」日本教育制度学会第23回大会課題別セッション（奈良教育大学）、平成27.11.7 (41)「大学教育の質保証が求めるもの」日本教育制度学会第24回大会課題別セッション（中央大学）、平成28.11.13 (42)「学修成果の可視化を考える」日本教育制度学会第25回大会課題別セッション（東北大学）、平成29.11.12 （外部講演等）（1）「学校と塾」長野市北部公民館：北部家庭教育学級、昭和62.8.21 （2）「アメリカにおける大学改革の動向」筑波大学大学研究センター第6回公開研究会、昭和63.7.5 （3）「単位制度運用の実態―私立大学を中心に―」筑波大学大学研究センター第8回公開研究会、平成元.7.25 （4）「教員養成系大学・学部のカリキュラム改革」筑波大学大学研究センター第11回公開研究会、平成２.3.19 （5）「フィリピンの高等教育制度」筑波大学大学研究センター第12回公開研究会、平成２.7.3 （6）「生涯学習の成果の評価に関する調査報告―外国文献調査の部―」文部省中央教育審議会第19回生涯学習小委員会、平成２.10.3 （7）「カリキュラムの制度論」（財）大学セミナー・ハウス：大学教員研修プログラム、平成３.1.23 （8）「生涯学習と大学―パートタイムスチューデントへの展望」神奈川県教育委員会「生涯学習の推進に係る大学関係者連絡会議」、神奈川県歯科保健総合センター、平成３.3.27 （9）「大学の一般教育改革の方向」慶応義塾大学一般教育問題研究会、平成３.9.25 （10）「大学教育改革の方向」筑波大学大学研究センター第16回公開研究会、平成３.11.29 （11）「教養部改組を中心とした大学教育改革」IDE民主教育協会定例文献研究会、リクルート新橋ビル、平成４.1.25 （12）「大学の自己点検・評価―筑波大学の場合を中心に―」上智大学一般教育問題セミナー、平成４.2.26 （13）「大学教育改革の現状と課題―筑波大学を中心に―」徳島大学大学開放実践センター教職員研修会、平成４.3.25 （14）「大学設置基準の改正に伴う、大学の自己点検・評価及び教育課程の対応について」　　東京学芸大学、平成４.6.24 （15）「高等教育の充実と改革について」図書館情報大学中堅職業研修、図書館情報大学、平成４.11.24 （16）「点検・評価の実施に関する諸問題について」電気通信大学：点検・評価に関する懇談会、平成５.2.15 （17）「大学改革の現状と課題」筑波大学大学研究センター第20回公開研究会、平成５.3.24 （18）「大学組織改革と一般教育実施体制」筑波大学大学研究センター第21回公開研究会、平成５.7.27 （19）「学校週5日制の実践のあり方」第2回学校週5日制研究全大会（泉中学校夏季全体学習会）、平成５.8.20 （20）「大学改革」東京工業大学中堅職業研修、東京工業大学、平成５.10.5 （21）「単位制について」鹿児島大学医学部研修会、鹿児島大学、平成５.12.1 （22）「大学改革の現状と課題」東北大学教育学部大学教育開放センター研究集会、平成６.3.23 （23）「大学の生涯学習対応・地域対応―アメリカの場合―」シンポジウム『多摩21世紀市民大学′94－青春とともにある街、多摩を創るために』、多摩大学、平成６.11.5 （24）「21世紀に向けての大学改革について」第21回経済教育シンポジウム、私学会館アルカディア、平成６.11.29 （25）「大学改革と大学評価―筑波大学の経験を生かして―」東北大学教育学部教育開放センター、平成７.3.29 （26）「専修学校教育に於ける一般教育の捉え方」東京都専修学校各種学校協会中堅教職員研修会、平成７.7.31 （27）「変わり始めた日本の教育」米国フィラデルフィア日本語補習授業校講演会、米国フィラデルフィア、平成８.6.15 （28）「ペンシルバニア大学におけるデパートメントのリストラ」筑波大學大学研究センター第27回公開研究会、平成８.7.15 （29）「単位制度の考え方について」愛知医科大学医学教育ワークショップ、平成８.7.25 （30）「大学とは何か」茨城県立水海道高校講演会、平成８.10.06 （31）「アメリカにおける高等教育の現状と課題」第23回経済教育シンポジウム、私学会館アルカディア、平成８.12.9 （32）The Flexibility University Credit System and the Lifelong Education,大韓民国：延世大学校、平成８.12.12 （33「アメリカにおける教員任用システムと組織のリストラ状況―ペンシルバニア大学の事例中心に―」東北大学教育学部大学教育開放センター研究集会、平成９.3.26 （34）「アメリカの高等教育の現実」筑波大学教育学第２回研究会　平成９.11.19 （35）「日本における大学開放と単位制度の改革」中華人民共和国・福建省教育科学大学、平成10.1.7 （36）「日本における大学開放と単位制度の改革」中華人民共和国：アモイ（廈門）大学、平成10.1.10 （37）「日本における生涯学習の進展と学習評価について」中華人民共和国：国家教育委員会考試中心、平成10.1.13 （38）「外部評価のあり方」長崎大学FD研修会、長崎大学、平成10.2.6 （39）「大学の教育機能のイノベーションと評価」北里大学近未来企画委員会第1部会、北里大学、平成10.4.13 （40）「カリキュラム改革の日米比較」広島大学大学教育研究センター公開研究会、平成10.7.31 （41）「入試改革と接続関係問題」全国高等学校入学者選抜改善協議会、国立オリンピック記念青少年総合センター、平成10.10.23 （42）「カリキュラムの制度論」第18回大学教員研修プログラム（大学セミナー・ハウス）、平成11.1.23 （43）「日本の教育改革の現状と課題」大韓民国：教育開発院、平成11.2.24 （44）「高等教育のアーティキュレーション問題」短期大学基準協会、平成11.5.20 （45）「初等中等教育と高等教育の接続問題について」短期大学基準協会短期高等教育研究会、私学会館アルカディア、平成11.6.24 （46）「高等教育機関と自治体との連結・ネットワークの視点」生涯学習機関等の連携に関する研究協議会、国立教育会館社会教育研修所、平成11.7.21 （47）「世界の中のニッポンの教育」東京葛飾ロータリークラブ、平成11.9.17 （48）「筑波大学のFD」山梨大学教職員研修会、平成11.9.27 （49）「一般教育とカリキュラム編成」立教大学、平成11.10.20 （50）「大学改革と単位制」金沢大学一般教育機構、平成11.12.17 （51）「高等教育機関との連携」生涯学習機関等の連携に関する研究協議会、国立教育会館社会教育研修所、平成12.7.26 （52）「短期大学のアーティキュレーション改善の方向―アメリカの改革事例に学ぶ―」　　　短期大学基準協議会第18回短期高等教育研究会、私学会館アルカディア、平成13.9.17 （53）「単位制度とその運用」神奈川県内大学教務連絡協議会研修会、北里大学、平成13.10.26 （54）「どうなる県短―これからの大学と短大を考える―」山梨県立女子短期大学、平成13.10.27 （55）「大学教育における客観的評価について―成績評価とGPA―」鳥取大学大学教育センター：教養教育に関する講演会、平成13.10.30 （56）「FDと教育評価」神戸大学、平成13,11,22 （57）「Faculty Development活動の意義と実践課題」福島医科大学看護学部教職員研修会、平成14.1.8 （58）「生涯にわたる教養教育の課題―大学改革との関連から―」徳島大学大学開放実践センター：大学改革に関する連続講演会、平成14.3.26 （59）「これからの公民館活動について」山梨県北巨摩郡明野村地区公民館、平成14.6.8 （60）「大学教員評価の取り組み状況と課題―筑波大学を中心に―」山梨県立女子短期大学、平成14.7.3 （61）「英サセックス大・米ペンシルバニア大・筑波大の評価・人事システムの活力」地域科学研究会高等教育情報センター、平成14.7.4 （62）「ファカルティ・ディベロップメントの概念と実施形態」筑波大学システム情報工学研究科第1回FD、平成14.7.24 （63）「教員評価システムの実態と課題―開発・活用動向と導入上の留意点―」北海道私学振興基金協会私学経営実務研修会、札幌ガーデンパレス、平成14.10.18 （64）「学校と地域との連携を考える―教育改革の動向との関連―」山梨県北巨摩郡明野村立明野小学校、平成15.1.6 (65)「教育ＣＯＥと教員評価システム」専修大学、平成15.1.14 （66）「日本型大学評価の課題と展望―第三者評価の要件と個別大学の選択―」地域科学研究会高等教育情報センター、平成15.4.23 （67）「高等教育研究の視点からみた独法化」信州大学独法化を考える教職員有志・信州大学教職員組合連合会、信州大学、平成15.5.25 （68）「教育におけるアーティキュレーション」筑波大学附属四校研合同集会、筑波大学附属小学校、平成15.5.26 （69）「学校教育の基本問題を考える」山梨県北巨摩郡明野村立明野小学校、平成15.7.28 （70）「FD活動と教員評価システム」東京慈恵会医科大学医学部看護学科教職員研修会、平成15.11.10 （71）「FDの現状と学生による授業評価の課題」筑波大学生物資源学類FD講演会、平成15.12 （72）「FDの現状と教育評価の課題」筑波大学医学専門学群看護・医療科学類FD講演会、平成16.3 （73）「大学制度とその改革の動向―個性と競争の時代を迎えて―」筑波大学大学研究センター平成15年度集中プログラム、平成16.3.23 (74）「筑波大学のFD活動―教育計画室による授業参観と授業評価―」京都大学高等教育研究開発推進センター第63回公開研究会、平成16.4.24 （75）「ファカルティ・ディベロップメント活動の意義と課題」東京慈恵会医科大学医学部看護学科教職員研修会、平成16.9 （76）「大学評価とFD活動」いわき短期大学、平成16.12.9 （77）「大学改革と認証評価」駿河台大学大学改革特別講演会、平成17.7.11 （78）「高等教育改革の日米比較」東京理科大学、平成17.8.2 （79）「米国大学における教員評価の実際―わが国の大学評価の動向を踏まえて―」　　　筑波大学芸術系研修会、筑波大学芸術系、平成17.9.21 （80）「第三者評価（認証評価）に関する諸問題」関東私立短期大学協会地区研修会、平成17.10.6 （81）「第三者評価と大学改革」清泉女学院大学・短期大学、平成17.11.5 （82）「大学の法人化と大学法人の透明性の確保について―筑波大学の経験を踏まえて―」　金沢美術工芸大学教職員セミナー、平成17.11.17 （83）「平成17年度＜特色GP＞フォーラム・シンポジウム」大学基準協会「特色ある大学教育支援プログラム」実施委員会、平成17.11.21 （84）「日本における大学改革と大学評価」中華人民共和国・北京師範大学、平成17.12.19 （85）「大学改革と第三者評価について」西武文理大学、平成18.2.16 （86）「学力低下と授業の質的向上」中央医療技術専門学校、平成18.3.24 （87）「大学コンセプトの再構築―＜教育プログラム＞と＜教員組織＞―」地域科学研究会高等教育情報センター、平成18.7.6 （88）「大学教育の教育研究組織の革新―新構想から新々構想へ―」大手前大学、平成18.7.8 （89）「大学教育の充実・発展をめざして―改革の視点とFD活動の活性化―」郡山女子大学・短期大学第43回学園教育充実研究会、平成18.8.21 （90）「短期大学の制度的特性と将来戦略―日米の比較の視点から―」埼玉県短期大学協会、埼玉県大宮市、平成18.9.29 （91「アメリカの大学教員組織」桜美林大学「大学ジュンポシオン」、桜美林大学、平成18.10.21 （92）「日本の教育の優秀性」甲府第一高等学校同窓会（よこの会）、東京ガス青山クラブ、平成18.11.8 （93）「教育概論―日本の教育の優秀性と問題点―」日本工学教育協会：教育力向上セミナー、平成18.12.1 （94）「大学教員の職務と業績評価―国内外の最新動向を踏まえて―」地域科学研究会高等教育情報センター、全共連ビル、平成18.12.11 （95）「第三者評価の時代における短期大学の改革と課題」松本短期大学FD講演会・ワークショップ、松本短期大学、平成18.12.16 （96「入試問題を考える」筑波大学附属駒場高等学校・中学校、平成19.1.15 （97）「国立大学の法人化改革」大韓民弘益大学校代表団とのセミナー、筑波大学教育学系、平成19.2.8 （98）「大学教育の再生にむけて」松本大学相互点検・特色GPフォーラム、松本大学、平成19.03.11 （99）「教育概論―高等教育の質保証をめざして―」日本工学教育協会：教育力向上セミナー、機械会館、平成19.8.31 （100）「短期大学発展のための将来戦略について」高知学園短期大学「食と健康フォーラム」、高知市文化プラザ、平成19.10.12 （101）「授業評価の意義と評価―学生による授業評価の特徴―」群馬県立県民健康科学大学「FDに関する研修会」、群馬県立県民健康科学大学、平成20.3.24 （102）「これからの大学院教育のあり方」筑波大学医学系「キャリア・パス合宿」、つくばクリエーション・センター、平成20.5.30 （103）「現代大学改革の動向とFDの課題」倉敷市立短期大学「第1回FD研修」、倉敷市立短期大学、平成20.7.9 （104）「短期高等教育の質向上と認証評価」日本私立短期大学協会運営問題委員会、私学会館、平成20.7.18 （105）「教育概論」日本工学教育協会教育力向上セミナー、東京機械製作所本社ビル６F、平成20.8.29 （106）「アメリカの単位制度の歴史的経緯と実態」京都大学高等教育研究開発推進センター第79回公開研究会、京都大学、平成20.11.15 （107）「筑波大学の体育の在り方（基調講演）」、筑波大学総合研究棟D、平成21.3.6 （108）「学校接続論」平成21年度茨城県高等学校校長協会進路指導委員会第1回拡大研修会、筑波大学大学会館国際会議室、平成21.7.6 （109）「教育概論―高等教育の質保証―」日本工学教育協会：教育力向上セミナー、武蔵工業大学、平成21.8.28 （110）「大学教育を考える」（筑波大学学内新任職員研修会）平成21.10 （111）「良い授業を実践するためには―教育の質保証に向けて―」岡山学院大学全学FD研修会、岡山学院大学、平成21.12.25 （112）「筑波大学における新しい教育戦略の試み」第122回全国農学系学部長会議、ホテルフロラシオン青山、平成22.6.3 （113）「大学院におけるFD活動とTF制度」2010年度大学院FDセミナー（首都大学東京）、首都大学東京健康福祉学部、平成22.7.10 （114）「大学院におけるＦＤ活動とＴＦ制度」国土交通省環境防災学講演会、砂防会館、平成22.7.13 （115）「大学教育の実質化とFD活動」日本獣医生命科学大学FD研修会、日本獣医生命科学大学、平成22.7.29 （116）「今後の高等教育の展望について」湘北短期大学教職員研修会、湘北短期大学、平成22.10.27 （117）「大学院におけるFD活動とTA活動」都留文科大学教職員研修会、都留文科大学、平成23.1.19 （118）「筑波大学の大学院教育の実質化」筑波大学医学ワークショップ、筑波大学、平成23.2.28 （119）「筑波大学の教育改革」名古屋大学FD研究会、名古屋大学、平成23.5.10 （120）「二学期制の導入について」筑波大学人間総合科学研究科第二回FDプログラム、平成23.7.8 （121）「大学院教育を変える」筑波大学医学系FD研修会、平成23.7.19 （122）「大学院における成績評価のあり方」桜美林大学大学院研修会、桜美林大学、平成23.9.13 （123）「学生支援GPについて」筑波大学T―ACT公開シンポジウム、筑波大学、平成23.9.22 (124)「新たな学生・教員組織の再編成のコンセプトと制度設計－教育プログラムの明確化・柔軟化への対応－」地域科学研究会高等教育情報センター、剛堂会館、平成23.10.14 （125）「教員組織の再編成と学位プログラム」筑波大学人間総合科学研究科ヒューマンケア科学専攻研修会、平成23.10.28 （126）「学位課程プログラムの展開と教育の質保証―筑波大学の事例紹介を兼ねて―」　　　大阪大学大学教育実践センター第9回高等教育質保証研究会、大阪大学、平成23.12.27 （127）「SS研究・個人課題研究発表会の全体講評」茗渓学園高等学校平成23年度個人課題研究発表会、筑波大学、平成24.2.1 （128）「学位プログラムとグローバル教育院」筑波大学人間総合科学研究科FD研修会、平成24.2.8 (129)「『筑波大』授業運営体制の革新と教育の質保証－３学期制から６区分の２学期制への進化－」地域科学研究会高等教育情報センター、剛堂会館、平成24.3.21 (130)「グローバル時代の大学の管理運営と教職員－筑波大学の事例－」桜美林大学「2012年度日中高等教育交流討論会」、国際文化会館、平成24.6.10 (131)「学校接続論と授業の質向上」茨城県私学教職員研修会（茨城県私学協会）平成24.8.2 (132)「授業運営体制の革新と教育の質保証－３学期制から６区分の２学期制への進化－」地域科学研究会、日本教育会館、平成24.3.21、 (133)「機能強化に向けた筑波大学の組織改革－筑波大学の学位プログラム－」中央教育審議会大学教育部会発表、平成24.11.12 (134)「学期制の改革と単位制度再考－革新的なモジュール制の導入－」地域科学研究会、日本教育会館、平成25.3.15 (135)「短期大学：再生への未来戦略－」日本私立短期大学協会運営問題委員会、アルカディア市ヶ谷（私学会館）、平成25.6.21 (136)「高等教育の質的転換について－知識・伝達注入授業から能動的学習へ－」全国大学実務教育協会、ホテルオークラ、平成25.6.28 (137)「大学とは何か」茗渓学園高等学校『茗渓学園SSH講演会』、平成25.7.17 (138)「大学教育の質的転換について－「主体的な学び」の制度構築－」、筑波大学財務部セミナー、平成25.8.29 (139)「短期大学教育の質保証と未来戦略」埼玉県私学短期大学協会、パレスホテル大宮、平成25.10.4 （140）「筑波大学の新しい挑戦－Imagine the Future－」茗渓会山梨支部教養講演会、平成25.12.3 (141)「短期大学教育の実質化と改革戦略」育英短期大学FD研修会、平成25.12.26 (142)「米国短期大学に学ぶ－教育接続から教育継続への転換－」中央教育審議会大学分科会大学教育部会短期大学WG、平成26.1.30 (143)「社会が求める大学評価とは－大学の何を評価し社会に示すか－」（パネルディスカッションのモデレーター）大学基準協会大学評価シンポジウム、ホテルグランドヒル市ヶ谷、平成26.3.4 (144)「グローバル人材の育成に向けて－企業からの期待－」筑波大学第１回エンパワーメント情報学シンポジウムのパネラー、東京国際フォーラム、平成26.3.10 (145)「大学で学ぶ意義」山梨県立北杜高校進路ガイダンス,平成26.8.29 (146)「能動的学修とは」全国大学実務教育協会“第１回能動的学修の教員研修リーダー講座”、アルカディア市ヶ谷（私学会館）、平成26.8.30 (147)「4学期制のデザインと教学運営の進化」地域科学研究会高等教育情報センター、剛堂会館、平成26.12.17 (148)特別講演「私の教育制度学研究40年」筑波大学人間系ペスタロッチ祭、筑波大学大学会館、平成27.3.5 (149)「教務系部課長に求められる人材」平成27年度国立大学法人等新任幹部業務研修（教務系・病院系）、平成27.3.10、文部科学省 (150)「日本の教育の優秀性とこれからの人材の育成」（平成27年度職業訓練指導員総合研修会）、平成27.6.1、山梨県立産業技術短期大学校 (151）「能動的学修とは」全国大学実務教育協会“第２回能動的学修の教員研修リーダー講座”、平成27.8.28、主婦会館 (152)「大学教育のあり方」山梨県立大学人間福祉学部ＦＤ研修会、平成27.10.7 (153)「日本の常識は世界の非常識」山梨県立大学同窓会（富桜会）総会講演、平成27.7.12 (154)「実践的な職業教育と高等教育体系の構築」私学研修会研究会、平成27.11.4 (155)「大学教育における教育実践－３ポリシーとアクティブ・ラーニング」山梨県立大学看護学部ＦＤ研修会、平成27.11.27 （156）「私の教育制度学40年」茗渓会山梨支部教養講演会、平成27.12.5 （157）「筑波大学におけるベンチャーの育成・支援」山梨県燦々会、平成28.1.26、古名屋ホテル（158）「大学と観光振興」山梨県経済同友会、平成28.8.4、富士屋ホテル (159)「能動的学修とは」全国大学実務教育協会“第３回能動的学修の教員研修リーダー講座”、平成28.8.27、主婦会館 (160)「大学を取り巻く問題と評価」、人間環境大学看護学部・看護研究科ＦＤ研修会、平成28.2.24 (161）「教育の質保証とカリキュラムマップ」、中国学園大学・短期大学ＦＤセミナー、平成28.9.8 （162）「能動的学修とルーブリックによる評価をめぐって」全国大学実務教育協会会員校代表者交流会、平成28.9.9、グランドヒル市ヶ谷（163）「学事暦の再構築と教学運営の進化～単位制度の運用と教育の質保証～」地域科学研究会高等教育情報センター、平成28.9.13、剛堂会館（164）パネルディスカッション「内部質保証システムの有効性を高めるために－第３期の認証評価におけるポイント－」大学基準協会「大学評価シンポジウム」平成28.10.19、メルパルク大阪（165）「教育の内部質保証への取組み」（平成28年度公大協社会福祉学系部会連絡会）、平成28.10.27、山梨県立大学 (166)「大学で学ぶ！」山梨県甲斐清和高校講演会、平成29.1.12 (167)「看護職に求められる人材」山梨県立中央病院・山梨県立大学看護学部・看護学研究科「看護研究学術集会」平成29.2.11（山梨県立中央病院） (168)「教学ガバナンスと教育の内部質保証」茨城県立医療大学ＦＤ、平成29.2.21 (169)「本学における大学院構想と今後の課題～看護学研究科・看護学部合同ＦＤ～」山梨県立大学看護学部・看護学研究科合同ＦＤ、平成29.2.7 (170)「地域を愛し、地域を育てる」大学（山梨県立大学FD･SD新任研修会）、平成29.4.26 (171)「公立大学長から公立大学職員への期待～大学の特色ある取組みを踏まえて～」公立大学協会「公立大学に関する基礎研修」東京グランドホテル、平成29.5.12 (172)「求められるグローバル人材」市川三郷町国際交流協会、平成29.6.14 (173)「大学単位制度の歴史、現状、課題」大学基準協会職員研修会、平成29.6.26 (174)「内部質保証を中心とした大学教育のあり方－山梨県立大学の事例を中心に－」日本高等教育評価機構セミナー、平成29.7.11 (175)「高等教育改革の方向性と公立大学の取組み」（公立大学協会副学長等協議会：教育改革分科会）平成29.7.18 (176)「公立大学のガバナンスと教学改革」東北大学アカデミック・リーダー育成プログラム（集中セミナー）、平成29.8.4 (177)「教育の内部質保証と教学改革－３ポリシーと学修成果－」湘北短期大学ＦＤ・ＳＤ研修会、平成29.8.23 (178)「能動的学修とは」全国大学実務教育協会“第４回能動的学修の教員研修リーダー講座”、私学会館、平成29.8.26 (179)「大学教育の実質化を目指す」関西外国語大学教職員研修会、平成29.9.8 (180)「公立大学の役割と中堅職員に求められる人材」公立大学協会中堅職員研修会、平成29.9.19 (181)「『地域を愛し、地域を育てる』山梨県立大学」全国大学実務教育協会会員校代表者交流会、平成29.9.21 (182)「少子高齢社会における健康づくり－健康意識の醸成－（甲府市第一回よっちゃばれ放談会）」甲府市役所、平成29.9.25 (183)「山梨県立大学の産学連携事業」（第7回産業界団体関係者と協会との意見交換会）全国大学実務教育協会、平成29.10.13 (184)「地域社会連携と地域貢献度指標の開発に向けて」日本私立短期大学協会第15回理事長会議、私学会館、平成29.12.4 (185)「学事暦の再構築と教学運営の進化－単位制度の運用と教育の質保証」地域科学研究会高等教育情報センター、平成29.12.20、剛堂会館 (186)「魅力ある大学づくりと学長のリーダーシップ」大学基準協会『第５回学長セミナー』、東京ガーデンパレス、平成30.1.20 (187)「新たな認証評価に向けて－評価経験を踏まえて－」第７回公立大学改革支援・評価研究センタースタッフ会議、公立大学協会、平成30.2.16 (188)「教育の内部質保証の再構築に向けて」植草学園大学・短期大学FD研修会、植草学園大学、平成30.3.7 (189)「能動的学修と教育の質保証」愛知大学「大学教育問題全学講演会、愛知大学、平成30.4.12 (190）「地域貢献指標開発に向けた学修成果の測定－事例紹介－」公立大学協会「教育改革分科会」、東京グランドホテル、平成30.7.17 (191）「単位制度と大学教育の質保証」兵庫大学・兵庫大学短期大学部高等教育研究センター公開講演会、兵庫大学、平成30.7.27 (192）「ＦＤ／ＳＤ活動の意義とこれからの課題－看護教育の質的向上をめざして－」山梨県立大学看護学部ＦＤ研修会、平成30.8.1 (193)「能動的学修とは」全国大学実務教育協会“第５回能動的学修の教員研修リーダー講座”、私学会館、平成30.8.7 (194）「本協会の教員養成プログラム開発について」全国大学実務教育協会会員校代表者交流会・シンポジウム「時代を拓く大学教育の改革プログラム」、私学会館、平成30.9.10 (195）「学修成果の可視化と地域貢献－公立大学法人山梨県立大学の事例－」湘北短期大学教職員研修会、平成30.12.12 (197）「学修時間の確保と学修成果の可視化について」東洋学園大学研修会、平成30.12.20 (198）「能動的学修と教育の質保証のあり方」青森市産官学連携プラットフォーム共同ＦＤ研修会、平成30.2.19 (199）「これからの人材育成と大学教育の在り方について」山梨県甲府商工会議所合同懇談会（研修）、平成31.3.14 (200)「学修成果の可視化」山梨県立大学新任教職員研修会（第２回FD・SD研修会）、令和元.5.22 (201)「教育の内部質保証システムの構築に向けて－学修成果の可視化の実践事例－」大学改革支援・学位授与機構、一橋講堂、令和元.6.10 (202)「教育の質保証と教学マネジメント改革－単位制度の正しい理解と活用－」公立大学協会副学長等協議会、日本教育会館、令和元.7.3 (203)「教育の質保証と教学マネジメントの確立－『2040年に向けた高等教育のグランドデザイン』答申を踏まえて－」高知県立大学SD研修会、令和元.7.11 (204)「山梨県・（国）山梨大学・（公）山梨県立大学の連携と今後－自立・連携型の“やまなしアカデミア”のコンセプトと課題－」地域科学研究会高等教育情報センター、　　　剛堂会館（明治薬科大学）、令和元.7.25 (205)「学校間接続と高校教育のあり方」全国都市市立高等学校長会常務理事研究協議会、ホテルブリランテ武蔵野、令和元.7.26 (206)「山梨県立大学と山梨大学との連携推進法人の設立構想について」公立大学協会地域連携に関する協議会、東京グランドホテル、令和元.8.26 (207)「大学改革と大学教育の質保証」全国大学実務教育協会“第１回ＦＤ実践研究会”、私学会館、令和元.8.23 (208)「能動的学修とは」全国大学実務教育協会“第６回能動的学修の教員研修リーダー講座”、私学会館、令和元.8.24 (209)「大学の未来像と働き方改革－「多忙感・閉塞感」の解消に向けて－」私学事業団研修会、令和元.8.30 (210)「大学実務家教員養成講座の開発と意義」全国大学教育実務協会会員校代表者交流会、市ヶ谷アルカディア（私学会館）、令和元.9.9 (211)「教育の質保証と教学マネジメントの確立」公立大学協会甲信越地区協議会、長野大学、令和元.9.13 (212)「高等教育政策」全国大学実務教育協会“第１回大学実務教員養成講座”、私学会館、令和元.10.19 (213)「教学マネジメント」公立大学協会学長会議、山口ホテルタナカ、令和元.10.28 (214)「大学教育の質保証に向けた教学マネジメントの確立と大学間連携」茨城県立医療大学ＦＤ研修会、令和２.2.7 (215)「教学マネジメント改革への対応－公立大学としてどう受け止め、実践するか－」公立大学協会学部長等研修会、令和２.2.19 (216)「実務家教員の養成・活用・評価・ＦＤの設計と展開－実務家教員の強みと弱み／実践的職業教育の深化」地域科学研究会高等教育情報センター、城西大学､令和２.3.16 (217)「大学等連携推進法人を活用した地方大学改革－設置形態を超えたガバナンス連携の展開－」（山梨大学島田眞路学長と）地方創生に資する魅力ある地方大学の　　　実現に向けた検討会議（内閣官房）第3回（web会議）、令和２.10.16 (218）「教育の質保証の鍵をにぎる！単位制度」公立大学協会「教学コモンズ」第１回勉強会（web）、令和２.8.26 (219）教学ガバナンス改革事例－学修成果の可視化、大学等連携推進法人制度」公立大学協会「教学コモンズ」第３回勉強会（web）、令和３.3.30 (220)「大学アライアンスやまなし」文部科学省「地域連携プラットフォーム等の構築促進に向けたシンポジウム」（web発表）清水一彦・島田眞路学長、令和３.7.13 (221）「オンライン教育時代の学修成果の可視化と質保証のあり方－中教審の審議の動向を踏まえて－」全国大学教育研究センター等協議会シンポジウム、山梨大学（オンライン）、令和３.9.15、 (222）「教育の質保証とは何か－いま、大学・大学院に求められているもの－」福岡女子大学FD研修会（オンライン）、令和３.10.6 (223）「学士課程教育の構造と新カリキュラムデザイン－学部学科制脱却から48年/教員組織と学生組織の分離は今－」地域科学研究会・高等教育情報センター（オンライン）ー、令和３.10.11 (224）「学制150ぶりの大学改革－ニューノーマル時代における学位プログラムと新高等教育制度－」（株）ビズアップ総研オンラインセミナー、令和３.10.15 (225)「大学等連係推進法人『大学アライアンスやまなし』の取組みと今後の課題」第37回監事協議会（国立大学関東・甲信越支部）、令和３.7.8 (226)「高等教育政策の動向と教学マネジメント改革」流通科学大学ＳＤ研修会、令和４．２．10 (227)「大学連携と設置科目の新展開～「大学アライアンスやまなし」の実践から～大学コンソーシアム京都ＦＤフォーラム：シンポジウム、令和４．２.27 (228)「高等教育政策の動向と教学マネジメント改革」流通科学大学ＳＤ研修会、令和４．２．10 (229)「大学制度の正しい理解と教学マネジメント改革」大阪女学院大学・短期大学ＦＤ研修会、令和４．10.５ (230)「大学等連携推進法人における教養系連携開設科目の実践と課題－大学アライアンスやまなしの事例を中心に－」名古屋大学教育基盤連携本部シンポジウム、令和４．11.４ (231)「教学マネジメント改革と内部質保証システムの構築」公立大学法人都留文科大学ＦＤ研修会、令和５．６．21 【科学研究費獲得実績】１．研究代表（1）大学単位制度の研究（04610137）、代表、1992～1992 （2）日米の大学単位制度の比較史的研究（研究成果公開促進費）、代表、1997～1997 （3）大学におけるオナーズ・プログラムの開発研究（12610236）、基盤研究（C）、代表、2000～2001 （4）大学院学位制度の日米比較研究（9610237）、基盤研究（C）、代表、1997～1998 （5）高等教育における経験学習の評価法プログラム開発企画（12891005）、基盤研究（C）、代表　2000～2000 （6）研究者養成型大学院カリキュラムの日米比較研究（15530490）、基盤研究（C）、代表、2003～2005 （7）教育専門職学位創設のプログラムの開発のための企画調査（15633007）、基盤研究（C）、代表　2003～2003 （8）教師・子ども・カリキュラムの視点からみた義務教育制度の総合的再編に関する学術調査（17402037）、基盤研究(B)（海外学術調査）、代表、2005～2008 （9）いじめ・不登校に関する教育制度的研究（22530847）、基盤研究（C）、代表、2010～2012 (10)日本型大学単位制度の再構築(25381066)、基盤研究（C）、代表、2013～2016 (11)アーティキュレーション（接続関係）の基本理念と改革原理に関する研究、基盤研究c、代表、2018～2023　 (12)教育のデジタライゼーション時代における単位制度の新たな創造基盤研究c、代表　2021～継続中　２．研究分担（1）諸外国における義務教育の教育内容の改定動向に関する比較研究（01301029）、分担、1989～1991 （2）わが国における大学院発展の可能性―グラジュエートスクールとプロフェッショナルスクールの比較の視点を中心として―（01301028）、分担、1989～1991 （3）大学一般教育の学習と高校における学習との相互連関に関する調査研究（02451042）、分担、1990～1991（4）大学における物理の基礎教育、分担、1990～1992 （5）大学における研究機能の発展と変容に関する調査研究（04306009）、分担、1992～1994 （6）大学改革の実施状況に関する調査研究（05306004）、分担、1993～1995 （7）短期大学における大学改革と18歳人口急減機への対応に関する調査研究（05306018）、分担、1993～1995 （8）大学評価に関する総合的比較研究（06301030）、基盤研究（A）、分担、1994～1996 （9）大学院改革の実施状況に関する調査研究（09300002）、基盤研究（A）、分担、1997～1998 （10）学術研究に対する資金供給システムに関する基礎的調査研究、基盤研究（B）、分担、1997～1999 （11）職業人再教育志向型大学院の構造分析とその展望に関する研究（11410081）、基盤研究（B）、分担、1999～2000 （12）アジア諸国における中等・高等教育の民営化に関する実証的比較研究（13410075）、基盤研究（B）、分担、2001～2002 （13）大学における「学び」の空間モデル構築に関する研究（20402053）、基盤研究（B）、分担、2008～2011
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