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3つのポリシー(教育経営方針「聖徳が求めるもの」)
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聖徳大学大学院では、学則に定める教育目的を果たすため、研究科・専攻ごとに教学経営の基本方針となる学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)、教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)、入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)の3つの方針を、次のとおり定めています。

聖徳大学大学院

博士前期課程
1. 学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

聖徳大学大学院は、1933年に創立された東京聖徳学園の建学の精神である「和」を教育理念としています。本学大学院は、この理念を社会に創造的に活かしながら、多彩な総合的かつ学際的な教育・研究体制を構築し、時代に求められるより高度な専門的職業人と研究者の養成を行い、斯界に有意な人材を多数輩出しています。
大学院をとりまく現代社会は、極めて早い速度で進行する個人・社会・自然に関わる価値観の多様化・複雑化にともない、予想もしなかった変化に直面しています。それ故に、文化・社会・自然及びこれらと人間自身との関係についてのこれまでの概念を転換し、人間の尊厳、生命に対する新たな認識と価値を創造する人材の養成が求められています。
聖徳大学大学院博士前期課程は、我が国最初となる児童学研究科を中心に5研究科から構成され、如上の現代社会の要請に応える教育・研究体制を整え、高度な実践的な指導力を備える専門家と学術研究を担う研究者の養成を行っています。とくに、児童学研究科では、我が国で最初の設置となる通信制大学院において、すでに教職に就いている人材をはじめ多様な社会人に対して学習の途を開き、修士の学位を多数授与する実績を積んでいます。
聖徳大学大学院博士前期課程は、上記の基本認識に基づいて、以下の教育目標を掲げています。
【教育目標】
1.基礎的な学術研究能力とともに新たな認識と価値を創造できる専門性に優れた研究能力を育成する。
2.現実社会の問題・課題について具体的な実践の場から要請される高度な専門的解決力を育成する。こうした教育目標に基づいて、以下の能力を備えた人材を育成します。
【学修成果】
1.専門能力を高度に研磨し質の高い創造的な研究を進めることができる。
2.実際に生起している問題・課題の対応について実践的観点から開発的研究を進めることができる。
聖徳大学大学院では、以上の学修成果を達成するために編成された教育課程において所定の単位を修得した人に、修了を認定し、修士の学位を授与します。

2. 教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

聖徳大学大学院では、各研究科の学修成果を体系的に達成するために、それぞれの独自な共通科目と専門教育科目を設定し、以下の方針に基づいて教育課程を編成しています。
1.共通科目としての「研究方法論」等、専門関連科目の「特論」等を設定し、基礎的な学術研究能力とともに、学際的な知見と洞察力を育成します。
2.多様な選択科目の「特論」等を設定し、高度な実践力と問題・課題解決力を育成します。
3.修士研究の成果を具体化するために実習・演習科目群を設定し、修士論文及び課題研究を作成する実力を育成します。

3. 入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)

聖徳大学大学院は、基礎的な学術研究能力とともに新たな認識と価値を創造できる専門性に優れた研究能力を備えた人材と現実社会の問題・課題について具体的な実践の場から要請される高度な専門的解決力を備えた人材を育成することをめざしています。
聖徳大学大学院はこうした目的を理解し、それを達成できる資質をもった人を求めています。
1.専門領域における明確な課題ないし目的意識、及び研究に対する熱意を有している人。
2.主体的かつ協働的に研究に取り組むことができる人。
3.高度専門職職業人ないし研究者として社会及び学界で活躍したい強い意思を有する人。

聖徳大学大学院ではこのような人を受け入れるために、学部卒業相当と認められる学力試験を含め、実技試験、口述試験、面接を実施し、研究能力を多様な角度から総合的に判断します。

博士後期課程
1. 学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

聖徳大学大学院は、1933年に創立された東京聖徳学園の建学の精神である「和」を教育理念としています。本学大学院は、この理念を社会に創造的に活かしながら、多彩な総合的かつ学際的な教育・研究体制を構築し、時代に求められるより高度な専門的職業人と研究者の養成を行い、斯界に有意な人材を多数輩出しています。
大学院をとりまく現代社会は、極めて早い速度で進行する個人・社会・自然に関わる価値観の多様化・複雑化にともない、予想もしなかった変化に直面しています。それ故に、文化・社会・自然及びこれらと人間自身との関係についてのこれまでの概念を転換し、かつ人間の尊厳、生命に対する新たな認識と価値を創造する学術研究者の養成が求められています。
聖徳大学大学院博士後期課程は、我が国最初となる児童学研究科を中心に5研究科から構成され、如上の現代社会の要請に応える教育・研究体制を整え、高度な学術研究を担う研究者の養成を行っています。とくに、児童学研究科では、我が国で最初の設置となる通信制大学院博士後期課程において、高等教育機関の教員を含めた多様な社会人に対して博士の学位を多数授与する実績を積むとともに、教職大学院を修了した人材に対しても学習の途を開いています。
聖徳大学大学院博士後期課程は、上記の基本認識に基づいて、以下の教育目標を掲げています。
【教育目標】
1.質の高い研究手法を駆使して新たな認識と価値を創造できる専門性に優れた研究能力を育成する。
2.学会で研究活動を展開し、内外の高等教育機関及び研究機関などで活躍できる研究能力を育成する。
こうした教育目標に基づいて、以下の能力を備えた人材を育成します。
【学修成果】
1.専門能力を高度に研磨し質の高い創造的な研究を進めることができる。
2.研究を計画的に進め、その成果を学術誌で公表し、併せて学会でのプレゼンテーション・ディスカッションができる。
聖徳大学大学院では、以上の学修成果を達成するために編成された教育課程において所定の単位を修得した人に、修了を認定し、博士の学位を授与します。

2. 教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

聖徳大学大学院博士後期課程では、各研究科の学修成果を体系的に達成するために、次のように「特殊研究」や「特別研究」科目を編成・実施しています。
1.独立した研究者に必要な高度な知見に基づく洞察力と分析力を育成します。
2.博士研究を遂行できる学術研究能力を育成します。

3. 入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)

聖徳大学大学院後期課程は、独立した研究者として内外の高等教育機関及び研究機関で活躍できる人材を育成することを目指しています。
こうした目的を理解し、それを達成できる資質をもった人を求めています。
1.博士前期課程ないし修士課程において高度な専門知識をすでに身につけた人。
2.主体的かつ協働的に研究に取り組むことができる人。
3.研究者として高等教育機関及び研究機関などで活躍したい強い意思を有する人。

聖徳大学大学院後期課程ではこのような人を受け入れるために、博士前期課程ないし修士課程修了相当と認められる学力試験を含め、実技試験、口述試験、面接を実施し、研究能力を多様な角度から総合的に判断します。


児童学研究科

博士前期課程
1. 学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

児童学研究科博士前期課程は、児童学に関する我が国最初の修士学位を授与する研究科として、多くの研究者と高度専門職業人を輩出してきました。
現代社会は、従来の保育・教育等に関わる大学院の対象・専門領域のみでは解決できない多様な課題を抱えています。例えば、保育・学校における校種間連携、社会教育における他職種間連携など、発達段階(乳児期・幼児期・児童期・青年期等)や専門領域(保育学、教育学、心理学等)ごとに研究者を養成してきた従来の大学院研究科では対応が困難となってきました。
そこで、本研究科では、児童の発達の連続性、継続性を踏まえ、教育・発達領域における児童期(小学校段階)の捉え方を拡げ、乳児から青年までを研究対象とすることによって、下記のような人材を養成し社会の発展に貢献します。
1.従来の児童期(小学校段階)に関する専門領域のみでは解決できない新たな課題についての研究能力を備えた研究者と、現実社会で実際に課題解決を図れる高度専門職業人(実践研究者)を養成します。
2.児童に関する多様な課題に対応するため、従来の児童研究の枠組みと異なる「児童学」の立場から研究や実践を行うことができる人材を養成します。また、多様な視点から児童を捉える能力を養成するため、児童に関する多様な専門領域の体系的知識と課題解決能力を修得した人材を養成します。
上記の内容を具体化するために以下の教育目標を設定します。
【教育目標】
1.児童研究に携わる者としての要素となる倫理性、人間性、及び基礎となる研究能力を育成する。
2. 児童研究に携わる者としての要素となる思考力・活用力を育成する。
3.児童学に関わる専門領域の体系的知識を活用して課題解決を図る研究能力と汎用力を育成する。
4.児童学の研究者・高度専門職業人(実践研究者)として必要な総合的実践力を育成する。
上記1〜4の教育目標に基づき、以下のような学修成果を設定します。
【学修成果】
1.児童研究に携わる者として必要な倫理性と人間性を育成します。児童に対する多様な価値を受容し、多角的視点で児童をとらえることができる。
2.研究倫理を遵守して児童研究を進めることができる。
3.自己を客観的に分析し論理的に思考を展開できる。
4.児童について多角的に分析し、その視点に基づき多領域に活用できる。
5.児童学のそれぞれの領域で修得した知識や技能を活用して汎用的に問題解決できる。
6.児童学のそれぞれの領域で必要とされる知識をもち研究につなぐことができる。
7.児童学の研究者・高度専門職業人(実践研究者)として自立して新しい課題を解決できる。
8.児童学の研究者・高度専門職業人(実践研究者)として協働して新しい課題を解決できる。
以上のような学修成果に基づいて編成された教育課程を履修し、修了した人に修士(児童学)の学位を授与します。

2. 教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

児童学研究科博士前期課程の教育目標に基づいた学修成果を達成するために以下の点を重視した教育課程を編成・実施します。
【教育課程編成の方針】
1.児童学の基礎を広く学ぶとともに、児童学を研究するための心構えと方法を学ぶための「研究基礎力科目群」を設置します。
2.児童学の知識や技能を身につけるために用いる思考力、活用力、汎用力を深めるための「研究力科目群」を設置します。
3.児童学の知識や技能を活用して課題を解決できるようにするための「汎用力科目群」を設置します。
4.児童学の課題を個人研究者として、また協働研究者として解決できるようにするための「実践力科目群」を設置します。
【教育課程実施の方針】
1.「研究基礎力科目群」では、例えば「児童研究基礎論」において児童学6領域の概念や研究法の基礎を修得します。また「児童教育学特論(I)」において児童教育学領域の研究内容の理解と基本概念を修得します。
2.「研究力科目群」では、例えば「児童教育学特論(II)」において児童教育学の最先端の研究を理解し、それを踏まえた最新の研究を進める能力を修得します。
3.「汎用力科目群」では、例えば「児童発達評価演習」において児童心理学領域で修得した知識や技能を活用して児童発達の評価ができる能力を修得します。
4.「実践力科目群」では、例えば「児童心理実践研究」において実際の研究課題に対処できる課題解決能力を修得します。

3. 入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)

児童学研究科博士前期課程は、児童学の研究に携わる者としての倫理性、思考力、及び研究能力を備えた人を求めています。具体的には以下のような入学者を求めています。
1.児童に対する広く深い関心をもち、理解したいという意欲をもっている人。
2.児童に関する問題に取り組む積極性と専門性を身につけようとする強い意志をもっている人。
3.児童学研究を推進する上で必要な追究心や社会性を備えている人。

以上の観点から学力試験(専門知識、小論文)、口述試験を通して判断します。

博士後期課程
1. 学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

児童学研究科博士後期課程は、児童学に関する我が国最初の博士学位を授与する研究科として、多くの研究者と高度専門職業人を輩出してきました。
現代社会は、従来の保育・教育等に関わる大学院の対象・専門領域のみでは解決できない多様な課題を抱えています。例えば、保育・学校における校種間連携、社会教育における他職種間連携など、発達段階(乳児期・幼児期・児童期・青年期等)や専門領域(保育学、教育学、心理学等)ごとに研究者を養成してきた従来の大学院研究科では対応が困難となってきました。
そこで、本研究科では、児童の発達の連続性、継続性を踏まえ、教育・発達領域における児童期(小学校段階)の捉え方を拡げ、乳児から青年までを研究対象とすることによって、下記のような人材を養成し、社会の発展に貢献します。
1.児童学分野において、自立した活動を行うのに必要な深い知識・理解と分析力を備えた研究者と高度専門職業人(実践研究者)を養成します。
2.児童学に関する新しい課題を解決できる優れた研究能力を有し、現在の研究水準を超える研究成果を生み出すことのできる人材を養成します。
上記の内容を具体化するために、以下の教育目標を設定します。
【教育目標】
1.児童研究に携わる者としての要素となる倫理性・人間性を基盤として、新たな課題に取り組む力を育成する。
2.児童研究に必要な深い知識・理解と分析力により新たな課題を解決する力を育成する。
3.課題解決の結果を、優れた研究成果として学術論文で公表する力を育成する。
4.研究成果を現実社会で実践し、検証する力を育成する。
上記1〜4の教育目標に基づき、以下のような学修成果を設定します。
【学修成果】
1.児童研究に携わる者として必要な倫理性、人間性を基盤として、児童に対する多様な価値を受容し、多角的視点で児童をとらえた課題設定ができる。
2.研究倫理を遵守して児童研究を進めることができる。
3.既存の児童研究の成果を客観的・多角的に分析することができる。
4.既存の研究の課題を踏まえ、新たな課題とその解決方法を示すことができる。
5.新たな課題を、深い知識・理解と分析力により解決することができる。
6.研究成果を学会で発表し、学術雑誌に掲載することができる。
7.研究成果を現実社会において実践し、検証するとともに、新たな課題を設定できる。

以上のような学修成果に基づいて編成された教育課程を履修し、修了した人に博士(児童学)の学位を授与します。

2. 教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

児童学研究科博士後期課程の教育目標に基づいた学修成果を達成するために、以下の点を重視した教育課程を編成・実施します。
【教育課程編成の方針】
児童学領域の深い知識・深い理解と分析力を修得するとともに、児童学を研究するため心構えと方法を修得します。具体的には八つの特殊研究(児童教育学、発達心理学、児童保健学、児童福祉学、児童文化学、保育学、保育マネジメント、教科内容学)のうち二つ以上を履修することにより、それぞれの研究に必要な深い知識・理解と分析力を修得します。
【教育課程実施の方針】
1.児童学領域の分析方法を理解し、新しい課題の解決ができるよう指導を行います。
具体的には、博士後期課程担当教員のもとで指導を行います。その成果をもとに、児童学研究所紀要や児童学関連学会での発表と学術雑誌への投稿・掲載を行いながら、中間発表、最終発表会を経て、博士論文を作成します。
2.高度専門職業人の博士論文作成にあたっては、研究成果を現実の社会において実践し、検証できるよう指導を行います。

3. 入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)

児童学研究科博士後期課程は、児童学の研究に携わる者としての倫理性、思考力、及び研究能力を備えた人を求めています。具体的には以下のような入学者を求めています。
1.博士前期課程(修士課程)において児童学に関する研究主題をもっている人。
2.児童に関する問題に取り組む積極性と専門性を身につけようとする意欲と資質を備えている人。
3.児童学研究を推進する上で必要な追究心や社会性を備えている人。

以上の観点から学力試験(外国語、基礎科目、専門科目)、口述試験を通して判断します。

臨床心理学研究科

博士前期課程
1. 学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

臨床心理学研究科博士前期課程は、臨床心理士養成大学院として、高度な専門知識と技能をもって人々の福祉増進に携わる臨床心理士を多数輩出してきました。
現代日本では、グローバル社会が進行し、異なる文化や多様な価値観をもつ人々と共存し、豊かな社会を実現していこうとしています。一方、社会格差は増大し続け、テロ事件や自然災害など人間の尊厳や生命への脅威が大きな社会問題となっています。これら問題からもたらされる心の傷をケアする高い倫理性と高度な専門性をもった臨床心理士の育成が求められています。そうした社会的要請を背景として臨床心理学研究科博士前期課程では、心理臨床の高度な実践力と豊かな人間性を兼ね備えた人材、深い学識と高度な研究能力を有する研究者を育成します。それを具体化するために 以下の教育目標を設定します。
【教育目標】
1.種々の臨床心理査定技法や面接援助技法を修得し、実践トレーニングによって、客観
的、多面的に対象者を理解し、心の問題に的確に対応する実践力を育む。
2.臨床心理的地域援助に必要な知識と介入法を修得し、危機介入や地域社会・コミュニティと連携して緊急支援することのできる臨床心理士を育成する。
3.高い倫理観をもって実践することができ、社会の要請に応える臨床心理士を育成する。
4.臨床心理学に関する研究・調査法に習熟し、実証的に心理的問題の解決法を提案できる臨床心理士を育成する。
上記の教育目標に基づき、以下のような学修成果を設定します。
【学修成果】
1.臨床心理査定の理論と技法を獲得し、心の問題を理解しながら各種心理査定法を活用して、援助計画を立てることができる。
2.臨床心理面接に関する知識を獲得し、対象に応じて面接実践することができる。
3.臨床心理的地域援助に関する理論と事例を理解し、予防策や危機介入法を提案できる。
4.事例検討会、個人スーパーヴィジョン及びグループ・スーパーヴィジョンを通して、臨床心理士に求められる倫理観を身につけ、多様な価値観を受け止めることができる。
5.心理臨床実践に関する研究・調査法に習熟し、事例研究や修士論文執筆を通して、臨床心理学的諸問題の解決法を提案できる。
上記の学修成果に基づく教育課程において所定の単位を修得した人に修士(心理学)の学位を授与します。

2. 教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

臨床心理学研究科博士前期課程では、臨床心理士養成大学院として求められる教育課程編成の方針に加えて、心理臨床実践力をもった人材育成を目標として、最新の施設・設備を備えた大学附属心理教育相談所等の実習や事例検討会、スーパーヴィジョンを含めた教育課程を以下の方針に基づいて編成しています。
【教育課程編成の方針】
1.心理査定技法及び面接援助技法の修得と査定実践力育成科目心理査定技法や面接援助技法を修得するために、種々の心理検査法や面接技法を学び、大学附属心理教育相談所等における実習、スーパーヴィジョン及び事例検討会によって高度な心理臨床実践力を育成します。
2.臨床心理学及びその近接領域諸理論に関する科目心理臨床実践の基礎となる臨床心理学諸理論を体系的に学びます。
3.臨床心理地域援助に関する科目「家族臨床心理学特論」、「学校臨床心理学特論」、「職場臨床心理学特論」によって、臨床心理学的予防介入、危機介入法、援助法を学びます。
4.心理臨床実践に関する研究・調査に関する科目自らの問題意識から研究課題を設定し、実証研究を通じて、臨床心理学的諸問題に対する解決策の提言ができるようにします。
【教育課程実施の方針】
臨床心理学研究科博士前期課程では、学修成果を達成するために、授業計画(シラバス)に教育課程実施の方針を示し、質の高い学習過程を展開しています。
授業方法として、アクティブ・ラーニング、大学附属心理教育相談所を駆使した臨床心理実習、実務経験豊かな教授陣によるスーパーヴィジョン、事例検討会を導入した高度な教育を実施します。

3. 入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)

臨床心理学研究科博士前期課程では、ディプロマ・ポリシーに掲げる目標を理解し、達成できる資質をもった人を求めています。具体的には、次のような入学者を求めます。
1.高度な知識と技法を身につけるための基礎となる心理学諸領域の知識をもち、人間を複眼的に見ることのできる人。
2.心理学研究法・調査法を理解し、物事の真意を検証する実証的態度をもつ人。
3.臨床心理士を目指し、その職務が人に関わり、人に影響を与える専門家であることを自覚し、多種多様な価値観を尊重し、対人コミュニケーション能力をもつ人。
4.自分の心と向き合うことを恐れず、自身の心身健康を管理、維持することのできる人。

以上の観点から学力試験(英語、基礎心理学、臨床心理学)、面接を通して判断します。

博士後期課程
1. 学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

臨床心理学研究科博士後期課程は、種々の現場で活躍している臨床心理士に対して実践指導するスーパーヴァイザーの育成を目的として設立された日本では数少ない研究科の一つです。少子高齢、グローバル化による社会変動や自然災害に対する不安の高まる現代日本において、高度な専門性をもった臨床心理士による心理的支援の必要性がますます高まってきています。
このような社会的要請に応えるべく、本学臨床心理学研究科博士後期課程では、多様な心理支援の現場に関わる臨床心理士に対して指導することのできるスーパーヴァイザーを育成します。そのために以下のような教育目標を設定します。
【教育目標】
1.スーパーヴァイザーに必須の高度な理論的・実践的指導力を育む。
2.臨床心理的諸課題に対応できる優れた感覚と高度の研究能力を育成する。
上記の教育目標に基づき、以下のような学修成果を設定します。
【学修成果】
<洞察力と統合的実践力>
種々の臨床心理査定技法や面接援助技法をもち、人間を理解しようとする深い洞察力と、臨床心理学に関する領域横断的な知識と技法をもって、総合的に臨床心理士を指導できる。
<高度な研究能力>
臨床心理学研究の深化と進歩に追随することができ、 臨床心理実践に即した研究を自立・推進し、新たな知見を導出できる。
上記の学修成果に基づいて編成された教育課程を履修し、修了した人に博士(心理学)の学位を授与します。

2. 教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

臨床心理学研究科博士後期課程では、より高度な実践力と研究能力を有した指導者を育成するために最新の施設・設備を備えた大学附属心理教育相談所においてスーパーヴィジョンの試行による実践訓練を含めた教育課程を以下の方針に基づいて編成しています。
【教育課程編成の方針】
1.実践指導力の育成
大学付属心理教育相談所において事例を担当するとともに、博士前期課程の学生に対するスーパーヴィジョンを試行し、実践に即した訓練、指導を行い、現場実践活動を通して指導力を養います。
2.臨床心理学に関する領域横断的知識の獲得と研究能力の育成臨床心理学的課題を探究するために、種々の臨床心理学理論モデルと研究法を学習し、広い視野と深い洞察力を養い、科学的な根拠をもとに、効果的な心理的援助法を提案できる研究課題を設定し、研究活動を展開しながら、博士論文を作成します。
【教育課程実施の方針】
臨床心理学研究科博士後期課程では、スーパーヴァイザーとして求められる学修成果を達成するために、授業計画(シラバス)に以下の教育課程実施の方針を示し、質の高い学習過程を展開しています。
1.研究活動及び博士論文の作成を主指導教員と二名の副指導教員の体制で指導します。
2.スーパーヴィジョン試行による実践実習と事例検討会による指導を行います。

3. 入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)

臨床心理学研究科博士後期課程では、ディプロマ・ポリシーに掲げる目標を理解し、達成できる資質をもった人を求めています。具体的には、次のような入学者を求めます。
1.より高度な心理臨床的技量を身につけ、臨床心理士のスーパーヴァイザーとして指導を行いたいという目的をもつ人
2.博士後期課程における研究に必要な高度の専門知識を有し、臨床心理学の発展に貢献できる新たな知見を導出する意欲をもつ人

以上の観点から、学力試験(英語、基礎心理学、臨床心理学)、面接を通して判断します。

言語文化研究科

博士前期課程
1. 学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

言語文化研究科博士前期課程は、人類が営々と築き上げてきた言語、文学、歴史などの文化遺産を学問的に探究し、その成果を社会に還元することによって、現代社会に貢献できる有能な人材を育成することを基本理念とします。
グローバル化が進展する現代社会では、日本語と英語の高度な運用能力、異文化理解、海外の文化の受容、日本文化の発信などができる人材が求められています。言語文化研究科博士前期課程では留学生や社会人を含む有為な学生を広く募り、日本と英米の文化・文学・言語を共時的・通時的観点から研究し、専攻横断的な共通科目の履修によって語学力を向上させ、異文化理解を深め、図書館情報と書道文化の領域においても研究力と技能の向上を図っています。このように高い専門性と広汎な知識と技能に裏打ちされた高度専門職業人を育成し、基本理念に従い次のような教育目標を掲げ、社会の要請に応えます。
【教育目標】
1.日本文化・英米文化の専門知識と分析・洞察力によって、研究を遂行できる人材を育成する。
2.日本文化・英米文化の特質を十分に理解し、広汎な知識と高い語学力を駆使して異文化の受容と発信ができ、教育者として社会に貢献できる人材を育成する。
3.高度な専門知識、広汎な情報、柔軟な思考力を身につけた人材を育成する。
以上の教育目標に基づき、以下の学修成果をあげた人に修士(日本文化)または修士(英米文化)の学位を授与します。
【学修成果】
1.課題に係る事象を客観的に考察・分析し、研究倫理を遵守して研究を遂行できる。
2.個別にまたは他者と協働して課題を解決し、その成果を社会に広く発信できる。
3.異文化理解を深め、高度な語学力を駆使して文化の受容と発信に貢献できる。
4.知識と教養と専門性を身につけた高度専門職業人として教育上の指導ができる。

2. 教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

【教育課程編成の方針】
学位授与の方針に即して、日本文化専攻と英米文化専攻では次の五点を踏まえたカリキュラムを編成します。
1.言語文化研究科博士前期課程の「共通科目」群を通して、文化や言語に係る事象の普遍的な側面に触れ、両者を機能的に関連付け、専攻を横断した研究指導が受けられる。
2.日本文化・英米文化、日本文学・英米文学、日本語学・英語学という専門科目群を通して、二つの専攻における三つの領域 (文化、文学、語学) で個別の研究が行える。
3.専攻ごとの専門科目の中の「関連科目」群を通して、研究の幅を広げられる。
4.「日本語教育特別研究」と「英語教育論」を通して、国語と英語の教科指導力を向上させられる。
5.「日本語表現研究」と「英語表現論研究」をとおして、日本語と英語の運用能力を向上させられる。
【教育課程実施の方針】
言語文化研究科博士前期課程で育成する能力が確実に身につき、修士論文が作成できるように、院生一名につき複数の教員が指導にあたります。学卒者・留学生・社会人に開かれた研究科として、とりわけ、現職教員のリカレント教育の推進のために、「昼夜開講制」をとり、学生の学習環境に応じて教育・研究指導が受けられる時間割編成とします。
講義は学生数に応じて研究計画に関係の深い内容、または学生の研究に共通の内容とします。また、日本文化の受容と発信の強力な担い手となり得る海外からの留学生に対する日本語と日本文化の指導・支援体制を強化します。

3. 入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)

日本文化専攻・英米文化専攻では、ディプロマ・ポリシーで掲げているとおり、日本文化・英米文化の領域において高度な研究能力を発揮し、両文化の特質を十分に理解し、日本語・英語の運用能力を駆使して社会に貢献できる高度専門職業人を育成することを目的としています。それゆえ、このような目的を十分に理解し、自己の研究目的を達成できる人、具体的には次に掲げるような入学者を求めています。
1.日本または英米の文化・文学・言語について広汎かつ詳細な知識を身につけている人
2.研究に必要な学力、意欲、および日本語・英語の高度な運用能力を身につけている人
3.課程修了後、高度専門職業人としての社会貢献に意欲的な人

学部卒業に相当する学力、日本語・英語の運用能力、主体的で旺盛な研究意欲、日本文化・英米文化の研究と教育に対する関心、異文化理解とコミュニケーションの重要性に対する認識などについて、筆記試験、口述試験、実技試験、面接を課し、それらの結果に基づき多面的、総合的に評価します。

博士後期課程
1. 学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

言語文化研究科博士後期課程は、国内外から有為な学生を募り、日本と英米の文化・文学・言語の特質を探究し、高度な語学力を駆使して研究成果を発信できる有能な研究者・教育者を育成し、基本理念に基づいて次のような教育目標を掲げ社会の要請に応えます。
【教育目標】
1.日本文化・英米文化に関する専門知識と分析力と洞察力によって、当該領域での研究課題を探求し、新たな知見、解釈、創見が提示できる人材を育成する。
2.日本文化・英米文化の特質を十分に理解し、広汎な知識と高い語学力を駆使して異文化の受容と発信ができる人材を育成する。
以上の教育目標に基づき、以下の学修成果をあげた人に博士(日本文化)または博士(英米文化) を授与します。
【学修成果】
1.日本と英米の文化・文学・言語に係る事象を探究し、独自の説を展開できる。
2.研究倫理を遵守し、個別に研究を遂行し、成果を社会に広く発信できる。
3.知識と教養と専門性を身につけた研究者・教育者として社会に貢献できる。

2. 教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

【教育課程編成の方針】
学位授与の方針に即して、日本文化専攻と英米文化専攻において次の三点を踏まえたカリキュラムを編成します。
1.「論文指導」の科目群を通して博士論文が作成できる。
2.文化・文学・言語に係る科目群を通して、専門領域の知識・知見を深められる。
3.「関連科目」群を通して、研究に資する知識・知見・情報が得られる。
【教育課程実施の方針】
学位授与の方針に即して、日本文化専攻と英米文化専攻では次の三点を踏まえたカリキュラムを実施します。
1.所定の期間で博士論文が作成できるように、院生一名につき複数の指導教員から成る指導体制を構築します。
2.学卒者・留学生・社会人に開かれた研究科として、学生の学習環境に応じた教育・研究指導が受けられる「昼夜開講制」をとり、受講しやすい時間割編成とします。
3.日本文化の受容と発信の強力な担い手となり得る海外からの留学生に対する日本語と日本文化の指導・支援体制を強化します。

3. 入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)

言語文化研究科博士後期課程では、日本文化・英米文化の特質を究明し、成果を社会に還元できる研究者の育成を目的としています。この目的を理解し、達成できる資質を備えた人、具体的には、次のような入学者を求めています。
1.明確な研究計画を設定し、高度な専門知識・技能を身につけている人。
2.高度な研究の遂行に必要な学力と日本語・英語の高度な運用能力を身につけている人。
3.研究遂行に対する主体性と意欲、他者との共同研究に対する協調性を備えている人。

博士前期課程修了に相当する学力、日本語・英語の運用能力、研究計画、研究意欲などについて、筆記試験、口述試験、実技試験、面接を課し、それらの結果に基づき多面的、総合的に評価します。

人間栄養学研究科

博士前期課程
1. 学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

人間栄養学は、栄養・体・心の相互作用を総合的に研究対象とするものであり、食物から摂取される栄養素及びその体内代謝のみならず、心理さらに社会や文化などとの相互作用を研究対象としています。国民の健康の維持・増進、健康寿命の延伸は喫緊の課題であり、人間栄養学はそれらに応える学問であり、この分野の高いレベルの専門家の人材育成に対する社会の要望は大きいものがあります。
それに応えるために、人間栄養学博士前期課程は、栄養・身体・人間の心などを総合的に扱うことのできる教育・研究者及び実践的な高度専門職業人を養成し、さらに、そのことにより食を通じた国民の健康の維持・増進、健康寿命の延伸のための指導・提言という形での貢献をしています。
それを具体化するために、以下の教育目標を掲げます。
【教育目標】
1.人間栄養学を人文・社会科学、食物科学、栄養科学の三方面から理解し、広く豊かな専門的学識を修得している人材を育成する。
2.倫理観と精深な学識に基づいた研究能力を備えた人材を育成する。
3.実地に役立つ実践的指導力・問題解決力を備えた人材を育成する。
上記の教育目標に基づいて、以下の能力を備えた人材を育成します。
【学修成果】
1.心理学及び栄養・食品研究の基盤となる歴史・文化・政策など、人間栄養学に係る人文・社会科学的学識を有し、それに基づき論じることができる。
2.食品の栄養・機能、加工・調理など食物科学、及び栄養の人体・健康、生活との係わりなど栄養科学における高度な専門的学識を有し、それに基づき論じることができる。
3.教育・研究に必要な内外の情報を得て、適切な研究計画を組み立てて研究倫理に基づき研究を実施し、その結果を科学的に考察して公表し、さらにディスカッションすることができる。
4.専修教諭免許状取得の栄養教諭、家庭科教諭として高度な教育・指導ができ、また、高度専門職業人として、専門知識に基づき実践的な栄養指導・管理、現場での課題解決に向けての研究に取り組むことができる。
以上の学修成果に基づいて編成した教育課程を履修し、修了した人に修士(栄養学)の学位を授与します。

2. 教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

【教育課程編成の方針】
講義、演習、課題研究を通じて、人間栄養学に係る広範囲な内容を総合的に理解し実践力のある教育・研究者及び高度専門職業人を育成します。科目構成として、文化、歴史、心理など人間栄養学の背景を学ぶ必修科目、研究計画、調査法、統計学など人間栄養学研究における横断的な手法や学識を学ぶ基礎科目、高度な専門知識を学ぶ専門科目からなり、また専門科目は食物科学領域と栄養科学領域に区分して、学生が効率的かつ重点的に科目選択ができるようにしています。さらに、修士論文作成のための課題研究と演習を必修としています。
【教育課程実施の方針】
社会人の学習・研究が可能なように、昼夜いずれの時間帯においても履修可能なようにし、職場における実践経験を研究に活かせるように便宜を図ります。さらに、連携大学院制度による外部研究機関の研究資源の活用を通じて、教育・研究に幅と深さを持たせます。
1.必修科目、基礎科目として心理学、及び食や栄養に係る歴史・文化・政策などについて講義を行い、さらに多様な話題を取り扱う総合講義や総合演習を行うことにより、人間栄養学における人文・社会科学的思考力を育成します。
2.食物科学領域及び栄養科学領域の個々の科目について講義を行うとともに議論することにより、高度な専門知識に基づく理解力・思考力・判断力を育成します。
3.課題研究や演習だけでなく、総合講義、基礎科目の研究計画、調査法に係る講義を通じて、研究倫理を学び、内外の専門書、文献を調査し理解できる能力、研究の計画・設計、実施する能力を育成します。さらに成果の学会または学術誌への公表、修士論文の作成を通じて、研究結果の科学的な考察と取りまとめ・公表を行う能力及びプレゼンテーション、ディスカッションする能力を育成します。
4.専門科目での栄養・食指導に関する講義、及び演習、課題研究における教員らとの議論を通じて、高度な栄養教育、栄養管理・指導ができる能力を育成します。

3. 入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)

人間栄養学研究科博士前期課程は、栄養・身体・人間の心などを総合的に扱い、教育・研究・指導・提言のできる人材を育成するために、以下の教育目標を掲げています。
1.人間栄養学における広く豊かな専門的学識
2.倫理観と学識に基づく研究能力
3.実地に役立つ実践的指導力・問題解決力人間栄養学研究科博士前期課程は、上記の能力を獲得できる資質をもった人を求めています。具体的には次のような入学者を求めています。
1.人間栄養学における明確な課題意識・研究目的、及び研究に対する熱意を持ち、研究者または高度専門職業人を目指す意欲と決意を有している人。
2.内外の専門書や文献から専門知識・情報を得て理解するのに必要な基本的な語学力と情報取得能力を有する人。
3.専門に係る教養としての食品科学、栄養科学分野の基本的専門知識を有している人。
4.修士論文作成に向けた研究を遂行するのに必要な基礎的研究能力を有している人。

以上の観点から筆記試験(英語、食品科学、栄養科学)及び面接を通して総合的に判断します。

博士後期課程
1. 学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

【教育目標】
超高齢化社会、ストレス社会において、栄養・体・心の相互作用を総合的な研究対象とする人間栄養学の果たす役割は大きく、博士号を有する高度な学識、研究能力、問題解決力のある人材への期待が高まっています。また、すでに管理栄養士などの職に就いている人は、博士号を取得することにより、職務の更なる専門化や高度化が可能となります。
それに応えるために、人間栄養学研究科博士後期課程は、栄養学の博士号を有する独立して研究・教育・指導のできる人材を養成し、さらに、そのことによりリーダーシップを発揮して学術面から今日の複雑かつ困難な栄養や健康に係る諸問題を解決するという形による社会への貢献をしています。
それを具体化するために、以下の能力を備えた人材を育成します。
【学修成果】
1.人間栄養学の教育・研究を、国際レベルで独立して実践できる能力が認められる。具体的には、独立して研究を計画して実施することができ、研究成果を論文としてまとめて、国際的に、学術誌への公表や学会などでのプレゼンテーション、ディスカッションができる。
2.栄養・健康に係る課題に対して、大局的かつ実践的な提言や指導、また高等教育を行う能力を有する。具体的には、大学、短期大学などにおいて、専門領域について講義・指導をすることができ、また、病院、保健所などにおいて、高度な健康・栄養問題について指導や問題解決に向けた提言をすることができる。
以上の学修成果に基づいて編成した教育課程を履修し、修了した人に博士(栄養学)の学位を授与します。

2. 教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

【教育課程編成の方針】
博士号を有する高度な学識、研究能力、問題解決力のある人材を育成するため、演習を通じて専門的学識を深化させ、研究を通じて実践的かつ国際的な研究能力を育成します。
【教育課程実施の方針】
1.研究の計画、実施、結果の取りまとめなどを自身で行わせ、成果は論文として国際的な学術誌への公表や国際学会での発表をさせることにより、国際レベルで独立して研究の計画、実施、成果発表ができる能力を育成します。
2.演習及び研究において、研究分野の国内外の最新情報・知見を収集するとともに研究結果などについて議論することにより、専門分野の学識を深化させつつ、高度な指導力、判断力を育成します。

3. 入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)

人間栄養学研究科博士後期課程は、栄養、身体、人間の心などを総合的に扱い、教育・研究・指導・提言のできる人材を育成するために、以下の教育目標を掲げています。
1.国際レベルで独立して教育・研究できる能力
2.栄養・健康に係る高等教育、高度な指導や問題解決のできる能力人間栄養学研究科博士後期課程は、上記の能力を獲得できる資質をもった人を求めています。具体的には次のような入学者を求めています。
1.専門分野の研究に対する熱意、博士の学位論文を完成させる強い覚悟を持ち、大学等の教員・研究者または高度専門職業人を目指す意欲と決意を有している人。また、すでに職に就いている人においては、博士号取得による職務の専門化・高度化に対する向上心がある人。
2.目的とする分野の研究を遂行して課程を修了するのに必要な語学力、専門知識などを有している人。
3.博士論文作成に向けた研究を遂行するのに必要な研究能力を有している人。

以上の観点から、筆記試験(英語、専門知識)及び面接を通して総合的に判断します。

看護学研究科

修士課程
1. 学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

本学は聖徳太子制定の十七条憲法の理念である「和」を建学の理念としている。その内容は以下のとおりである。
1.豊かな人間性を育成する
2.多様な他者との共感的な関係を築く力を養う
3.様々な人々と協調し、協働する力を養う
本研究科のディプロマ・ポリシーも建学の精神「和」に基づき、次の3つを柱としている。
1)生命の尊厳と人権の尊重に基づく倫理観をそなえた看護職として、管理・教育・研究・実践の場でリーダーとして行動できる能力を有する。
2)総合的視野に立って、多職種多機関と協働して最適な保健医療福祉サービスを統合して提供できるようなマネジメント力を有する。
3)保健医療福祉及び教育の場における課題に関して主体的に取り組み、科学的・論理的な分析に基づき検討・提言する能力を有する。

2. 教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

カリキュラムは以下のポリシーに沿って編成する。
1)深い人間理解に基づく倫理観の涵養
生命の尊厳と人権の尊重に基づく倫理観と思想性を備えた人材の育成のために主たる科目として専門基礎科目に「教育哲学」「医療倫理」を置く。
2)保健医療福祉及び教育の場における課題に主体的に取り組むリーダーとして行動できる能力の育成
最適なサービスを提供できる高度な管理能力や指導力及び実践力を育成するために専門基礎科目に「看護マネジメント論」「看護継続教育論」「医療システム安全学」「医療経営学」「医療制度論」「生涯教育論」を置く。
3)科学的判断力・思考力の育成
科学的・論理的な分析に基づき検討・提言する能力を育成するために専門基礎科目に「看護学研究法T」「看護学研究法U」「看護学理論」「教育方法の理論」「保健・医療統計学」を置く。また、様々な看護現象を研究的に探究する能力を身につけるために研究科目に「特別研究」を設定する。
4)高度な専門的知識・技術の育成
専門科目には、修了後のキャリア・デザインに基づく、各自の課題に沿った体系的な探求を可能とするために2分野7領域を置く。また、専門科目には、探求を積み重ねて各領域の専門性を深めるためにそれぞれに特論T・U、演習T・Uを置く。

3. 入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)

1)看護学の基本的な知識や技術を有している人
2)看護実践及び看護学への強い関心と問題意識を有している人
3)将来に対するビジョンと信念を有し、看護実践・看護学の発展に貢献する意欲を有する人
4)看護実践の質的向上に真摯な姿勢で取り組み実践においてリーダーとして活躍したい人
5)看護管理者又は看護教育者として活躍したい人

音楽文化研究科

博士前期課程 音楽表現専攻
1. 学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

音楽文化研究科博士前期課程音楽表現専攻にあっては、設置以降、質の高い音楽家を中心に、多くの高度専門的職業人を輩出してきました。
現代社会がさまざまな課題に直面する中で、文化とりわけ音楽文化の力の重要性が改めて認識されています。人類が築きあげてきた豊かな音楽文化のさらなる発展のために、音楽家・表現者として文化力、人間力をもち国内外に貢献する人材の養成が社会から大きく求められるようになっています。総合大学の中に設置された音楽文化研究科という特質を活かし、音楽文化研究科博士前期課程音楽表現専攻では、次のような教育目標を掲げ社会の要請に応えます。
【教育目標】
1.専門的能力を高度に研磨し、質の高い音楽表現活動を展開できる能力を有する人材を育成する。
2.より広い領域を視野に収めた優れた音楽家を目指し、研究成果をあげることのできる人材を育成する。
こうした教育目標に基づき、以下のような学修成果をあげた人に修士(音楽)の学位を授与します。
【学修成果】
1.より高度な専門理論・専門知識・専門技能を有し豊かに表現できる。
2.広い視野からの研究活動を進めることができる。
3.優れた音楽家を目指し研究成果を生み出すことができる。
4.質の高い音楽表現活動が展開できる。

2. 教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

【教育課程編成の方針】
学位授与の方針に則して、音楽文化研究科音楽表現専攻においては次の三点をふまえたカリキュラムを編成します。
1.研究科共通科目である「課題研究」を通して、音楽文化に関する見識を深め、各研究分野の課題設定と修士論文作成のための具体的考察を行う。
2.音楽表現専攻共通科目である「音楽文化研究」科目を通して、広い視野からの研究を促し、音楽文化の歴史及び現状を正しく理解し、その展望についての学識を深める。
3.学部において学習した作曲実技、演奏実技等の成果に基づきながら、さらなる表現実技の深化を図るとともに、音楽理論、演奏理論の学術的研究を深める。
【教育課程実施の方針】
教育課程については、研究テーマに関する課題を自ら発見し、解決への方法を立案し解決を図るという主体的、創造的な方法を中心に実施します。また、演奏や舞台などを協働してつくるチーム基盤的な学修について、より高度な専門的力量を背景にしたアクティブ・ラーニング的手法も取り入れながら実施します。

3. 入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)

音楽文化研究科音楽表現専攻では、ディプロマ・ポリシーにも掲げるように、専門的能力を高度に研磨し、質の高い音楽表現活動を展開できる能力を有し、より広い領域を視野に収めた優れた音楽家としての人材を養成しています。こうした目的を理解し、目的を達成できる資質をもった人を音楽表現専攻では求めています。具体的には、次のような入学者を求めています。
1.より高度な専門理論・専門知識・専門技能を研鑽するための能力と研究意欲をもつ人。
2.広い視野からの研究活動を展開することのできる資質を有する人。
3.優れた音楽家を目指す研究成果を生み出す能力をもつ人。
4.質の高い音楽表現活動の展開を目指すことのできる人。

学部卒業相当と認められる学力、主体的な研究心、創造的に考え高度に表現できる力などについて、実技試験、口述試験、学力試験、面接を通して多様な角度から判断します。

博士前期課程 音楽教育専攻
1. 学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

音楽文化研究科博士前期課程音楽教育専攻においては、設置以降、高い専門的力量と研究的能力を背景にして音楽教育、音楽療法等にかかわっていく高度な専門的職業人を養成してきました。
現代社会がさまざまな課題に直面する中で、音楽文化やそれを応用することの重要性が改めて認識されています。人類が築きあげてきた豊かな音楽文化のさらなる発展のために、文化力、人間力をもった音楽キャリア人として社会に貢献する研究的資質を有した専門的職業人の養成が大きく求められています。総合大学の中に設置された音楽文化研究科という特質をも活かし、音楽文化研究科博士前期課程音楽教育専攻では、次のような教育目標を掲げ社会の要請に応えます。
【教育目標】
1.音楽教育における今日的課題を反映した研究成果をあげることのできる人材を育成する。
2.音楽文化の発展に寄与する研究成果をあげることのできる人材を育成する。
3.人間の福祉・健康に関わる社会的ニーズに音楽面から応える研究成果をあげることのできる人材を育成する。
こうした教育目標に基づき、以下のような学修成果をあげた人に修士(音楽)または修士(音楽療法)の学位を授与します。
【学修成果】
1.音楽教育における今日的課題を反映した研究成果を生み出すことができる。
2.音楽文化の発展に寄与する研究成果を生み出すことができる。
3.人間の福祉・健康に役立つ社会的ニーズに応える研究成果を生み出すことができる。

2. 教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

【教育課程編成の方針】
学位授与の方針に則して、音楽文化研究科博士前期課程音楽教育専攻においては次の3点をふまえたカリキュラムを編成します。
1.研究科共通科目である「課題研究」を通して、音楽文化に関する見識を深め、各研究分野の課題設定と修士論文作成のための具体的考察を行う。
2.音楽教育専攻共通科目である「音楽文化研究」科目を通して、広い視野からの研究を促し、音楽文化の歴史と現状を正しく理解し、その展望についての学識を深める。
3.学部において学習した音楽教育、音楽研究、音楽療法の成果に基づきながら、知識と音楽技術の深化を図るとともに、それらのより発展的な学術的研究を展開する。
【教育課程実施の方針】
教育課程については、研究テーマに関する課題を自ら発見し、解決への方法を立案し解決を図るという主体的、創造的な方法を中心に実施します。また、自己の研究テーマに関する学修について、より高度な専門的力量を背景にしたPBLなどを含んだアクティブ・ラーニング的手法も取り入れながら実施します。

3. 入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)

音楽文化研究科音楽教育専攻では、ディプロマ・ポリシーにも掲げるように、音楽文化の総合的な理解、音楽に対する社会的ニーズや課題の理解を前提とし、音楽教育における今日的課題を反映した研究成果、あるいは音楽文化の発展に寄与する研究成果や人間の福祉・健康に関わる音楽の社会的ニーズに応える研究成果を生み出す人材を養成しています。
こうした目的を理解し、目的を達成できる資質をもった人を音楽教育専攻では求めています。具体的には次のような入学者を求めています。
1.音楽教育における今日的課題を反映した研究成果を生み出す能力をもつ人。
2.音楽文化の発展に寄与する研究成果を生み出す能力をもつ人。
3.人間の福祉・健康に役立つ社会的ニーズに応える研究成果を生み出す能力をもつ人。

学部卒業相当と認められる学力、主体的な研究心、創造的に考え発展的に研究できる力などについて、学力試験、口述試験、実技試験、面接を通して多様な角度から判断します。

博士後期課程 音楽専攻
1. 学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

音楽文化研究科博士後期課程音楽専攻においては、設置以降、さらに高度な専門的力量と研究的能力を背景にして音楽表現、音楽教育、音楽療法等にかかわっていく、より高度な専門的職業人や音楽文化発展のために指導的役割を果たすことのできる人材を輩出してきました。
現代社会がさまざまな課題に直面する中で、音楽文化やそれを応用することの重要性が改めて認識されています。人類が築きあげてきた豊かな音楽文化のさらなる発展のために、文化力、人間力をもった音楽家、音楽キャリア人として社会に貢献し音楽文化発展のために指導的な役割を果たす音楽的、研究的資質を有した高度な専門的職業人の養成が大きく求められています。総合大学の中に位置する音楽文化研究科という特質を活かし、音楽文化研究科博士後期課程音楽専攻では、次のような教育目標を掲げ社会の要請に応えます。
【教育目標】
1.音楽における表現領域を拡大し、さらに新しい表現の場を創出しうる研究成果をあげることのできる人材を育成する。
2.音楽文化の発展に寄与する研究成果をあげ、指導的立場に立つことのできる人材を育成する。
3.音楽教育、人間の福祉・健康を推進するための高度な専門的研究成果をあげることのできる人材を育成する。
こうした教育目標に基づき、以下のような学修成果をあげた人に博士(音楽)の学位を授与します。
【学修成果】
1.表現領域の拡大と新しい表現の場を創出できる。
2.指導者としての能力をもち、音楽文化発展に寄与できる。
3.音楽教育、福祉・健康を推進させるための高度な専門的研究成果を生み出すことができる。

2. 教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

学位授与の方針に則して、音楽文化研究科博士後期課程音楽専攻においては次の3点をふまえたカリキュラムを編成します。
【教育課程編成の方針】
1.「音楽特殊研究」及び「特別研究」を通して、音楽文化に関する深い知識や洞察力、音楽表現のための高度な技術と広い視野を獲得し、各研究分野の課題設定と博士論文作成のための具体的考察を行う。
2.音楽表現・音楽学・音楽教育・音楽療法に関する科目を通して、各分野に関する高度に専門的な知識や技術を身につける。
3.「文献原典研究」を通して国内外の重要な研究成果を正しく理解し、自己の研究課題との関係を考察する。
【教育課程実施の方針】
教育課程については、自ら課題を発見し、課題解決へ向けた学習計画を立案し解決を図るという主体的、創造的な方法で実施します。また、いっそう高度な専門的力量を背景にしたディープ・アクティブ・ラーニング的手法も取り入れながら教育課程を実施し、研究活動を展開します。

3. 入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)

音楽文化研究科博士後期課程音楽専攻では、ディプロマ・ポリシーにも掲げるように、高度に専門的で質の高い音楽家、研究者、実務家を養成しています。
こうした目的を理解し、目的を達成できる資質をもった人を音楽教育専攻では求めています。具体的には、次のような入学者を求めています。
1.博士前期課程において、高度な専門知識・専門技能をすでに身につけた人。
2.広い視野からの研究を展開する能力を有する人。
3.すぐれた音楽家、研究者、実務家としての資質を有する人。

博士前期課程修了相当と認められる学力、研究能力、音楽表現力、専門的職業人としての資質などについて、学力試験、実技試験、口述試験、面接を通して多様な角度から判断します。

教職研究科

教職実践専攻
1. 学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

現代社会が聖徳大学大学院教職研究科教職実践専攻に求める人材像は、より高度な専門性と豊かな人間性・社会性を身につけ、生涯にわたって専門職業人としての教師の職能を成長し続けることのできる人材です。
それに応えるために、本学大学院教職研究科は、確かな指導理論と高度で優れた実践的指導力・研究開発力・マネジメント力を身につけたスクールリーダーを養成します。
それを具体化するために、以下の教育目標を設定します。
【教育目標】
これまでの学部での学びで身につけた教師としての基礎的能力、または、これまでの教職経験と研究的実践で身につけた教師としての能力の上に、総合的な人間力、高度な専門的知識・研究開発力、授業実践力、マネジメント力、職能成長力を育成するとともに、教育者としての優れた人格を陶冶します。
上記の教育目標に基づき、以下の学修成果を設定します。
【学修成果】
1.幼児または児童への深い愛情と使命感を持って教育にあたり、多様な人材を組織的、協働的に生かすチーム保育・チーム学校の担い手としての総合的な人間力を身につけている。
2.幼児または児童を対象とした教育の理論と実践に関する高度な専門的知識、新たな指導方法に結びつく研究開発力を身につけている。
3.幼児または児童の理解に基づいて保育内容及び教科内容を構想し、教育内容及び授業内容の構成・設計、計画、実施、評価を行うことができる実践力を身につけている。
4.幼児教育または児童教育の課題を把握し、カリキュラム・マネジメントと組織マネジメントの視点に立ち、同僚とともに協働して課題解決に取り組む態度と、園及び学校の教育力の向上を図ることのできるマネジメント力を身につけている。
5.高度専門職業人としてのキャリア発達の見通しを持ち、高度な専門的知識に裏付けされた自らの研究開発力、保育及び授業実践力を省察し、主体的に学び続け、絶えず向上し続けようとする職能成長力を身につけている。
以上のような学修成果に基づいて編成された教育課程を履修し、修了した人に教職修士(専門職)の学位を授与します。

2. 教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

【教育課程編成の方針】
教職研究科のカリキュラムは、「共通科目」と「選択科目」「総合実習」により構成されています。「共通科目」は学校教育と教員の在り方に関する領域、教育課程の編成・実施に関する領域、教科等の実践的な指導方法に関する領域、生徒指導・教育相談に関する領域、学級経営・学校経営に関する領域及び特別教職実践演習により構成されています。「選択科目」は教育課程の編成・実施に関する領域、教科等の実践的な指導方法等に関する領域、生徒指導・教育相談に関する領域、学級経営・学校経営に関する領域により構成されています。「総合実習」は実際の園・学校における教育実習を通して、総合的な実践力を育成するものです。
【教育課程実施の方針】
これらの科目の中から、個々の学修者が主体的に「履修計画」を作成し、キャリアに応じた学修を通して、以下の資質・能力を育成します。
1.幼児または児童に対する愛情と理解を基に、例えば、職業倫理、教員の在り方、コミュニケーション・スキル等の科目の学修を通して、総合的な人間力を育成します。
2.教育に関する理論、教育内容と方法に関する専門知識、保幼小連携に関する研究方法等の学修を通して、教育の専門家としての高度な専門的知識や研究開発力を育成します。
3.授業設計や授業分析、教材開発等にかかわる科目の学修を通して、主体的・対話的で深い学びの実現を図る授業実践力を育成します。
4.学級経営、学校経営、組織マネジメント、カリキュラム・マネジメント等の科目の学修を通して、組織的・協働的な教育の実現を図るマネジメント力を育成します。
5.総合実習や課題研究等の科目の学修を通して、自己の職能を成長させようとする職能成長力を育成します。

3. 入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)

教職大学院は、幼児教育コース、児童教育コースという他の大学院にはないコース設定により、優れた教育実践力を有した専門職業人を育成するために次のような教育目標をかかげています。
これまでの学部での学びで身につけた教師としての基礎的能力、または、これまでの教職経験と研究的実践で身につけた教師としての能力の上に、総合的な人間力、高度な専門的知識・研究開発力、授業実践力、マネジメント力、職能成長力を育成するとともに、教育者としての優れた人格を陶冶します。
教職研究科は上記の能力を獲得できる資質を持った人を求めています。
<教職未経験者>
1.教育に対する使命感、情熱及び行動力を有している人。
2.幼児または児童教育に関する基礎的知識を修得している人。
3.幼児または児童教育に関して、基礎的な教育実践力を修得している人。
4.教育に関する諸問題に深い関心を持ち、客観的かつ論理的に考察することができる人。
5.職業人としてのキャリア発達の見通しを持ち、主体的に学び続ける意欲を有している人。
<現職教員>
1.教員としての高い使命感、情熱及び行動力を有している人。
2.幼児または児童教育に関する専門的な知識を修得している人。
3.幼児または児童教育に関して、経験に裏付けされた豊かで幅広い教育実践力を修得している人。
4.教育課題解決に向けてスクールリーダーとして成長できる能力を有している人。
5.高度専門職業人としてのキャリア発達の観点を踏まえながら、継続的に自己の職能を成長させようとする意欲を有している人。

教職研究科は、以上のような入学者を受け入れるために、多様な受験機会を設定し、書類審査(調査書、推薦書など)、専門知識、面接などによる入学試験を行い、総合的に評価します。
現職教員については、その実務経験に応じて総合実習の免除申請の審査も行います。
なお、中学校・高等学校または養護教諭の教員免許状を取得(含見込み)している人で、幼稚園・小学校の教員免許を取得していない人が受験する場合は、「幼稚園・小学校教員免許取得プログラム」を履修することができます。

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